もし新卒採用担当だったら、こうやってオンライン説明会の準備をすると思う

非常事態宣言が出されて、従来と異なる生活スタイル、働き方、採用活動などが急遽、求められている今を悲観するのではなく、ポジティブに捉えて動くことが大事だと思います。

そこで、もし自分が転職せずに採用責任者で活動するとしたら、何をやるか考えてみました。

以下で書いている行動の前提条件は、
「新卒採用人数が大体100人か、それ以下の人数を計画している東京もしくは東京近郊県にある中小やベンチャー企業」
としています。

採用の現場で検討されている方々にとって、何か一つでも気付きとなれば幸いです。

オンライン説明会の開催

今は、YouTubeがあり誰でも無料で動画をアップロードできる時代です。もし、キャンセルされた合同説明会のお金が返ってくるのであれば、動画製作会社に説明会動画の作成を依頼する費用として転用します。

仮にお金が返ってこなかったとしても、長期的視点から説明会動画はお金を掛けて作成すると思います。
お金を掛ける理由は一つで、企業との接点が限られている今においては動画のクオリティーが学生の印象を大きく左右するからです。
（緊急事態宣言で休業が多くなっているので、今は業者が動いていない可能性はありますが。。。）

ライブ配信もしたいですが、YouTubeではチャンネル登録者数が1,000人以上と規定がされているので、全ての会社が使えるわけではないようです。
どうしてもライブ配信をしたい場合は、Facebookやインスタグラムなどを使えば出来るので、そちらで代用すると思います。

どちらにせよ、今後のことを考えると会社説明会の動画を作成しておくと思います。動画を作る際は、ミッション・ビジョンなど会社にとって不変パート、年度によって異なる可能性がある変動パートの二つを別々に作成します。それにより、来年もオンライン説明会をする場合、費用を抑えられます。

質問の受け付け方について

ライブ配信でやっている場合、コメント機能はオフにしておき、無料で使えるツール経由でしてもらう形にすると思います。企業の説明会動画なので、不適切な発言をするような人はいないと思うので、オンにしても問題ないと思いますが、説明会中にコメントがどんどん流れると気が散ってしまいますし、質問の全てを回答できずに流れてしまうリスクもあるので、個人的には『コメントオフ』にします。

質問を受け付ける方法は、「handsup」であったり、「Slido」というサービスがあるので、こちらを使うとスムーズに質疑応答が出来るでしょう。


YouTubeでアップロードした会社説明会の動画を観ている人が質問をしたい場合は、これまでの採用活動でされてきた質問から想定Q&Aを作っておき、採用ページでもブログでも置き場所は何処でも良いので、自由に閲覧できるページを作っておきます。

もし、想定Q&A以外に質問がある場合は、採用メールアドレス宛に個別で送信をお願いする形にするしか無いかなと思います。
正直、個別問い合わせ対応は本当に手間がかかり負担が大きいですが、内容の大半が想定Q&Aで載っている内容を質問してくるメールが多い場合は、想定Q&Aページのデザインが見辛い可能性があるので、修正すれば減っていくでしょう。

オンライン面接について

セキュリティ問題など懸念が出ていますが「Zoom」であったり、「Skype」であったり、「whereby」であったり、オンライン通話が出来る手段は多々あります。
有料なものも含めれば、更に多くのツールがあるでしょう。
なので、面接形式に合わせてツールを選択すると良いと思います。

またこの状況を逆手に取り、もし営業担当の採用で初期業務がテレアポ業務が決まっている場合は、あえて電話面接を1次面接として設定し、電話口での話し方などを確認する面接にする事もありだと思います。

地方の人向けに作るつもりで仕組みは整えた方が良い

「人が移動できない」という状況は、「地方の人が様々な事情で、合同説明会などに簡単には来られない」という事と同義であると捉えることが出来ます。

つまり、今回の「人の移動が出来ない」状況下においても、目標採用人数を予定時期まで or 時期に多少の前後があったとしても確保できたのであれば、終息後の新卒採用において、学生への訴求範囲が日本全国へと拡大した採用活動の方法を手に入れたことになります。

これは、企業側にとっても学生側にとってもWin-Winの状況になっております。
優秀な学生は日本中に点在しています。これまでは手の届く範囲だけで採用活動し、一番求めている人物像にピッタリの学生にアプローチ出来ずにいたかもしれません。

しかし、「人の移動」を伴わず、ある程度まで採用活動が出来ることを今回、試みて実証出来たとするならば、来年以降の採用は企業が求める人物に出会える確率をグッと引き上げることになります。

まとめ

「ピンチはチャンス」という言葉があります。
「よく分からないからやらない」
「大変そうだし、他のライバル企業も動いていないから静観する」
などの行動ではなく、前例のない事態になっても、即座に対応し、冷静かつ的確に対応できる企業というイメージを獲得することができれば、それは企業にとって財産でしかありません。

幸いなことに、今はネットが普及しており、無料で動画配信できる環境も整っており、大きな費用を掛けずとも動ける環境があります。

大変だとは思いますが、各企業様の採用がうまくいくことを願っております。