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BIMソフト操作体験セミナー@大阪

前々回は、青森のセミナーについて記事を書かせていただきました。
今回は、大阪府建築士事務所協会主催のセミナーへ参加し、さらにBIMの実用化が進んでいることを実感いたしましたので、ご紹介させていただきます。

引用元:https://www.oaaf.or.jp/hotnews/lecture/marronnierbim2023/

・BIMソフト操作体験セミナー

定員22名に対して、満員御礼でした!ありがとうございます!

今回のセミナー参加者の1/3以上が、BIMを使うことが決まっている方、講習を受けた事のある方や既に業務で使用している方でした。
お越しいただいた目的を伺うと、「確認申請の方法に聞きたいと思って参加しました!」など、具体的な目的を伺うことができ、大阪では実用化が進んでいることを痛感しました。

・建設業に従事している方の割合が多い大阪

せっかくの大阪開催セミナーなので、前のりさせていただき、堺筋本町駅~心斎橋の大阪ミナミを散策させていただきました。
職業柄?というわけではありませんが、建設作業服姿の方が多かった印象でした。

調べてみると、大阪府は建設業者数は全国で2位且つ人口に対する建設業者数の割合も高いという情報を発見しました。

上記グラフの引用元
GraphToChart. 「グラフで見る日本の人口推移(過去と未来・将来の推測まで)と一覧表 最終更新:2021-03-15,参照日時:2023-10-06

この段階で、大阪・関西万博が1年半後に控えていることに加え、大阪では、町中で建て替えが盛んに行われている。

セミナーにご参加いただいた方々の勢いがあったことに納得です!

・建設業2024年問題と、BIM効率化

大阪府は上記状況に加え、大阪・関西万博の開幕も約1年半後に控えていますので、時間外労働の規制が強化される動きについては特に注目度が高く、また皆様も苦心されているのではないでしょうか。

建設業においては、製造業などの他産業に比べ労働者の高齢化が深刻で、2025年までに現在340万人程いる技能労働者のうち、120万人以上の離職が確実視されており、万博施設の鉄筋工事の一部を請け負っている業者の方の話によると、既におおよそ20%から30%ほどの人員が不足しているとのことです。

この人員が足りないという現状に、2024年4月1日からは「時間外労働の上限規制」が適応されます。
もう、人手で補うことができない状況になっており、「効率化への取り組み」は絶対に必要です。

著作者:vectorjuice</a>/出典:Freepik

建設業のDX化は急速に進められていますが、BIMは業務効率化において重要となる手段のひとつだと考えています。
根拠としては複数ありますが、例えば下記のような利点があります。

①アナログ作業の削減
②それに伴うデータの不連続の改善
③ルールの標準化により経験値に依存しなくなる

建物をひとつ建てるに当たっても、設計・見積もり・施工・維持管理と多くの分野の企業とそこで働く方々がいます。この企業間で図面等のデータが行き来することを前々回の投稿で「横の流れ」としてご紹介いたしました。
このデータの流れがBIMによって効率化されるのですが、まだまだ理想的な状況では無く、アナログな作業が残っているというお話をよく伺います。

例えばアナログ作業の場合、一方の図面には修正が施されているが、一方の図面は修正が施されていないという現象もゼロではないと思います。
BIMは、一つのデータを修正することですべてに反映されます。そのため、アナログ作業だからこそ起こるロスやミスを減らすことができるのです。

個人的にですが、アナログが悪いわけではなく、様々な要因からBIM化せざるを得なくなったのだと思っています。

私は建物を建てた経験はありませんが、建設業界にいるとよく耳にするのが、”日本の職人の方々は優秀である”ということです。図面が納まっていなくても、現場で納めてしまうのです。
その領域に達するには、多くの時間と経験を要することは想像に難くありません。

著作権:Freepik

今、若年層(29歳以下)の建設就業者は、総数の約1割に まで落ち込んでいるのが現状です。また、繰り返しになりますが、2025年までに現在340万人程いる技能労働者のうち、120万人以上の離職が確実視されています。そのため、国土交通省でも「持続可能な建設業」に向けて、早急に制度改正を進めています。建設業界全体が、担い手の確保・育成に力を入れながらも、さらに経験に依存しないかたちで効率化を目指す動きを見せています。

いま皆さまの目の前にある課題、BIM人材の育成やテンプレートの整備、社内ルールの標準化が、日本の建設業界全体に前向きな影響を及ぼすと信じております。

2025年度に全事業でのBIM/CIMの原則適用と言われていますが、2025年を待たず必要性はどんどん迫ってきていますので、
私たちは教育を中心にモデルやファミリの制作という観点から日本の建設業界をご支援できるよう取り組んでまいります。