五輪開催の覚悟を問う

※文化時報2021年6月28日号の社説です。

　「もし輪廻が存在し100年後に戻ってきたなら、私は自分が作ったものを全て破壊するだろう」

　近代オリンピックを提唱したクーベルタン男爵（1863～1937）は、晩年になってそう語った。生みの親が激しく後悔するほど当初の理想とかけ離れた五輪は、冬季を含めて戦争で５回中止された以外、途切れることなく続いている。

　この言葉を引き合いに、「五輪開催の意義考えよ」と題した社説を書いたのは、昨年６月20日号だった。あれから１年。東京大会の開幕まで１カ月を切った今なお、日本社会は開催の意義を見失ったままでいる。

　新型コロナウイルス感染拡大が続く中での開催は無謀であり中止すべきだ、という考えが世の趨勢のようだ。だが、本来なら逆の意見があってしかるべきである。コロナ禍だからこそ、人類には平和の祭典をやり遂げるという覚悟が求められるのではないか。

　朝日新聞は５月26日付社説で「冷静に、客観的に周囲の状況を見極め」、五輪中止を決断せよと菅義偉首相に迫った。

　それでいて、同日ホームページで公表した文書「東京2020オフィシャルパートナーとして」では「『平和でより良い世界の構築に貢献する』との理念に共感した」と表明し、「多様性と調和」を掲げた大会ビジョンに賛同して、オフィシャルパートナーとしての活動を続けるとした。

　こんなちぐはぐな対応では、世界平和や多様性の実現に向けた本気度が疑われるだろう。「周囲の状況」に左右される程度の思い入れしかないのなら、残念である。

　だが、開催への覚悟が欠落しているのは、他ならぬ菅首相の方だ。

　政府は９都道府県に発令していた緊急事態宣言を、６月20日の期限をもって解除した。21日には、東京都や国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）などと協議し、五輪会場に１万人まで観客を入れると決めた。感染力が強いとされるインド由来の変異株が広がり、「第５波」の到来が予測されているにもかかわらず、である。過去に学ばない誤った判断だと言わざるを得ない。

　商業主義に染まった旧来型の五輪を開催し、収益や経済効果を物差しに観客の人数を決めているようでは、コロナ前の発想から抜け切れていない。人々の価値観は、コロナ禍を経て変容した。未来のために全く新しい形の五輪を構想することこそ、開催国に課せられた責務である。政府は根本から考えを改めるべきだ。

　少なくとも、政権浮揚のためといった矮小な動機を五輪に持ち込むべきではなかろう。
　
　本当なら、こういう時にこそ宗教者の英知が必要とされるはずなのだが、五輪はおろかコロナ禍に対しても、宗教界から目立った発信がないのは気掛かりだ。そろそろ沈黙を破り、社会とは異なる次元から理想を語っていただきたい。

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