歯磨きオルカン

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最近の記事

日経過去最大の暴落「暴落の谷深ければ、上昇の山高し。」

2024年8月5日、日経平均は4451円安となり、1987年のブラックマンデーを超えて過去最大の下げ幅となりました。 過去何十年も株式投資に関わってきた人でも、1日でここまで株価が下がったことを経験したことがある人は、ほとんどおらず、色々な意味で、2024年8月5日は歴史に残る日になったと言えることでしょう。 株価が過去最大の下げ幅となった要因は、日銀の金利上昇、米国の景気後退、そして、イスラム組織ハマスの最高幹部が訪問先のイランで殺害されたことによる中東情勢悪化の懸念な

    • 金利は経済は経済のバロメーター。債券市場を理解すれば、株式市場を予測できる。

      現在、米国の短期金利も長期金利も歴史的に高い水準にあり、今後、少しずつ利下げが予想される中で、債券投資への注目が集まっています。 一般的な経済知識として、金利と債券は逆相関の関係にあり、金利が上がると債券価格は下がり、金利が下がると債券価格は上がっていきます。 なぜ、金利が下がると債券価格が上がるのでしょうか? 例えば、額面100万円で金利が4%、償還期間が2年の債券Aというものがあったとします。 そして、1年後に金利が3%に下がったとしましょう。 すると金利が3%

      • 1年で55%上がる年もあれば、1年で32%下落する年もあるNASDAQ100

        米国のナスダックに上場している企業は約3000社ありますが、その中の時価総額上位100銘柄で構成される指数はナスダック100と呼ばれ、よりハイテク、AI、そして、ITに特化した企業が集まっています。 ナスダック100はS&P500と同様、時価総額加重平均と呼ばれる方法で算出されていますが、S&P500と比べて基準とする企業が少ないことやGAFAMなどのビックテックのウエイトが大きいことから、S&P500よりも激しく株価が上下していきます。 GAFAMの構成比率は、S&P5

        • S&Pが最高値を更新している時は、点滴のように少しずつ資金を投資していく。

          2024年6月19日の時点で、S&P500の指数は5,487で過去2年で45%近く上昇しています。 S&Pは2024年の年末までに5,900まで上昇するというアナリストもいれば、この上昇相場は必ずどこかで調整が起きて、今年中には5,000まで下落すると予測するアナリストなど考え方は様々です。 また、次の5年間の見通しとしてS&Pは一定の割合で成長し続けるが、その成長は鈍化し、年平均5〜9%になるというアナリストもいれば、米国経済がいまだに成長し続けていること、企業収益が今

          米中新冷戦は日本が復活する最後のチャンス。

          スマホ、テレビ、エアコン、あらゆる家電製品から自動車まで、現代の日常のあらゆる場面で半導体が使われています。 半導体産業の収益の約1/4は携帯電話からとも言われている。つまりは、最新のiPhoneの価格の1/4は、半導体の価格なのです。 スマートフォンが機能するためには、数十個の半導体が必要で、格チップがバッテリー、ブルートゥース、Wi-Fi、セルラー・ネットワーク接続、オーディオ、カメラなどの機能を担っており、まさに現在の情報社会を支えているものはまさに半導体なのだと言

          米中新冷戦は日本が復活する最後のチャンス。

          株式の格言「5月に売って、9月に戻って来い!」は本当か?

            株式市場には様々な格言がありますが、その中でもよく知られているもの「Sell in May and go away. But remember to come back in September」があります。 これは5月に株を売って、株式市場から離れ、9月になったら戻ってこい!という意味の格言になります。 この格言の由来はイギリスから来ていて、当時の貴族、投資家、商人達はロンドンの暑さから逃れるために5月に株式を売却して夏休みに入りました。 もし夏の休暇を楽しんでい

          株式の格言「5月に売って、9月に戻って来い!」は本当か?

          長い目で見れば最後に勝つのはトヨタ。いつもの常勝パターン

          日本人としては、日本で時価総額1位の企業、トヨタの未来がどのようになっていくのは非常に気になるところです。 数年前まで、トヨタは米国のテスラや中国のBYDなどといった企業と比べて電気自動車(EV)事業に遅れをとっていると懸念されてきました。 しかし、最近では大きく盛り上がっていたEVに対する期待が、世界的に鈍化し始めています。2023年の世界のEV販売台数は前年に比べて30%増えましたが、2022年の前年比60%増に比べると増加のペースは鈍化しています。 EVの分野で世

          長い目で見れば最後に勝つのはトヨタ。いつもの常勝パターン

          「イールドカーブ」の意味を理解することで、日本経済をより深く理解する

          最近、ニュースなどを見ていると「イールドカーブ」という言葉を聞くようになりました。 「イールド」とは利回りという意味で、「イールドカーブ」は金利の利回りを描く曲線ということになります。 まずは背景知識として、日本は2001年からデフレ化を防ぎ、物価上昇を促進するという考えから世界初の量的金融緩和を実施しました。日銀が大量にお金を市場に供給し、物価上昇率が0%を超えたということを理由に、量的金融緩和は2006年に終了しました。 こういった日本が先駆けて行なった量的金融緩和

          「イールドカーブ」の意味を理解することで、日本経済をより深く理解する

          インデックス投資の最高のアクションは「何もしないこと」 そのために投資信託の中身をしっかりと理解する。

          投資家に人気の投資信託と言えば、全世界株式(オール・カントリー)とS&Pで、大抵どの証券会社でも、この二つが常に圧倒的な人気を誇っています。 S&Pは米国市場に集中して投資するのに対して、全世界株式はS&Pよりも世界中により広く分散されているため、多くの投資家に人気があります。 2024年1月からの新NISAで、この制度の対象となる公募株式投資信託への1月の資金流入額は約1兆3700億円でした。この中で、全世界株価指数に連動する投資信託、いわえるオールカントリーと呼ばれる

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          ハワード・マークス「金融市場において、楽な時代は終わった。」

          ハワード・マークスはウォーレン・バフェットが最も信頼する投資家の一人と知られ、1,200億ドルの資産を運用しています。 ウォーレン・バフェットがかつて、「自分のメールボックスにハワード・マークスから何かが届いていたら、真っ先に開けて読む。そこにはいつも学ぶものがある」と述べていた通り、マークスの言葉には、他の投資家とは違う言葉の重みがあります。 マークスは近年の金融市場は、金融緩和政策のおかげで、異常なほど楽な時代が続いたが、その時代はもう終わったのだと述べている。 マ

          ハワード・マークス「金融市場において、楽な時代は終わった。」

          2024年は大統領選選挙の年。歴史的に、株価は選挙でどう動いてきたのか?

          2024年は4年に一度の米国大統領の年ですが、大統領選の年に株価がどのように動くかは気になるところです。 1926年以来、S&P500の指数は累計で1,456,754%のリターンを上げており、長期的に見れば、どの政党の候補者が大統領になっても、株価は上がり続けています。 そう言った意味で、大切なのは、どの政党の候補者が大統領になるかということではなく、市場にどれだけ長い時間居続けることができるかという部分なのでしょう。 ただ、単純に過去のデータだけを追ってみると、過去1

          2024年は大統領選選挙の年。歴史的に、株価は選挙でどう動いてきたのか?

          世界的な資産運用会社も注目。2024年は日本の劇的な変化の始まりか?

          村上ファンドの創設者である村上世彰氏は2023年4月のインタビューで、現在の日本経済を見て、自身の投資人生の中でも、かなり「動きそうな」予感を感じていると述べています。 その理由としては、1990年代は東証全体で数兆円程度であった配当金は、現在は数十兆円に達し、株主還元が進んでいること。それに加えて、金利上昇の期待とインフレが進んでいることから、2023年の時点で、ここ数年は日本企業への投資はすごくチャンスになるのではないかと指摘した上で、次のように述べていました。 「そ

          世界的な資産運用会社も注目。2024年は日本の劇的な変化の始まりか?

          「この額を投資して夜ゆっくり眠れるか?」と言う視点で、一括投資か分割投資を考える。

          前回の記事に引き続き、株式などに投資をする際に、一括投資が良いのか、分割投資が良いのかを考えていきます。 前回の記事でもご説明した通り、投資期間を数十年単位で長く見ているのであれば、資金を一括で投資してしまった方が最終的には高いリターンを生み出す可能性が高くなります。 ウェルスナビ代表取締役の柴山和久さんによれば、1992年から25年間のシミュレーションで、最初に100万円でスタートし、毎月3万円ずつ積立投資をして、投資した総額(累積元本)の1000万円は25年で約2.4

          「この額を投資して夜ゆっくり眠れるか?」と言う視点で、一括投資か分割投資を考える。

          最大50%の大きな下落を受けれる覚悟があるのであれば、一括投資の方が高いリターンを生み出す。

          株式投資をするにあたり、いま自分の手元にあるまとまった資金を一括でまとめて投資してしまうか、それとも、毎月5万円ずつといった形で、分割して投資した方が良いかは、どんな投資家でも一度は頭を悩ませたことがあるのではないでしょうか? 結論、一括投資が良いか、分割投資が良いかは、その人の心理的なリスク許容度やどれだけの期間を「投資期間」として考えているかによって、大きく変わってきます。 もし、投資期間を数十年単位で考えているのであれば、迷わず一括投資した方が、リターンは高くなると

          最大50%の大きな下落を受けれる覚悟があるのであれば、一括投資の方が高いリターンを生み出す。

          株式好きなバフェットが、なぜ290億ドルもの短期国債を購入したのか?

          投資家のウォーレン・バフェットは、妻への遺言の中で、自分の死後、妻の資金の90%を手数料の安いインデックス・ファンドに、残りの10%を短期国債に投資するように指示しています。 国債は株式に比べてリターンが低く、投資対象としてあまり魅力がないように感じてしまいますが、中にはそれなりのリターンを生み出す国債もあり、少し前は米国の短期国債が話題になっていました。 昨年、ウォーレン・バフェットが290億ドルの米国短期国債を購入したことがニュースにもあり、2023年の時点で、バフェ

          株式好きなバフェットが、なぜ290億ドルもの短期国債を購入したのか?

          アップルの業績は文句なし。でも株を買うのは少し待つべき理由。

          自分自身、iPhone、Mac、AirPods、Apple Watch、iPadと、アップルが出している商品は、ほとんど持っているわけですが、アップルの株を購入するかと言われると、なかなか行動に移すことができません。 現在、アップルはアクティブなディバイスが20億台を超え、このエコシステムの中で、iCould、Apple Music、App Storeなど様々なサービスを展開し、高い利益(粗利益率73%)を生み出しています。 iPhoneは世界のスマートフォンの出荷台数の

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