今後日本でフィットネスクラブ市場を約5,000億円から一気に4.6倍以上の2.3兆円にする（かもしれない）最大要因

※この記事はあくまでも個人的な感想です。

最近、筋トレYoutuberの方やテレビで筋肉芸能人を見る機会がすごく増えたと思います。

わたしのジムに来られているお客さまの中でも
「フィルモアさんのインスタで見ました！」
「アミンカレダさんのYoutubeをみて入会しようと思いました。」
「カブトムシ食ってるボディビルダーいません？」
のように、これから筋トレをはじめようという層の方々でも、フィットネスを発信している人のSNSや情報を見ている人が増えていると毎日感じています。

以前のフィットネス市場もすごかったが、現在も勢いがまた来ていると感じる

コロナ以前のフィットネスクラブ市場はFitness Businessさんのデータによると、毎年5%以上の成長を続けていました。

会員数も、5年間で100万人増えており、国民の健康意識が上がっているのがよくわかります。

現在でも業界関係の方とお話すると、パーソナルトレーニングジムはかつてない盛況で、大手さんでもパーソナルトレーニングを受けている方はもう戻ってきているといいます。

しかし今後、フィットネスクラブ市場が一気に成長する要因になりえるものがあると思っています。まずは日本とアメリカのジムの統計から見ていきましょう。

まずは日本とアメリカのフィットネスクラブの会員数

2018年の統計データにはなりますが、いかがアメリカと日本の人口対フィットネスクラブの会員総数です。

日本のフィットネスクラブの会員総数：1.262億人中514万人（4.06%）
アメリカのフィットネスクラブの会員総数：3.282億人中6,250万人（19.04%）

なぜ、このような差があるのでしょうか？

もちろん人口比率等もあると思うのですが、僕が考える一番大きい要因は医療に対する意識の差にあると思います。

「治療医療」と「予防医療」の意識の差

僕自身は病院にぎっくり腰で昨年行った時を含めてほぼ15年で2〜3回くらいしか病院に言ったことがないんですけど、正直に言うとコロナ以前はほぼほぼ風邪に対する予防等はやっていませんでした。

マスクもしないし、外から帰ったら水でジャッと手を洗うだけでしたが、今は予防のためにマスクや石鹸での手洗いうがいは徹底しています。

今までは「風邪にかかっても数千円で治してもらえる」という意識の方が大半だったのではないでしょうか？一方のアメリカでは、一部の方を除いて「病院は高すぎるから意地でも病気にならない」という方が多いと思います。なぜでしょう？

日米の保険制度について

アメリカには基本的に社会保険はありません。
以下、日本医師会が出している「日本と諸外国の医療水準と医療費」からの抜粋です。

アメリカの公的医療保険は、65歳以上の高齢者と障害者などを対象とする「メディケア」と、低所得者を対象とする「メディケイド」のみ。この2つでカバーされない現役世代は民間医療保険が中心です。いわゆる「オバマケア」により、公的医療保険に入っていない人々は民間の保険会社への加入を義務付けられましたが、受診できる医療機関が限られていたり、いまだ無保険者も多く、所得により受けられる医療には大きな格差があります。在ニューヨーク総領事館のホームページによると、アメリカの医療費は日本に比べて非常に高額で、一般の初診料だけで150～300ドル*の請求を受けると言われています（アメリカでは原則、病院が医療の価格を決定しています）。

例にあげられている初診料だけでの比較にはなりますが、日本の初診料は2019年の日経電子版「初診料を30円前後引き上げへ　消費増税対応で」で以下のように日本の初診料の金額を以下のように書いています。

厚生労働省は9日、10月に予定する消費税増税に伴い、初診料を今の2820円から30円ほど引き上げ、2850円前後にする方針を明らかにした。

大体日本はアメリカの5分の1〜10分の1の保険料ですね。

つまり、海外でのフィットネスは予防医療的な側面が大きいから通っているのではないでしょうか。

データが示す運動と健康の関係性

多くの国々の政府で設置されている上級医務官職であり、医療サービスなどを国家レベルで設計する医師のトップのようなポジションである、イギリス主席医務官が2019年に発表したデータによると

- 75分 / 週のランニングやスポーツ等の高強度運動
- 150分 / 週のサイクリングやウォーキング等の中強度運動

を行うだけで以下の健康リスクを回避できると発表しています。

- 糖尿病第Ⅱ種のリスクを40%回避
- 循環器疾患のリスクを35%回避
- うつ病のリスクを30%回避
- 関節痛等のリスクを25%回避
- 結腸がん / 乳癌のリスクを20%回避

また、アメリカの統計会社Statistaが2016年11月に行った「Why do/did you work out at your gym?」という調査では、やはり50%以上の人が健康のためにジムにいっていると回答しています。

上記のデータがあるので、ペロトンのような自宅でバイクに乗れるサービスがめちゃくちゃ人気になっているのかな？と感じます。

今後崩壊するかもしれない日本の医療制度

現代ビジネスの「国民皆保険制度は崩壊の危機。理由は「高齢化」だけではない」では、日本の医療制度が今後崩壊する可能性があると指摘が入ってる。

それでも公的保険でカバーするのが難しくなった場合、高額な医療や先進的医療は公的保険から外され自由診療の領域となり、プライベートな医療保険に加入できる層とできない層との間で健康格差が拡大する可能性がある。

もしもこれが現実になれば、アメリカと同じ水準で人数がフィットネスジムに通うかもしれません。現状のジム会員数 / 全国民を計算した場合、アメリカの加入人数は日本の4.694倍です。

現状のフィットネス市場は約5,000億円なので、単純計算で4.694倍すると市場規模は約2兆3,470億円になる可能性があります。もちろん、人口分布や人口密度、国民性の違いにより差は生じますけど…。

まとめ：今後予防医療目的でジムに通う方が増えれば、フィットネス市場は爆発的に成長する

なんか書いててありきたりな話だなって思えてきたのですが、なかなかフィットネス市場と医療を直接結びつけて書いている人がいなかったのと、調べていて楽しかったので半分自分用のメモ程度で書いてみました。

P.S.

調べていてヨーロッパでもこの仮説が該当するのかなって思って調べてたら、ほぼほぼ国民保険が揃ってるスウェーデンでのジム会員比率が高いことです。

ヨーロッパ フィットネス業界の市場規模と最新動向｜MARKET REPORT 2020によると、スウェーデン国民の会員比率が22%だそうです。同じ調査会社等ではないので一概に比較ができませんが、アメリカの会員比率よりも高いですね。

個々の市場間にはかなりの差が残っている。スウェーデン（普及率22.0％）、ノルウェー（22.0％）、オランダ（17.4％）などの市場は、身体活動家の割合が高いこと、都市化率が比較的高いこと、平均所得が比較的高いこと、大手フィットネス事業者がこれらの国に存在することなどが主な要因で、人口に対して会員数が高い中規模の国を代表している。一方で、ポーランドのような専門市場では普及率が8.0％と、依然としてかなりの潜在的な市場の可能性を示している。

これもただの仮説なのですが、昔読んだスウェーデンの死生観も影響しているのかもしれません。以下現代ビジネスの「スウェーデンにはなぜ「寝たきり老人」がいないのか」より抜粋。

介護する側もされる側も、寝たきりにならないように努力をする。それでもそのような状態に陥ってしまえば、それは死が近づいたサインだということで潔くあきらめる。それがスウェーデン流の死の迎え方なのだ。

Twitterでも話題になってましたけど、たしか現地の方が「自分で飯を食えなくなったら森に帰る」と書かれていた気がします。

保険制度がとても整っていても、こういう死生観で予防医療をしている方が多いのかもしれないです。

詳しい人教えてください。

参考：
1. 日・米・英の民間フィットネスクラブ産業市場データ
2. 国民皆保険制度は崩壊の危機。理由は「高齢化」だけではない
3. 初診料を30円前後引き上げへ　消費増税対応で
4. ヨーロッパ フィットネス業界の市場規模と最新動向｜MARKET REPORT 2020
5. スウェーデンにはなぜ「寝たきり老人」がいないのか
6. フィットネスクラブ(スポーツジム)業界の市場規模と推移動向・将来性
7. Why do/did you work out at your gym?
8. 日本と諸外国の医療水準と医療費
9. Physical activity for adults and older adults

Photo:pixabay