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観光マーケティングのこと

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観光業や訪日インバウンドついて
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2020年6月の記事一覧

観光庁「地方観光地におけるインバウンド受入れ環境対応に関する課題」

01 ヒアリング対象■地域的なばらつきや観光資源の違いを踏まえた以下の対象地域を対象。(カッコ内は2018年外国人宿泊数) ・釧路市(120,511人) ・盛岡市(50,416人) ・八幡平市(75,343人) ・高知市(31,483人) ・長崎市(169,041人) ■各地域に関係する自治体(県庁、市役所、観光協会など)や、観光客に接する機会の多い事業者(交通、宿泊、観光、小売、飲食) 02 地方観光地におけるインバウンド課題 03 課題カテゴリ×各立場(事業者)別

2022年に中国人スキーヤーが増える理由

■2022年は何がある? 2021年の次の年、2022年には早くも冬季オリンピック・パラリンピックが開催されます。開催地は中国の北京市で2月4日から2月20日の17日間に渡ります(スキージャンプやクロスカントリーなどは隣の張家口市)。前回の冬季オリンピックは2018年に韓国の平昌(ピョンチャン)で開催され、東京も含めて東アジアのスポーツ大会の注目が続きます。 ■第2位の都市、北京 北京の気候を改めて確認しておくと、2月の平均気温は1度(最高気温6.5度、最低気温-3.1度)

【各国の普及率】コロナ追跡アプリ

01 はじめに人口の60%普及が必要と言われていますが、これを達成している国がないため批判の声がある。しかしこの60%解釈は誤解があるとのこと。この数値の根拠となったオックスフォード大学は普及率に関わらずある程度パンデミックを減速させることを示しており、「接触者追跡アプリは普及率がどのレベルにあっても効果がある」ことを示しています。 ”MIT Technology Review” https://www.technologyreview.jp/s/208404/no-cor

withコロナ回復ロードマップ

■ はじめに 日本では緊急事態宣言がまずは解除されました。安心できない状況が続くものの多くの方の努力により、感染者の数は減少傾向となっています。観光業、特に訪日インバウンド客については、国内の受け入れ対策や海外の各国の状況の違いにより、まだまだ不透明な状況が続いています。その点については多くの方が不安に感じていると思います。 以下は、弊社のお取り引き企業様、観光協会様、DMO様へのアンケート結果ですが、このコロナの影響を受け今後のマーケティング計画をお聞きしたものになります