7/7 易しいファンダメンタルズ
こんばんは、アトレです。
先週は米国予算審議局（CBO）の作成した経済見通しを参考にしながら解説させて頂きました。元々、易しい内容での発信を信条としている内容のnoteなので今日は読みやすさを優先して易しい内容でいきます。
このＮｏｔｅでは相場、ニュース、指標に対する私の意見を述べさせて頂き、引用ソースについては著作権法に則った記載をしております。
また、個人の調査に限界もあるため、データの正確性の担保までは致しかねますのでよろしくお願いいたします
＜今日の内容＞
１．雇用と株価について
先週は、JOLT求人件数、ADP雇用統計、週末金曜には雇用統計と雇用に関する指標が立て続けに発表されました。
この中で、民間給与計算会社のADPが発表する指標は毎月の変動が大きく、信頼性に欠けると言われており、注目度もやや低い為、今回はJOLT求人と雇用統計をベースに解説していきます。
＜雇用と株価の連動性＞
まずは以下の通り、JOLTの求人件数（青）とナスダック総合指数（赤）を比べた図をご覧ください。2000年～2022年のデータを抽出しています。
かなり連動性が高い事が分かります。当たり前かもしれませんが、求人数が多い時は企業が人手が足りないほど業績を伸ばしている時なので、株価が伸びやすい訳です。
では次に2022年～2024年のデータをお見せします。
＊６月データが反映が間に合っていない模様。
落ち続ける求人数に対して株価の方が上昇し続けているのがこれまでと異なるところです。
これと近い現象が起きた時を探すと2019年～2020年コロナ直前までが同じような現象が起きていました。この時求人はピークから１５％ほど減少し、反対に株価は伸び続けていました。
ではこの期間に何があって「求人数が減り、株価が上がったのか？」以下の通り緑色で政策金利（FFレート）を追加すると、この期間は金利を高く維持しながら、いよいよ利下げに踏み切った時でした。初回利下げ後（緑が下がる時）に特に株価が勢いづいているのが分かります。
この事から、過去に倣うなら、以下のような推察ができそうです。
①求人数と株価には相関関係がある
②利下げ、利下げ直前の局面では逆で、求人数低下＆利下げが株価を後押し
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