特別掲載：「デジタル分散主義」の時代へ 【ダグラス・ラシュコフ】
いままでの「経済」のあり方の上に、デジタルテクノロジーがただ覆いかぶされば、それで自動的に「経済」が更新されるわけではない。「いまの経済」はもっと根源的なところから批判に晒され、変更を迫られている。アメリカの鬼才テックシンカー、ダグラス・ラシュコフは、いまわたしたちが生きている経済環境を「デジタル産業主義の時代」と定義し、その問題点を厳しく告発する。そして、ありえたはずのデジタルエコノミーの姿をいま一度想像することを促す。彼は来るべき経済のありようを「デジタル分散主義」（Digital Distributism）と名付けている。
ダグラス・ラシュコフの2010年の問題作『ネット社会を生きる10カ条』（ボイジャー刊／原題：Program or be Programmed: Ten Commands for a Digital Age）の刊行に寄せて、noteに特別掲載。
TEXT BY DOUGLAS RUSHKOFF
TRANSLATION BY KEI WAKABAYASHI
PHOTO BY ICHISEI HIRAMATSU
『Next Generation Bank 次世代銀行は世界をこう変える』（黒鳥社刊）より転載
わたしはこの20年、
デジタルテクノロジーが本来もたらしえた
ボトムアップによる繁栄が、
強欲なグローバルキャピタリズムの軍門に降るのを、
恐怖とともに見守ってきた。
2017年のダボス会議の参加者たちは、すべてが通常通りであるかのように振る舞おうと努めていた。言うまでもなく、英国はEUからブレグジットしようとしているし、米国はグローバルな舞台から身を引こうとしている。にもかかわらず、スイスから聞こえてくることばは、適正な金利レートや投資戦略、ビジネスにおける楽観主義こそが自由経済とグローバリゼーションをこれまで通りの軌道に戻し、傍若無人なポピュリズムの攻勢から身を守る術であると語りかけている。
まるでズレている。ナショナリスティックな感情の盛り上がりは、現在起こりはじめている経済の変革の原因ではなく、むしろ結果なのだ。変革を活性化させている本当の力はデジタルだ。デジタル経済は、これまで投資家や企業が自らの資本を増大させるメカニズムを加速させてきたが、その結果、多くの人びとは、より少ない財産と機会しか手にすることができなくなった。そして、機会の喪失に胚胎された不安は、ナショナリズム、あるいは保護主義のかたちをとって大きくなっていく。こうした状況は、その一方で、このデジタル経済というものを、金融界のためではなく、わたしたちが本当に求めていることに振り向かせられる千載一遇のチャンスともいえる。
誤解しないでほしい。デジタルであれどんなものであれ、ビジネスの繁栄に役立つものには大賛成だ。けれども、わたしはこの20年、デジタルテクノロジーが本来もたらしえたボトムアップによる繁栄が、強欲なグローバルキャピタリズムの軍門に降るのを、恐怖とともに見守ってきた。本来はこうなるはずではなかった。少なくともわたしはそう思っているし、80年代後半をともに過ごしたサイバーパンクの友人たちもそうだ。
当時、安価なコンピューターとそのネットワークの勃興は、ピア・トゥ・ピアの、より流動的で、より開かれた経済空間が生まれ出る兆しに見えた。それによってわたしたちは、産業の時代から離脱し、タイムカードで管理された歯車であることから解放され、時間を自分の好きに使い、コラボラティブなやり方で、よりクリエイティブな仕事を、家で、それこそ下着姿のままでできるようになるはずだった。けれども、そうはならず、代わりに強欲な企業主義（コーポラティズム）のもたらす最悪の病状を患うはめになった。仕事の減少、権利からの分断、富の格差、企業的な無気力、人為的な成長、あらゆる物事の金融化。
なぜ、わたしたちは、デジタルが可能にしたはずの、コミュニティ通貨や、働き手自身がオーナーシップをもつことが可能なビジネス、ネットワーク化された協働事業やピア・トゥ・ピアのマーケットプレイスといったものを手にすることができていないのだろうか。上手く機能しないから実現していないというわけではまったくない。固定化された権限と視野の狭いビジョンがそれらの勃興を妨げているだけだ。多くの人は、デジタルテクノロジーを投資の機会と見なすことしかできない。そうした考えのなかにある限り、企業は商品やサービスの提供者として存在することができない。企業は既存のマーケットをひっくり返すことで100倍のリターンを初期の株主に返すのを目的とした「破壊者」となり、それが済んだ後に企業が何をしようと誰も構いやしない。
若いエンジニアが、大学の寮で広く役に立ち、かつ莫大なレベニューを生み出しそうな、グレイトなアイデアを思いついたとしよう。なかば自動的に次に彼らがすることと言えば、エンジェル投資家やベンチャーキャピタリストを探し出し支援してもらうことだ。そして資金の流入とともにやってくるのは、目を疑うかのような高額なバリュエーションと、それによって生じる抗いがたい要求で、それは必ず最初に思いついたグレイトなアイデアを「ピボット」するように求めてくることになる。結果、彼らは100倍返しのホームランを狙うことにフォーカスし、既存のマーケットを破壊し尽くすことで市場の一時的な独占を目指し、そうすることで最初の出資者たちは、自分の保持していたシェアを、次にくる投資家たちに高額で売りつけることが可能となる。
シリコンバレーはその革新性をことさら吹聴したがるが、こうしたやり方は古典的なものだ。デジタルテクノロジーは、こうしたやり口を増殖させるのではなく、むしろ時代遅れのものとして葬り去るべきものとしてあったはずだ。ところが、多くのビジネスリーダー、銀行家、さらにはエコノミストたちは、こうしたベンチャーキャピタリストたちのありようを、まるで動かしがたい自然の法則であるかのように受け入れてしまった。が、決してそれは自然の摂理などではない。資本主義のルールは、人間によって、歴史のある時期に、ある特定の目的とアジェンダをもって発明されたものだ。それはコンピュータープログラムのようなもので、歴史を通じて、特定の機能を念頭に置きながらさまざまな開発者によって書かれ蓄積されたコードにすぎない。この事実を否定してしまうなら、わたしたちは永遠に浮かび上がることができなくなる。わたしたちは、システム、もしくはミディアム（媒介物）のために取引をし、生きていくこととなる。
産業主義と機械化の真の狙いは、
バリューチェーンから
人間を排除することにあったように見える。
そして実際、それこそが、わたしたちが
600年もの間にわたって生きてきた経済なのだ。
デジタル分散経済の先例は、実際には少なからずある。それは、多くの場合、国際的な野心を捨てた、ローカルで循環型の経済として特徴づけられる。
こうした状況が過去に広く見られたのは中世の西欧で、ちょうど十字軍による拡張主義が終わった頃だった。ヨーロッパの兵士たちは、故郷へと戻る際に、数多くのイノベーションをアラブ世界から持ち帰った。そのひとつはバザールというもので、のちにマーケットと呼ばれるようになる。それはローカル経済をめぐるイノベーションで、経済活動をボトムアップによるジェネラティブな地域事業へと変えていった。農民たちは、自分たちが収穫したものを、ただ年貢として領主に納めるだけでなく、互いに交換し合うようになった。彼らはさらに市場通貨といったものを輸入し、1斤のパンや1ポンドの麦を表したポーカーのチップのような、その日にしか使えないお金を最も優先されるべきトランザクションに最適化した。そして、彼らは次第に豊かになっていった。
こうした中産階級の勃興に恐れをなした貴族や君主たちは、そうした農民に対して、新たなイノベーションを発動した。彼らは、市場通貨を禁止し、商人たちに利子付きで中央金庫から資金を貸し付けることにした。それによって、裕福な者は通貨を操作することで利益を生み出すことが可能になり、その結果、現在まで世界が囚われている「成長」という罠が起動されることとなった。君主たちは、また、お気に入りの業種については参入を制限し、特定の業者に独占権を認可することで、その見返りを得もした。
上のチャートは、わたしの著書『Throwing Rocks at the Google Bus』（グーグル・バスに石を投げる）から取ったものだが、アルチザンたちによる手づくりの経済は、かくして、より収奪的で強欲な初期産業社会のルールによって支配されてしまうこととなった。働き手は、やがて自分がつくり出した価値から切り離され、時給計算によってその対価を支払われるようになっていく。こうした観点から見ると、産業主義と機械化の真の狙いは、バリューチェーンから人間を排除することにあったように見える。
そして実際、それこそが、わたしたちが600年もの間にわたって生きてきた経済なのだ。「成長」の約束は帝国が世界中に植民地を探す格好の言い分だったし、そこに奴隷化しうる人間と収奪しうる資源さえあれば、資本は増えていく。ところが第二次大戦が終わる頃にもなると、植民されていた人びと、地域が反撃をしはじめるようになる。わたしたちは後期中世の資本主義にはじまるグローバル拡張主義を手放し、そもそも維持するのが不可能であるような「成長」を必要としない、かつてあったような経済モデルに立ち返るべきなのではないだろうか。
デジタルテクノロジーは、本来であれば、産業社会以前の価値を取り戻し、それをまったく新しいやり方で実現することを可能にしてくれるはずだった。かつてのローカルなマーケットプレイスにあった顔の見えるやり取りは、デジタルネットワークによるパーソナライゼーションで取り戻せるはずだった。市場通貨は、ブロックチェーンやより優れた認証技術で実現しうるだろうし、ウェブが可能にした新しい家内制工業は、新たに見出された平等原則と、強力な流通の力によって生き残ることが可能となる。そして、コーポレート主導の産業社会において長らく顧みられることのなかった、コモンズやクラウドファンディングといった考え方は、分散処理を基盤とした技術によって、新しい活路を見出すことができるようになる。
ところが、90年代初頭にかつてのサイバーパンクたちが思い描いた人間を中心にネットワーク化されたマーケットプレイスというアイデアは、初期の『WIRED』のリバタリアン編集者たちや、企業からスポンサードされたマサチューセッツ州ケンブリッジのフューチャリストたち（訳注：MITメディアラボのこと）によって、別のデジタルビジネスに取って代わられてしまった。彼らは、デジタルテクノロジーに、株式市場の救済と無限に拡張するグローバルエコノミーを見て取った。1987年に株式市場は、バイオテックバブルが弾けたことで崩落した。そこにデジタルテクノロジーがやってきて、NASDAQを救済するどころか、さらなる成長をもたらすであろうと謳われた。現実の物理世界がさらなる成長を授けてくれることはもはやないだろうと思われていたところに、突然バーチャルな世界が開かれ、そこからさらなる価値が取り出せるようになったのだ。この新しいデジタル経済は、長期にわたる好景気をもたらすとされた。しかも、デジタルによって増幅されたスペキュラティブな経済は、無限に拡張が可能だ。
その無限の拡張を実現するために、本来的には価値を分散的に分配し、長期的で持続的な収益をもたらすはずだったテクノロジーは、収奪的なものへと自らを作り替えなくてはならなかった。Amazonがいい例だ。それは、eBayのようなマーケットプレイスでもありうるものだった。代わりに彼らはマーケットに焦土戦を仕掛けた。Amazonが、まず出版業界に上陸を仕掛けたのは、何もジェフ・ベゾスが本好きだったからではなく、そこが成長の見込めない高度に非効率なマーケットで、独占を狙えるからだった。Amazonの目的は、著者や出版社を豊かにすることではなく、資本力を武器に既存のプレイヤーを買い叩き、独占を実現し、その独占状態をもって、ほかのバーティカルへとピボットしていくためだった。それはまさに20世紀における巨人、ウォルマートが採用した手法であり、違いはといえば独占があっという間に完遂してしまうところくらいだ。
Uberにしたって、地域ごとのタクシー会社やドライバーたちが、その自立性を失うことなくプラットフォーム上で競い合うことが可能なマーケットプレイスになりうる道もあった。そのような道を取っていれば、仮に今後ロボットが人間のドライバーの座を奪ったとしても、自らの労働をもってともにプラットフォームの成長に貢献したドライバーたちが、以後もシェアの一部を得続けることだってできたかもしれない。けれどもUberのゴールはそこにはない。彼らは、昔ながらの独占認可業者のシナリオを追い求めている。もっとも彼らの場合、認可を与えるのは王や君主ではなく、コードなのだが。顧客や雇用者が豊かになっていくことは、長い目で見ればヘルシーなビジネスを持続させていくためには不可欠だということが、彼らには見えていない。初期植民地主義者のマインドに囚われているため、マーケットというものを、支配し、資源も人も搾れるだけ搾り取るための領土、としか見ていない。
こうした思考を促しているのは、成長と労働の対価としての収入ではなく、キャピタルゲイン（とそれを優遇する税法）に取り憑かれたシェアホルダーのメンタリティにほかならない。企業が株価やIPOや買収を、リアルな収入よりも重視するのも驚くにはあたらない。ほとんどのデジタル企業にとって、ただひとつのプロダクトは、実際のところ、株なのだ。
というわけで、デジタル分散主義と呼ぶべき本来の姿に移行することなく、わたしたちは、その手前にある「デジタル産業主義」のなかで囚われとなっている。デジタル産業主義とは、つまるところ昔ながらのグローバル産業主義のデジタルバージョンだ。デジタル産業主義の特徴は、価値の破壊であり、価値の創出と分配を、それを可能にしてくれたシェアホルダーに還元するために株価へと転じていくところにある。そして、それは土地、労働、資本といった、生産というものに関わるさまざまな伝統的な基礎要素を腐らせ、思慮のない成長の追求を叫ぶベンチャーキャピタリストたちのニーズに向けてそれを差し出すのだ。
彼らからしてみれば、それは上手くいっていることにはなるのだろう。だが、こうした企業は、マーケットから資本を吸い上げるのは誠に上手だが、それを分散させることにかけてはド下手だ。この10年にわたって、オーバーサイズな利益は、徐々に減少している。肥満しすぎてもはや自分をイノベートできないのだ。であるがゆえに、GoogleはAlphabetとなり、テクノロジー企業を売り買いするだけの持ち株会社となる。Facebookの目立った動きはといえば、テクノロジーの進化ではなく、買収しかない。デジタル産業主義は、その主力プレイヤーたちを、価値を吸い上げては株価に反映させるか、最悪海外に貯めておくだけの真空掃除機に変えていく。そして当の彼ら自身はといえば、その吸い上げた価値を、いかに配置するかはおろか、いかに機能させるのかすらわかっていないのだ。
経済に必要なのは、
スキルをもった人間、
そのスキルを求めている人間、
そしてそれを交換できる場所なのだ。
それというのも彼らが、21世紀のデジタルビジネスを、13世紀由来の活版印刷をモデルとしたオペレーティングシステムで運用しようとしているからだ。現状形づくられたデジタル経済の本当の問題は、デジタルではなく、経済の側にある。
仮に、今日のアンチグローバリストたちが謳うナショナリズムや保護主義が、ジンゴイズム（自民族優越主義）やゼノフォビアにその根をもつものであったとしても、それが短期間であれ、ローカルで循環的な経済をつくるための閉じた環境を生み出すひとつの契機にはなりうる。国境を封鎖したり、厳しい関税をかけることは、単に職の流出を止めるだけのものではない。それはマーケットがグローバルに、あるいは無限に存在するという考えを挫く効果をもつ。企業が活動しうるマーケットというのは、どう考えたって有限なのだ。
こうしたことによって、あるところから金を吸い上げ、資源が枯渇したら次へ移るといった考えを押しとどめることができる。そして企業はむしろ、自分自身を更新しながら持続的にビジネスを継続できるローカルな経済を生み出していくことを考えなくてはならなくなる。あらゆるビジネスは、一度に10ドルを稼ぐ代わりに、1ドルを10回得るための方策を考えるべきなのだ。そのためには、マーケットからいかに資本を取り出すかではなく、マーケット内でいかにお金をすばやく回すか、その速度をいかに上げるかがより重視されなくてはならない。
幸運なことに、そうしたアイデアを実施しはじめている人たちもいる。全米鉄鋼労働組合がそうだ。2007年の株価暴落によって、鉄鋼労働組合は、年金基金の新たな投資先を探していた。S&Pインデックス・ファンドに預ける代わりに彼らが思いついたのは、素晴らしくも循環的なアイデアで、彼らは鉄鋼労働者の雇用を生み出す建設プロジェクトに投資をすることにしたのだ。エクイティをもたらしてくれるだけでなく、同時に賃金として自分たちにお金が還元されるプロジェクトに、彼らは投資することにしたのだ。
こうした戦略は、分散的なやり方で情報を循環させ、リソースを蓄えることよりもシェアすることを得意とするデジタルネットワークと相性がいい。デジタルネットワークは無限に拡張するものではなく、むしろ境界をもち、そのなかにおいて自律的に動く。けれども、その特質を生かすことは、急成長スタートアップや無限にスケールする成長企業によって特徴付けられている現状の経済環境においては難しい。
そんななか、アンチグローバリストたちが叫ぶ、グローバルなゲームからの一時的な撤退は、新しいデジタル分散主義が機能するきっかけとして意味のあるものとなる。経済が機能するためには、グローバルスケールやグローバルな成長をゴールとしてもつ必要はないということを、それは思い出させてくれる。経済に必要なのは、スキルをもった人間、そのスキルを求めている人間、そしてそれを交換できる場所なのだ。ダボス会議に参加していた財務大臣や企業役員たち、そして彼らの語ることばは、こうした経済の本質とは何の関係もない。グローバル経済を苦難から救い出そうという彼らの努力は、むしろわたしたちをデジタル産業主義のなかへととどめおき、テクノロジーを使った新奇な手立てをもって、わたしたちから価値を奪い取っているにすぎない。
最も望ましい分散的経済が実現されるためには、ボトムアップなやり方で経済と社会の自律的な発育を促すための戦略が、地に足のついた人びとや企業によって構想されることが求められている。それが見出された暁には、コモンズを基盤にしたリソースマネージメントの方法であるワーカー・コーポラティブや地域通貨といったものが、行政の手が回らない機能を肩代わりしたとしても驚くにはあたらない。こうしたやり方が過去において説得的な結果を出せていなかったとしても、デジタルテクノロジーは、まったく新しいかたちで、中世には存在しなかった分散的な会計や認証を実現してくれようとしている。
そろそろ十字軍から家に帰る時期だ。そして今度は、自分の故郷で、新しい経済をつくりあげることを試してみたらいい。
DOUGLAS RUSHKOFF｜ダグラス・ラシュコフ
1961年生まれ、メディアセオリスト。デジタルテクノロジーがもたらす社会変化、それが引き起こす問題を鋭く批評、「バイラル・メディア」「デジタル・ネイティブ」などの概念を提起したことでも知られ、「あなたはFacebookの商品だ」と喝破したことでも有名。94年に刊行した『サイベリアーデジタル・アンダーグラウンドの現在形』でデビュー。近著は『Life Inc.』『Program or be Programmed』（2010）、『Present Shock』（2013）、『Throwing Rocks at the Google Bus』（2016）。
『ネット社会を生きる10ヵ条』ダグラス・ラシュコフ
2020年5月25日発売
2010年の問題作"Program or be Programmed: Ten Commands for a Digital Age"の日本語版が遂に刊行！
公式サイト：https://store.voyager.co.jp/special/pobp
価格：990円（税込）
著者 ダグラス・ラシュコフ
翻訳 堺屋七左衛門
挿絵 リーランド・パービス
発行 株式会社ボイジャー
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