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岩松勇人プロデュース@ビジネス本研究所:最高の組織 全員の才能を極大化する 大賀康史

【最高の組織】はこんなあなたのための書籍です。

●会社経営者
●組織の中間管理職
●現場をまとめるリーダー
●人に仕事を任せるポジションにいる人
●人事に携わる人

【最高の組織の目次】

第1章 あらゆる組織が直面する課題
第2章 これからの成長組織が向かうべき方向性
第3章 人材採用と人材育成の心得
第4章 これからのリーダーシップとは
第5章 新しい組織論を適用したフライヤーの運営方針
第6章 社会への提言

アニメーションで解説はコチラ👇

動画を観る時間がない方に、イラストと文章で解説👇

【要約】
今回は、
「最高の組織」
という本を解説します。

社会人になって働き始めたころから、
「社会の常識」という見えない圧力を
会社や上司から受け続けている
人は非常に多いのではないでしょうか?

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「なんでこんなこともできないの?」
「言われなきゃわからない?」
「これだからゆとりは・・・」

こんなこと言われる職場じゃなくて、
活躍できる場所で働きたい!
と思う人は非常に多いと思います。

会社に所属するすべての人が、
個人のポテンシャルを最大に
活かせるような組織をめざしたいですよね。

どうしたら一人ひとりのメンバーが輝くか、
という命題は組織を運営する中で
誰もが悩むことだと思います。

リーダー、主任、次長、課長、部長
チームのまとめ役である人は、
組織の大小に関わらず頭を悩ませます。

この本の結論は、

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という内容です。

著者は、本の要約サイトを運営する
株式会社フライヤーの大賀康史
(おおがやすし)さんです。

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本書は、組織形成のための答えではなく、
大賀さんが会社のメンバーや、
様々な専門家と議論を重ねて
会社の運営に反映する中で見えてきた
法則を伝えてくれます。

本書の重要なポイントを
3つに絞って解説します。

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それでは順に解説していきます。

まず1つ目のポイント

1 すべての組織が直面する課題

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現代の株式会社の多くは
ピラミッド型の組織形態となっています。
大組織でも統制が取れやすいため、
オーソドックスな組織の形です。

しかし、ピラミッド構造の組織には、
上層部に能力のない人や意欲のない人がいると、
その下層のメンバーがその人以上の
パフォーマンスが出ないという問題がある。

さらに、

「階層組織の構成員はやがて有効に
 仕事ができる最高の地位まで達し、
 その後さらに昇進すると無能になる」

というピーターの法則もあります。

つまりプレイヤーの頃は優秀でも、
昇進して人を管理する立場になると
途端に無能になってしまうということです。

ピラミッド構造の問題点と
このピーターの法則を合わせると、
会社のいたるところで無能になっている人が
ネックになって、組織のパフォーマンスを
下げてしまうことがわかります。

「魚と組織は頭から腐る」という有名な格言
がありますが、問題点が上層部であればあるほど、
その影響は大きなものになってしまいます。

ピラミッド組織構造で行える対処方法を
3つ見てみましょう。

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1つ目は、採用に最大限力を注ぐこと。

適切な人材のみを採用します。
特に他者に悪影響を与える問題児は
そもそも採用しないように心がける。

1人の問題児が周りの3人の障害になると、
合わせて4名の戦力ダウンになる。
小規模組織でそのような事態になると影響が大きい。
プラスになる人であることは最低限確認すべきだ。

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2つ目は、組織長の人事に最大限配慮する。

その際に、自分の能力や成果を最大限
アピールするタイプではなく、
人の育成や良さを引き出すことに
長けた人材を登用する。

どんなに能力の高い人でも1人でできることには
限界があります。
組織長には組織全体を活性化できるような、
人を活かせる器の持ち主を配置したいですね!

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3つ目は、部門長以外の役職はできるだけなくす。

ピラミッド構造の組織は情報の流れが
円滑でなければ、会社全体のスピードが上がらない。

部門長以外の人にも責任が発生するため、
情報の流れから外れると「自分は聞いていない」
ということを言い、情報共有を催促する。

これらの対処方法をやらずに、
自己流で組織をまとめてしまうことは、
根回し以外に意味のない会議を生む元凶になる。

できるだけ不要な役職はなくし、
情報の流れの乱れをなくしていきましょう。


2 従業員を最優先にする

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会社を取り巻くステークホルダーには、
株主、債権者、従業員、顧客、取引先
などがあります。

ステークホルダーとは、
企業・行政・NPO等の利害と行動に
直接・間接的な利害関係がある人たち
のことを指す言葉です。

資本主義の色合いの強い会社では、
株主が一番重要だ!ということを前提にして、
全てのステークホルダーのバランスを取るべき、
という主張もある。

ステークホルダーのバランスを取ることは、
実際には非常に難しいんです。

事業の状況にもよるし、片方を立てれば
片方に悪影響があることが多い。
ただ、これには実は答えがあるんです。

常識とは異なるが、ステークホルダーには
次のような優先順位があると考えます。

従業員 → 顧客 → 株主や取引先

株主が最優先ではなく、従業員が
最優先と考えることに注目してください。

従業員、つまり会社のメンバーが
いきいきと楽しく仕事ができる状態では、
質が高く熱量のあるサービスを作れる。

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その魅力や熱量を感じ取った人が顧客になり、
サービスの利用者になります。

そして、売上の増加と高い収益性を実現し、
株主・債権者の要求にも答えられ、
取引先とも長期的な関係が築ける。

この好循環の出発点は、あくまでも
従業員を一番大切にするということなんです。


言われてみると確かにそうですよね。

顧客に対してサービスを提供するのも
従業員だし、実際に現場で動くのも従業員。

株主や取引先を納得させるのは売上や実績。
売上や実績を作るために組織を動かすのは、
会社の上層部ですが、
実際に作ってくるのは従業員です。

株主価値を第一に考える組織でも、
従業員が大事という結論にはなります。

ただ、会社の哲学を問われるような
重要な意思決定の場面において、
逆の順番で考えている組織と、
従業員を最優先で考える組織では、
判断に大きな違いが出てきます。

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例えば、大株主から
「予測より大幅に利益が低いから、
 10人のリストラを決行しろ」
と言われた場合を考えてみます。

株主最優先の考え方であれば、
言われるがまま10人選んで
リストラを決行するかと思います。

従業員が最優先であれば、
「株主がリストラ策を打ち出してきたが、
 従業員こそ会社の宝だと思っている。
 だから、会社から一方的に
 リストラ対象を決めることはできない。

 最大限、従業員の意思を尊重したい。
 自主申告制で早期退職者
 を募集することにする。
 このまま会社で戦う意思のある人は
 残ってほしい。」

こんな言い回しにもなりますよね。
何を最優先にするかで会社の動向は
大きく違ってきてしまうんですね。

3 人材採用と人材育成の心得

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人はなぜ会社で働くのか。
安定した収入は正社員にならなくても
達成できるし、キャリアを全うするほどに
会社が存続する保証はない。

自分という個人が人から求められるように
なることこそが、究極の安定です。

一流の人材が会社に所属する理由として、
次のような背景があります。

・社会に対してより意義の大きなことができる場合
・一人だと楽しくない場合
・ライフイベントなどで優先順位の一時的な変化が起こった場合
・働き方の強弱をつけやすい場合

自律的で主体性の高い組織を作るためには、
集まる人材が重要である。
だからこそ、人材採用にはできる限りの
リソースを割くべきなんです。

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著者の大賀さんが提唱する人材の採用基準としては、
①カルチャーフィット
②ポテンシャル
③スキル
の順番です。

カルチャーフィットはその人材が
組織にとってプラスになるのか、
マイナスになるのかを分ける最重要な項目です。

また、会社のカルチャーに合っていなければ、
その組織に長期にわたってコミットしてもらうことは難しい。
人としてのありのままの姿で活躍できる人材は、
カルチャーフィットが良いことが多い。

次にポテンシャルについて。
成長組織においては、事業や業務が
ずっと同じ状態であることはまれです。
会社の成長に応じて、行うことが頻繁に変化する。

業務内容が変わっても、
ポテンシャルのある人材であれば、
3カ月間いい環境を整え集中して努力してもらうことで、
一流の人材になる。

カルチャーフィットとポテンシャルさえあれば、
スキルが多少不足していても全く問題がない。
あっという間に採用した人の活躍を目にすることになる。

スキル面はそこまで重要ではありません。
もちろんあるに越したことはないので、
技術職などのポジションによっては
確認が必要な場合もあります。

ただ、スキルが多少不足していても
採用するかしないかを変えることはない。
カルチャーフィットとポテンシャルが十分であれば、
採用を進めても問題がない。

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人材育成を考える前に、
そもそも入社する人の人生の目的が
「会社の売上の向上」「会社の利益改善」
であるわけがないことに留意すべきだ。

もう、出世と成功に縛られた人生を送ることで
幸せを感じる時代ではなくなった。

人材育成をするうえで最も重要なのは、
興味の強い分野をしっかりと確認して、
チャレンジしてもらうことです。

その際に、教育プログラムを信じるのではなく、
一人ひとり興味の対象や現状のスキルが
違っていることに最大限配慮すべきです。

全社員に適用できる教育プログラム
という幻想は捨てるべきだ。
人それぞれ生きる目的は違うのである。

人は本来、楽しいと思えることをしていると、
ドーパミンなどの物質が脳内で分泌され、
記憶力と思考力が格段に上がるんです。

わくわくする仕事を準備することこそが、
人材育成においてその会社で考えるべき
最重要な内容です。

それでは最後におさらいしましょう。

1 すべての組織が直面する課題

ピラミッド型の組織構造で行える対処方法は
3つあります。

・採用に最大限力を注ぐこと
・組織長の人事に最大限配慮する
・部門長以外の役職はできるだけなくす


2 従業員を最優先にする

従業員がいきいきと楽しく仕事ができる
状態では、質が高いサービスが作れます。

その魅力を感じ取った人が顧客になって、
高い収益性を実現し、株主の要求にも
答えられるようになります。


3 人材採用と人材育成の心得

自律的で主体性の高い組織を作るためには、
集まる人材が重要である。

人材の採用基準としては、
カルチャーフィット
ポテンシャル
スキル
の順番です。


著者略歴 大賀康史
株式会社フライヤー代表取締役CEO。2001年早稲田大学理工学部機械工学科卒業、2003年早稲田大学大学院理工学研究科機械工学専攻修了。2003年にアクセンチュア(株)製造流通業本部に入社。同戦略グループに転属後、フロンティア・マネジメント(株)を経て、2013年6月に株式会社フライヤーを設立


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