徳島県の紺屋 -明治 -大正 -昭和

明治末期の阿波藍最盛期には、市中には少なくとも300軒の紺屋があったといわれています。しかし全国各地でインド藍、合成藍、化学染料が導入される大正10年には、紺屋の数は57軒になったと伝えられます。大正4年の徳島県の藍作面積は3884町歩(ha)で藍作農家は836軒(大正6年)です。それでも最盛期明治30年全国２位の愛知県での栽培面積4129ha近くは維持していました。市中の紺屋には化学染料が混在され、織業者300軒余りがしじら織と共に、阿波紺絣やその他の織物・服地などを明治期に比べても相当量生産していました。化学染料の導入で刺激された染織業界は、近代産業へと脱皮を目指し発展します。藍製造業者を顧みなかったのは、すべての産業と名付けられるものに負わされた選択であったと思います。しかし全国に販路を持つ藍製造業者と違って、徳島の織業者と紺屋は織物生産を産地として展開する機会をつくれず、昭和に入って紺屋は次第に市中から姿を消しました。

紺屋は戦中•戦後にわたる綿糸の不足や経済統制によってさらに転･廃業をよぎなくされ、終戦後の一時期には唯一軒を残すのみとなりました。そしてそれも天然染料の藍染ではなく、すべて化学染料によるもので市中の紺屋からは本来の藍染は全く姿を消してしまいました。全国藍作面積は昭和5年は523町歩、昭和16年は62町歩で、その内訳徳島県は255町歩、40町歩です。徳島で作られた藍は県外へ搬出されていました。

　　　戦後の藍染の復活

藍染の復活は、26年から30年にかけての阿波しじら織の復元を契機として、しじら織の復元に欠かせない藍染も共に復活しました。当時民芸運動の中心的存在であった柳宗悦をはじめ、芹沢銈介、バーナード•リーチ、外村吉之介といった人達を徳島に招聘し、しじら織の復元について意見を仰いだと伝えられています。しかしその試みも、徳島における藍染の復活に活力を与えるほどの進展をみせることはありませんでした。

染織技術も無形文化財の工芸技術の一分野として、昭和25年に文化財保護法によって制定され保護されることになりました。徳島県でのしじら織の復元や藍染の復活の試みも、国の政策に動向したものだったのでしょうか、創造性のある活動や現実を打破する提案は残されていません。藍の栽培面積は30年の37町歩(ha)から、40年には最盛期以後史上最低の4町歩となります。徳島県だけの問題ではなく、藍を使用していた全国の織業者・藍染業者の殆どがその現状を語ることはありませんでした。

昭和30年頃から復元された阿波しじら織と、それに伴う藍の需要も期待したほど伸びをみせず、藍の県内消費量は依然として低迷していました。昭和40年から43年にかけての藍の栽培面積は平均でも4ヘクタールで、県内外の需要の後退のなかで、藍作だけでは生計のたたない苦しい時代を過していました。栽培と蒅作りを続けていた藍製造業者(藍師)は五軒のみで、悪条件のなかで藍師を支えていたのは、蒅を使い続けてた数少ない織業者と紺屋でした。阿波藍＝蒅を使った織物の保護は、昭和25年の文化財保護法に制定された織物産地では無く、32年(1957)に指定された久留米絣のみでした。

昭和40年代後半から経済成長を背景に、伝統工芸や伝承行事への関心がたかまりを見せ始め、阿波藍の名もようやく注目されるようになります。昭和50年には栽培面積が10ヘクタールまで上昇し、生産量35トン(約500俵)になりました。文化財保護法で制定された織物は、工芸技術が機械化される前の作業や手仕事が当り前だった時代の技術で、採算が合わない行程で作られたものです。手間に費やされた時間が代金に加算され、材料の入手も困難であり、対価の還元は藍製造の現場や染織従事者が共に直面した難題でした。阿波藍の名は高まりテレビ・雑誌などで紹介され、伝統工芸として特集されることも多くなりました。しかし知名度が高くなっても、意外なほど生産量は増えず消費量も依然として低迷したままでした。一つひとつの行程は詳しく説明され、多くの人の関心と理解を得ることは出来ても、ひとつの作品を作るためには多くの行程と見えない手間が存在します。

　　　正統な藍染って何？

明治末期化学染料の進出に直面して阿波藍による藍染の良さ、藍の色の美しさを主張して抵抗すことは大変難しかったことと思います。抵抗しても経済上の利益という重い現実の前に、打ちのめされたと考えられます。だけど戦後日本の社会は大きく発展し、民主主義も導入され志を具現化する環境は整いました。しかし阿波藍の製造工程の説明をしても、生産量が少ないことを話しても、ほとんどの織物産地で導入される藍染は合成染料であり、結びつくことのない両者が言葉の成せる業で混同されているのが現状でした。

いくら「正藍染」｢本藍染」｢天然藍灰汁醗酵建」｢灰汁醗酵建正藍染」｢阿波藍灰汁醗酵建」と自分たちの藍染は正統な仕事を意味していると伝えても、根本的に天然染料と合成染料を区別して表記する規制は存在しません。なぜ関係者が藍製造の生産を存続・支援するため、消費者に応援していただけるように適正な品質表示が進まなかったのでしょうか。

農作物では畳表が「農林物質の規格および品質表示の適正化に関する法律」で日本農林規格(JAS)によって規格されています。繊維､染料の規格は日本工業規格(JIS)により繊維の種類とか染料の堅牢度は表示されていますが、近代の技術に対しての対処です。最近ではオーガニックコットンがJASにより繊維は対象外とされたことより、特定非営利活動法人 日本オーガニックコットン協会(JOCA)、日本オーガニック流通機構(NOC)で独自に認証制度を設け定義をして消費者に伝えています。

　　　曖昧なまま継続した合成藍 天然藍

文化財保護法で制定された織物は、全行程を指定されたとおり作ることで高価な作品となり、数も少なく人々の目には触れ難いです。実働隊として昭和49年に「伝統的工芸品産業の振興に関する法律」が通商産業(現:経済産業)省によって制定されました。当初から「持ち味を変えない範囲で同様の原材料に転換することは、伝統的とする」などという曖昧な言葉で、物の本質を見えなくする提案をしています。法的にも逃げ道ができて、藍染などは染料の指定も表示する規定もありませんので、合成藍も天然藍も区別する必要がなく、天然藍の使用は関係者たちの良心のみの選択として曖昧なまま継続しました。

オーガニックコットンのように世界各地から輸入される製品でも、困難な適正表示をしようと試みられています。国内生産の藍と使用された製品などを表示する方策や、藍に関わる情報をただす努力を、長い歴史をもつ徳島県の関係者には大きな視点をもつ必要があると思います。平成19年(2007)全国藍栽培面積は30.7ha徳島が17.9ha、北海道5.0ha、兵庫1.1ha、青森0.7ha、宮崎0.1ha、沖縄5.9haです。令和元年(2019)の全国藍栽培面積は24.1ha、徳島は16.6haになっています。

最近はいろいろな地域で藍栽培をはじめ蒅をつくるところが増えています。栽培から製品づくりやワークショップなど新しい仕事のモデルを作り出す新参者も活躍しています。これからの藍染の定義を深めるためにも、全国に藍のネットワークができることを望みます。

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https://www.japanblue.info/about-us/書籍-阿波藍のはなし-ー藍を通して見る日本史ー/

2018年10月に『阿波藍のはなし』–藍を通して見る日本史−を発行しました。阿波において600年という永い間、藍を独占することができた理由が知りたいと思い、藍の周辺の歴史や染織技術・文化を調べはじめた資料のまとめ集です。