BUYMA副業はバレる？会社に知られずにBUYMAで稼ぐ方法

BUYMA雅ブログ×note

2021年9月25日 16:10

BUYMAでブランドのアイテムを販売する『BUYMA副業』が、大きな注目を集めています。

本業の傍らBUYMA副業に取り組む方、お小遣い稼ぎで取り組む方など、働き方は多種多様ですが、人気のバイヤーであれば月100万円以上稼ぐ人もいます。

とはいえ、サラリーマンの方が気にするのが「副業が会社バレしないかどうか」です。副業であってもきちんと税金を納めれば、何ら問題はありませんが、会社によっては副業禁止のところがあるからです。

このnoteでは、副業を周りに知られたくない方に向けて『会社に知られずにBUYMAで稼ぐ方法』を紹介します。

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BUYMA副業がバレると嫌な理由は？

BUYMA副業について、周りに知られたくない、会社バレしたくないという方が一定数いるようです。

彼ら、彼女らが身バレを嫌がるのは「会社で副業が禁止されているから」という理由が多く、住民税などの関係で会社にバレないか心配という方も多くいました。

国は副業を推奨しているにも関わらず、会社が副業を禁止しているとは…。理想と現実にはギャップがあるようです。

BUYMA副業は会社にバレる？

バレるか怖いので副業できない、副業に取り組めずにいるという方、心配はありません。後述しますが会社バレせずに、副業をする方法があります。

もちろん、自ら周りに「副業をしている」と話した場合は別ですが、きちんと正しい方法で税金を納め、周りに副業のことを話さなければ、会社にも副業の事実は知られずに済みます。

BUYMA副業がバレないようにする方法

BUYMA副業がバレないようにするには、3つのポイントがあります。

1. 同僚や友人に副業の話をしない

2. 税金の納め方（住民税を普通徴収にする）

3.SNSやブログで、特定される内容を投稿しない

この3点に注意をすれば、BUYMA副業が会社にバレることはありません。1〜３の内容についてさらに詳しく解説します。

1. 同僚や友人に副業の話をしない

BUYMA副業がどんなに楽しくても、同僚や友人に副業の話は、しないようにしてください。特に「副業で儲かった」ということが分かると、嫉妬などの理由で誰が告げ口をするか分からないからです。

「人の口に戸は立てられぬ」といいますが、悪気が無い人でも、ウッカリ口が滑ってしまうということも…。思わぬトラブルを招かないためにも、同僚や友人にはBUYMA副業のことは黙っておきましょう。

2. 税金の納め方（住民税を普通徴収にする）

BUYMAで稼いだお金は、所得税を納める必要があります。確定申告の方法については、下の記事を参考にしてください。

会社バレを防ぐには確定申告の際、住民税の徴収方法について『普通徴収』を選べばOKです。実際にどのような方法で、住民税を納めれば良いのか、noteの後半で解説します。

3.SNSやブログで、特定される内容を投稿しない

SNSやブログで、身バレするような内容や、副業の事実が特定されるような投稿は発信しないでください。

もちろん本業として、BUYMAビジネスをしている方、ブランディングのために投稿している方は別ですが、パーソナルショッパーの個人が特定されるような投稿はおすすめしません。

投稿する写真の位置情報や、顔出しにも十分注意を払ってください。

BUYMA副業でどれくらい稼げるのか？

以前、他の記事でも紹介しましたが、BUYMAパーソナルショッパーの中には、月5万円〜10万円を稼ぐ人から、月100万円以上をコンスタントに稼ぐ人もいます。

また BUYMAの無在庫販売で、プロプレイヤーとして活躍している高橋雅は、最新の動画で次のように回答しています。

『BUYMAで稼ぐのは簡単です』

実際に筆者も動画を視聴しましたが、BUYMAは他のネットビジネス、転売や仕入れなどのビジネスに比べても初心者が参入しやすく、方法を間違えなければ、結果の出やすいビジネスです。

BUYMA副業｜税金の納め方

会社から給与を受け取った場合ですが、まず会社が給与から所得税を差し引き、あなたに代わって納税します。この控除制度に加えて、会社が毎月の給与から所得税を控除し本人に代わって支払われる仕組みです。

原則として、会社に勤めていて給与を受け取っている場合は、所得税が給与から差し引かれます。これを特別徴収といいます。

あなたの市税が「市税」として差し引かれているかどうかは、毎月の給与明細で確認することができます。

給与明細書に市町村民税の控除が記載されている場合は、特別徴収を利用して会社が、県や市町村に市町村民税を支払っていることになります。

一方、給与明細に控除欄がない場合や、自営業などで給与を受け取っていない場合は、通常の徴収システムで市税を支払っていることが分かります。

原則として、従業員は雇用主に市税の徴収と支払いを任せることができます。
ただし、給与以外の収入がある場合は、それを申告して別途納税しなければなりません。

住民税の税額は、所得税及び復興特別所得税の申告書に記載された所得の金額その他の事項を基に、市区町村が税額を計算してそれぞれ納税者に通知することになっています。

なお、所得税及び復興特別所得税の確定申告書の提出義務のない方は、原則として市区町村へ住民税の申告書を提出する必要があります。
出典元：国税庁ホームページ

給与・年金以外の所得の合計額が20万円を超える場合は、会社員であっても確定申告が必要となります。確定申告書の第二表の「住民税に関する事項」に、支払い方法を選択する欄があります。

市町村民税は、原則として、納付書に記載された金融機関、コンビニエンスストア、市役所などで現金でお支払いください。自治体によっては、クレジットカードでの支払いも可能です。