台風か

『2020年東京オリンピック』時、出社出来るのか考えてみた

こんにちは、東京スタジオのヤマケイです。


2020年!オリンピックの年がついにやってまいりました!

皆さん、楽しみにしていますか?

私は興味ないです。

しかし、他人事ではない状況になる!ということは分かります。

公式サイトによると、スケジュールは下記のようになっています。

7月24日(金)~8月9日(日)オリンピック
8月25日(火)~9月6日(日)パラリンピック


期間中、どのくらいの人が来日するのかなあと調べてみたところ、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が2018年3月29日に発表した資料では、観客数だけでもオリンピック780万人、パラリンピック230万人の想定となっていました。

ここにメディアのオリンピック25,800人、パラリンピック9,500人、選手数のオリンピック11,090人、パラリンピック4,400人の想定人数が乗ってきます。

人が多すぎて想像しづらくなってくる数字ですが、東京の人口がだいたい1400万人くらいで、そこに愛知県民約755万人全員が東京に来てもまだ足りないくらいの人数です。


100人。

100人

1万人。

1万人

100万人…。

100万人

新里さんの画像が見えなくなっていったのでこのへんで止めました。

新里さんアイコン1つを100万人と仮定した場合…。

↓開催前(1400万人)

画像11

↓開催後(1400万人+780万人)

画像12

そんなに増えて、電車…乗れる…?

まあ…想定より観光客が少ないなら問題ないですが…そんなことある…?


東京都では東京2020大会期間中の交通混雑緩和も見据えて、交通量の抑制や分散に向けた交通需要マネジメント(TDM)やテレワーク、時差Bizなどの取組を「スムーズビズ」として一体的に推進しています。

知らなかった~!

2019年中に夏と冬2回ほど期間を設けて、実施した会社もあるようです。

確かに急に言われても無理なので、「昨年やってこんな感じだったから本番はこうしよう」などの対応を入れるのは大事ですね。

既に、レノボグループや株式会社リコー、株式会社インテグレートなど、「オリンピック期間中は一斉リモートワークする」と昨年中に発表している会社もありました。


私自身は電車通勤ではないのですが、サイバーコネクトツーのスタッフはりんかい線、京浜東北線、大井町線などで大井町に通勤しています。(車両での通勤は禁止)

試しに、2020TDM推進プロジェクト運営事務局が用意していた大会輸送影響度マップで7月27(月)の朝7:00-8:00を調べてみました。

「何も交通対策をおこなわなかった場合」の混雑ですので、なにかしらの対策が入るであろうとは思いつつ…。

画像1

ぱっと見、あまりひどくはないかなと思ってしまいましたが、現状でも乗車率150~200%近い路線もあるため、だいぶ混んでいます。

ピンクと黄色の線は、「いつも通りの混雑です」という意味で、赤と茶色の線は、「何もしなかったらそこにさらに乗っかってくる人数が、この区間に増えますよ」ということです。

試しに、東京近郊のオリンピック競技の時間と場所を書き並べてみたところ…。

オリンピック2

多い。

横浜に行く人と、千葉に行く人がどこから出発するかにもよりますが、朝早い時間帯から大勢の人が移動するであろうことが予想されます。

数字だけなら数十パーセント増、という程度だと思いますが、現時点で既に「身体が小さいので、両足が浮いた状態で乗っている」とか、「スマホは見れるが身動きは出来ない」レベルでお客さんが乗っています。

スムーズビズを実施してくれる会社もありますが、「生きて駅から出られるとは言ってない」みたいな気配を感じるのは私だけでしょうか…。


日本で育った人なら混雑にも耐性があると思いますし、ある程度駅構内を歩くことに慣れていますが、そうでない不慣れな人がたくさんいることを考えると、駅構内など、各所での渋滞もありえる…と色々想定してしまいますね…。

道も聞かれそう。


一方、道路はこんな感じです。

画像2

軽く「1.5倍~3倍」と書いてある地域は、界王拳の使い手なのか。


道路と鉄道の混雑を、フュージョンしてみます。

フュージョン

ふ~ん。

実際に、オリンピックによる観光客の混雑を目の当たりにしていないから、想像力も限界に。


もう少し引いた地図でフュージョンさせてみました。

台風か

雨雲レーダーを見ているような気持ちになります。

千葉・埼玉方面からこの密集している地域を通過してこないといけない人たちは、はたして通れるのだろうか…。


これから混雑緩和の試みは取られていくとは思いますが、業務によっては簡単に休みを取る訳にはいかない企業も多く、根本的な解決は難しいと思います。

各社の対応と、各自の自衛の両方が必要になりそうです。


画像5

ニイザト

画像6

ヤマケイ