『日本経済新聞』「社説」が東電福島原発の廃炉問題について論評する立場を議論する（前編）
最初に断わっておきたい点がある。本稿の記述は2019年７月31日が初出であったが，本日 2023年９月30日に再掲するにあたり，冒頭の※－０においてさきに，本日において別個に加筆した段落を置き，これを書き終えたあとに，その2019年の記述を連結する全体の構成を予定していた。
ところが，前段の意向は，※－０とさらに※－１と連番を付けた，本日に書いた記述をおこなっていくうちに，この「前編」じたいの分量がだいぶ増えてしまった。
というしだいで，当初は１編で書く予定であったこの記述を２分割し，「前編」（本日に書き下ろした部分）と「後編」（2019年にいったん公表したが，その後，お蔵入りしていた旧稿）は，今日と明日とに別々に分けて記述するかたちに変えることになった。
付記）冒頭の画像は後段の記述に出てくるものを借りた。論題に出ていた『日本経済新聞』の「社説」は「本稿の後編」で紹介することになる。
※－０ 原発という電力生産方式の本来的な危険性
まず以下にかかげてみるのは，『毎日新聞』2023年９月21日朝刊８面「オピニオン」と，その９月22日朝刊13面「くらしナビ」から拾った「原発関連の記事」（解説中心）である。
この程度の基礎知識は，できればわれわれがしっかり学習したうえで，原子力を燃料に焚く原発という発電装置・機械の危険性，反時代性を基本から理解しておく必要があった。
a) 本日の記述するこのブログはほぼ４年前に一度書いてあったが，その間の2022年２月24日，「プーチンのロシア」が起こしたウクライナ侵略戦争を原因に，エネルギー資源，それもとくに火力発電で燃料に使用されるＬＮＧガスなどの価格が高騰した。そのためにまたぞろ，原発再稼働とこれにくわえて「その新増設」までいいだす「日本の首相：岸田文雄」がいた。同年の８月下旬の発言であった。
しかし，2023年８月に実施されたが，東電福島第１原発事故から「汚染水⇒処理水」を太平洋へ放出した問題は，世界的な次元で騒がれる始末にあいなっている。世界全体の電源構成の比率は，再生可能エネルギーの方途に着実に進展しているにもかかわらず，日本はその基本的な世界史的な動向に後れをとるほかない，つまり，実にみっともないエネルギー資源「観」を抱いている。
まさしく依然，前世紀的なエネルギー「観」にしがみついていようとする，いいかえれば「原発郷愁的な倒錯した電力観」に執心しているのだから，始末に悪い。
以下（少し後段になるが）に引用する『日本経済新聞』2023年９月19日朝刊の記事「脱酸素電源 比率７ポイント伸び Ｇ７とＧ20，2010年比－太陽光・風力けん引 昨〔2022〕年，世界投資240兆円 日本は後れ，石炭火力上昇」（紙面の見出しを参照）が，そのなかにかかげた図表だけをさきに，つぎにかかげておく。
この図表は，2022年基準で，各国の脱酸素原電の割合（比率：％）をまとめ比較している。ドイツの場合は，2022年４月15日をもってすべての原発を廃炉処分とする事前の決定を，すでに実行に移していた。イタリアはドイツより以前に，原発を廃炉する工程に入っていた。
b)「イタリアで最後に残るラティーノ原発に対して，政府の廃炉作業許可出る。これで同国の4原発すべてが廃炉確定。イタリアの脱原発明確に（ＲＩＥＦ）」『ＲＩＥＦ』2020-06-04 08:41:16，https://rief-jp.org/ct13/103151 は，イタリアにおける原発の廃炉手順に関してだが，こう説明していた。
イタリアの経済開発省は，国内で唯一，廃炉作業に着手していなかったラティーナ原発の作業開始を許可した。同国では４つの原発が稼働していたが，旧ソ連のチェルノブイリ原発事故後の1987年の国民投票で脱原発を決めた。
その後，政府は原発再稼働をめざしたが，東京電力福島第１原発事故の後，再び国民投票で否決された。４原発のうち３原発は現在，廃炉作業中で，唯一，残っていた原発も廃炉プロセスに入ることで，同国の脱原発は確定する。
他方で，2011年３月11日午後２時46分に発生した東日本大震災にともなって発生した大津波の襲来によって，東電福島第１原発の原子炉３基が溶融に至るという重大な事故を起こした。この大事故を体験させられた日本であったけれども，2022年８月下旬になってだが，岸田文雄は首相の立場から「原発の再稼働」のみならず「新増設」まで唱えた。
「喉元過ぎれば熱さを忘れる」ということわざのそのまた以前であるかのごとき，この国の首相の脳天気さ思慮のなさには呆れるほかないが，この程度の「世襲３代目の政治屋」の存在は，この国全体にとって不運・不幸の象徴だといってもよい。
日本のこの首相ははたして，自国のエネルギー問題についていかほどにその歴史をしり，また現状をみつめてきたのか。そしてその未来についての展望を，なんからに見通していたつもりなのかと問えば，これは皆無だとみなすほかない程度の国家指導者であった。
そうした事前の知識を踏まえたうえで，『日本経済新聞』2023年９月19日朝刊のこの記事を参照してみたい。なお，日本経済新聞社の原発に対する基本的な姿勢は，原発の再稼働に賛成，新増設も好ましいとする立場・思想であるから，必然的に，手前味噌の解説にしかなりようがなかった。
c) また，この記事のなかに登場した橘川武郎は，原発本来の技術的な負性にほとんど触れようとしてこなかった大学教員である。それでいて，「原発の必要性について，関連する議論を盛んにしてきた識者」であった。
すなわち，原発の今後について議論の仕方によってはその代替・新設が必要だと主張していた彼の立場は，最近になると第２次微分的には変化したかたちとなって，この記事のなかで言及されているように，
「『日本はさらに再生エネに舵（かじ）を切らないと脱炭素電源が増えない』と指摘する」，いいかえれば，そのようにも強説する立場に変化していた。
橘川武郎の場合，最近における再生可能エネルギーに関したその種の主張と以前における原発をめぐって議論してきた内容とが，必らずしも整合的に論理の一貫性を示唆させえなかったところに，特定の問題がなかったとはいえなかった。
むしろ，原発の技術経済的な難点に由来する問題の全般について，推進派でもなく廃止派でもないといったふうに，自身の立場を鮮明にさせえない発言を継続してきた。
橘川武郎の原発をめぐるその歴史観のなかにのぞける彼自身の「エネルギー観」は，原発の原罪「性」⇒《悪魔の火》を焚いて電力を生産するといった「禁忌の発電方式」に関して，基本点から詮索しなおしてみるといった問題意識とは，だいぶ離れた学問の基盤に立っていた。
それだけに，以前から抱かれていた「社会科学者」として「経営史を専攻する経営学者」であるならば，自身の研究領域のうちに介在させていてもよかった「原発の技術経済学」ならびに「原発の社会倫理学」の見地が不在でありつづけてきた事実は，そもそも議論をするさいに欠かしてほしくない「本質論の思考」が当初より準備されていなかった事実も示唆する。
※－１ さて，事前の記述が長くなったが，前段に言及した『日本経済新聞』『日本経済新聞』2023年９月19日朝刊の記事を以下に参照する
その記事の見出しはこうなっていた。
「脱炭素電源の比率７ポイント伸び Ｇ７とＧ20，〔20〕10年比－太陽光・風力けん引 昨〔2022〕年，世界投資240兆円 日本は後れ，石炭火力上昇」『日本経済新聞』2023年９月19日朝刊３面。
なお，この記事は1674文字と長文の記事だが，全文を紹介する。また，途中に筆者の寸評も挿入される。さらに，前段に事前に出してあったこの記事内の図表も，ここで再度かかげておく。
ｲ) 再生可能エネルギーと原子力発電を合わせた「脱炭素電源」の比率が高まってきた。主要７カ国（Ｇ７）と20カ国・地域（Ｇ20）の総発電量に占める比率は2010年以降，ともに７ポイントあまり伸びた。太陽光と風力が牽引役で，原子力は各国で温度差がある。出遅れる日本は対策を急ぐ。
「〔20〕30年までに再生エネを３倍にする」。〔2023年９月〕10日に閉幕したインドでのＧ20首脳会議の首脳宣言にはこう盛りこまれた。事前の閣僚会合の宣言では見送った野心的な目標で，気候問題への危機感が今回の明記の背景にある。
今夏は世界で異常な高温が続いた。国連のグテレス事務総長は７月に「地球温暖化の時代は終わり，地球が沸騰する時代がきた」と表現した。
各国は温暖化ガスの排出量を減らそうと脱炭素電源を増やしてきた。石炭や天然ガスを輸出してきたロシアのウクライナ侵攻を受け，足元ではエネルギー安全保障の観点からも再生エネを導入する動きが加速している。
各国の電源比率を英オックスフォード大学などが運営する「Our World in Data」のデータで比べると，Ｇ７の脱炭素電源は2010年の39％から2022年の47％まで伸びた。
新興国も含むＧ20でみても同じ期間に33％から40％になった。太陽光と風力が全体の数字を押し上げている。中国は原発の比率が高まったが，Ｇ７では約６ポイント，Ｇ20では約４ポイント下がった。
ﾛ) 原子力は各国で対応が分かれている。
日本の東京電力福島第１原子力発電所の事故を契機に脱原発にカジを切ったドイツは2010年時点で22.5％あった原発比率を2022年に6.3％まで下げた。23年４月〔15日〕に国内に残る最後の３基の原発の稼働も止め，脱原発を実現した。
米国や英仏はウクライナ侵攻後，原発を新増設する方針を明らかにした。ただ，いずれの国もこの10年間で原子力比率を増やしていない。原発は安全対策費用が巨額となり，新規建設の期間も長いためだ。
フランスは原子力の比率が2022年に６割強となお高水準だった。2010年時点からは13ポイント減らしており，その分を風力やバイオ燃料などで補った。
米国は再生エネとともに原子力も補助金などによる投資を加速させる。
米電力会社ジョージアパワーは７月末，米南部ジョージア州に建設した原発の商用運転を始めたと発表した。同社によると，米国の新設での原発の商用運転の開始は実質的に30年以上ぶりだ。同原発は建設費用が当初の２倍以上になった。
補注）日本も原発の製造費⇒販売価格は2010年代，１基５千億円から一気に１兆円にまで上昇していた。この原価計算に関して急変した事情は，日本の東芝・日立・三菱重工など原発を生産する企業が，原発そのものをとくに海外向けに販売しようとするさい，商談を不成立にさせる要因になってもいた。
原発の輸出は，国際政治情勢も基本からからむ企業戦略上の課題となるゆえ，一筋縄ではいなかい商談にならざるをえない。日本の原発も安全の問題確保のために，その製造原価が上昇せざるをえなくなった事情をかかえるに至り，「原価高⇒販売価格の急上昇」となったために，原発の輸出は不調にならざるをえなかった。
とくに，2010年代，東芝が経営状態を一挙に悪化させる原因は，原発をいわば，体よく「ババ抜き」される要領でもって，アメリカの企業からこの原発事業を買収した（させられた？）結果，日本における電機産業の代表格の１社であった東芝の経営はどん底にまで落ちこむハメになった。
ﾊ) 原発の再稼働が進まず，再生エネの導入も遅れる日本は，脱炭素比率が36％から29％に低下した。2010年時点で25％だった原子力比率が，東日本大震災での事故を境に５％にまで落ちた。その分を石炭や天然ガス火力，太陽光発電で補った。
補注）『日本経済新聞』の立場は，原発を再生可能エネルギーとともに「炭酸ガスを排出しない」からといって（とはいっても，稼働中だけは「あまり出さない」という留保付きのその主張だが），あたかも再生可能エネルギーの仲間でありうるかのように位置づけていた。
ほかのいい方でその点を表現するとしたら，そのようにただ「仮想」していたに過ぎなかった。だが，その分類じたいからして完全に，意図的に過誤を犯した〈偽の説明〉であった。
原発は，廃炉工程のゆくすえに待ちかまえているその「全般の事情」を考慮すれば理解できる難点であったが，日本の原発体制は「トイレのないマンション」状態をいまだに解決できていないし，これからもいったい，いつになったらこの《糞詰まり状態》が打開されるのかも，全然見通しがついていない。
いったい，日本の原発史はすでに半世紀以上にもなるというのに，新築した家がトイレのない建築のごときだとなれば，これは途方もなくトンデモない原発事情だというほかない。しかし，日本における原発をかこむ事情はそのとおりのままに現在まで来ていたゆえ，まことに無責任な原発の利用態勢がまかり通っていた，といわねばならない。
ところで，2011年の「３・11」以後，日本の原発はゼロ％の時期があった。「９基が再稼働するが…」という小見出しをかかげていた以下に引用する記述：「原発の稼働状況－東日本では『原発ゼロ』続く」は，つぎの図解を添えてこう指摘していた。〔 〕内は引用者補足。
東電の原発で稼働するものがない点と
強く関連している
－－福島第１原発事故前に原発は54基あった。事故後，東京電力・東北電力が有する原発はすべて停止し，東日本では「原発ゼロ」の状況がすでに10年間継続している。
2012年９月に原子力規制委員会が発足。2013年７月に新規制基準が制定され，電力会社は，原発を再稼働させる場合，新規制基準もとづく原子力規制委員会の審査を受けることとなった。
2013年９月15日，関西電力の大飯原発３・４号機が停止して以来，ほぼ２年間〔⇒2015年８月11日，九州電力が川内原子力発電所１号機（鹿児島県）の原子炉を起動させるまで〕，全国の原発が停止し，原発ゼロの期間が続いた。
2021年２月10日現在，規制基準に合格し，再稼働した原発は，川内原発３・４号機，玄海原発３・４号機，伊方原発３号機，大飯原発３・４号機，高浜原発３・４号機の９基。
補注）なお2023年９月30日現在，定期点検中の原発をのぞき稼働中の原発は，10基である。
註記）「原子力発電所の現在の運転状況」『原子力規制委員会』最終更新日：2023年8月2日，https://www.nra.go.jp/jimusho/unten_jokyo.html
〔ここで記事に戻る ↓ 〕
ﾆ) この間に，石炭火力の比率が高まったのはＧ７では日本だけだ。英国は，2010年時点の脱炭素比率が23％ほどと日本より10ポイント以上低かったが，2022年には56％まで上昇した。28％あった石炭が1.6％にまで減ったのが大きい。代わりに風力が2.7％から25％に急伸した。ここ数年は石炭火力による発電がない月が続くときもある。
補注）前段にかかげてあった図表は，この脱炭酸比率は英国の場合も，原子力を入れた数値であるから，実際にはその分を差し引いて説明すべきところであった。ところが，原発を再生可能エネルギーと同等視するという「ベラボウな分類方法」が，なんら「恥じることもなく」もちこまれて，説明がなされていた。
廃炉工程が半世紀から１世紀以上にもおよび，そのために必要となっていく諸経費（もろもろのコスト）の発生は，工事としてなされているかぎり脱炭酸とは無縁どころか，まさにＣＯ2 の有力な発生源を随伴していくほかない宿命を表現しているというのに，
再生可能エネルギーと同じに平然と並べてあつかう原子力：原発の議論は，日本経済新聞社的な視線（原子力村のそれ）であれば，それはそれでかまわない方途でありえても，自然科学・理工学的な観点のみならず，社会科学の「経済学・経営学・会計学の観点」から観察するに，とうてい許容できない「意図的に的を外した」原発の理解であった。
〔記事に戻る→〕 エネルギー政策に詳しい橘川武郎国際大学長は「日本はさらに再生エネに舵（かじ）を切らないと脱炭素電源が増えない」と指摘する。
国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が2023年５月に発表した報告書によると，2022年に世界でおよそ２兆6000億ドルがエネルギー分野に投資され，約１兆6000億ドル（240兆円）が脱炭素投資に回った。
再生エネが5960億ドルと最大で，原子力は530億ドルだった。ＩＥＡは2030年に全体で４兆ドル超の投資が必要とみる。
世界の脱炭素政策をめぐっては〔2023年基H11月にアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）で開く第28回国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ28）の議論に注目が集まる。
同条約のスティル事務局長と，議長を務めるＵＡＥのアル・ジャーベル産業・先端技術相は共同で「われわれは気候危機に取り組む政治的意志があることを明確に示さなければならない」と強調する。各国にさらなる対応と協調を求めている。（気候変動エディター 塙和也，中島裕介）（引用終り）
以上，日経の原発関連の記事，それも自社の編集方針にうまく合わない取材対象についてとなると，なるべく客観（？）報道に徹しようとしていた様子が感得できた。
自社の基本的な価値観である「原発の再稼働や新増設」に賛成する立場が，この立場に照らして真っ向から反対である場合に相対するとき，双方の意見・立場記事を突きあわせて検討してこそ，肝心の議論がより深化しうるはずだといった問題意識は，初めから触れる気配さえなかった。というよりも，日経の基本姿勢はその種の議論からは逃げまわっており，単に原発擁護論に終始してきた。
それほどこだわる「原発の再稼働と〔そして原子力村が岸田文雄にいわせた〕新増設」が，問題なく，必要不可欠なエネルギー政策の基本路線になりうるというのであれば，原発に真っ向から反対してきたはずの「再生可能エネルギーをめざす立場」とは，徹底的にとことん議論を交わせばよいわけである。そのような議論の交流の舞台は，「日経主催のエネルギー・シンポジウム」でも開催し，賛否を闘わせる機会でも設けてみたらどうか？
再生可能エネルギーがめざす方途と，日経記事の社是であるかのごとき「原発の再稼働と新増設」との間には，完全に二律背反というか，どだい矛盾する問題点が大きく存在していた。けれども，日経はこの肝心な論点には触れずじまいに素通りするばかりで済ましてきただけに，そのいいぶんは，単なるイデオロギー的な独白にしかなりえなかった。
最近はいつも，「原発は必要だ有意義だ」といういいぶんの「一方通行的な垂れ流しの主張」をする記事（解説記事）ばかりとなれば，反対派でなくとも不審に感じる日経風のエネルギー「感」の頼りなさは，おのずと自然に伝わってくる。
とくに日本における再生可能エネルギーは，太陽光に重点が置かれ過ぎていた。風力はまだまだこれからという普及状態にあるゆえ，これからはそもそも，原発など入る余地がないくらい再生可能エネルギーが，しかも水力などのきめこまかな再開発と有効利用なども，その方向性に含めた今後を展望してみれば，原発を積極的に利用しようとする電力生産体制，その電源比率構成を高めようなどとする意図は，21世紀における電力問題を方途を「脇道という邪道」にそらす結果しかもたらさない。
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
【断わり】 「本稿（後編）」は，つぎの住所（アドレス）がリンク先となっている。
⇒ https://note.com/brainy_turntable/n/n6ff46d0972f4
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？