企業が認知行動療法を導入することの意味／認知行動療法カウンセリングセンター広島店

はじめに

企業が認知行動療法を導入する意義とは何でしょうか。
広島のカウンセリングルーム「認知行動療法カウンセリングセンター広島店」の岡村です。
認知行動療法は、個人の問題解決においてさまざまな介入方法を通じて困りごとを解決していく手法としてよく知られています。しかし、それは心の困りごとに限らず、成長を遂げたい、夢に向かって進みたい、忘れ物を減らしたい、勉強習慣を身につけたいなど、さまざまな困りごとにも役立つのです。そして、個人だけでなく、企業やグループ単位でも認知行動療法は有益な手法となり得ます。今回は、企業がどのように認知行動療法を活用できるかについて説明していきたいと思います。

１．データの収集

まず、認知行動療法では基本的にデータを重視します。個人の場合、個人の困りごとがいつ起こり、どのような考え方や感情になり、どのような身体反応が現れ、どのような行動をすることでどのような結果が生じるのか、といった連鎖を整理していきます。企業の場合は、まず組織内で起きている困りごとを明確に把握する必要があります。
例えば以下に示すような困りごとが考えられます。
・高い離職率
・顧客トラブルの頻発
・導入したプログラムの成果不足
・組織内の人間関係の悪化
・情報共有の不足
こうした困りごとについて、具体的なデータ収集を行います。どのようなデータを収集すべきかは状況によって異なる場合もありますが、基本的には現状把握を行い、それに対して組織単位での考え方や対応策、そしてその結果を把握します。

２．困りごとの要因を明らかにする

データ収集が完了したら、困りごとの要因を明らかにしていきます。例えば、離職率が問題であれば、データからその要因を読み取ります。個人の問題解決でも同様に、困りごとを引き起こしているのは認知的な要因なのか、行動的な要因なのか、それとも環境的な要因なのかを明確にしていく作業です。

３．改善策の計画

次に、改善策の計画を立てます。困りごとに対してどのようなアプローチが有効か、どの方法を取ればどのような結果が期待できるのかを、セラピストが提案しながらクライエントと共に考えていきます。

４．改善計画の実行と評価

そして、立てた改善計画のうちいくつかを実行し、その結果を評価していきます。認知行動療法の実施前後のデータを比較し、困りごとにどのような改善が見られたのかを明確にします。例えば、離職率が問題であれば、導入前後の離職率の推移を確認します。また、組織内の人間関係の悪化が困りごとであれば、人間関係の変化を具体的に把握します。こうした流れの中で、企業やグループに対しても認知行動療法の支援を提供できると考えています。

まとめ

組織への認知行動療法の導入に対する私たちの思いは、認知行動療法があまり知られていない業界や分野において何らかの役立ちを提供したいというものです。それは、認知行動療法自体を押し付けるのではなく、困りごとを抱えるグループや組織が認知行動療法を活用することで解決や改善が見込まれる可能性があるということを示すことです。つまり、認知行動療法がそのグループや組織の具体的な問題に対して有益である可能性があることを伝えるのです。

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