構造【構造計画／耐震設計】
耐震性を高める方法
構造体の「強度」を大きくする
損傷を「軽減」構造体の「塑性変形能力」を高める
建築物の上部構造を「軽量化」
固定荷重は「低減」
地震力は「低減」
15081、23252、30301、03241
耐震性の評価
一般的に「強度」と「靭性」によって評価
靭性が「低い」場合：強度を「大きく」する
強度が「低い」場合：靭性を「大きく」する
靱性「のみ」に期待せず強度を「大きく」する
・建築物の損傷防止に有効的
23251、25151、03241
変形や損傷の集中
各階に比べて「剛性」や「強度」が低い層に「変形」や「損傷」が集中しやすいので以下の対策を行う
柱には十分な「強度 」および「靭性」を確保する
「水平剛性」を大きくする
損傷
架構に損傷がなくても、「架構の変形」によって「内・外壁等の仕上げ材」等が破損する可能性がある
地震時に建築物の「隅部」が変形しやすく、部材の損傷が生じやすい
16211、16212、16214、21124、24203、25153
保有水平耐力
高さ方向の「剛性」や「耐力」の分布が「不連続」となる場合
・必要保有水平耐力の割増し
※ただし、地震時の「振動性状」や「崩壊過程」を十分に考慮独立柱の曲げ降伏による層崩壊を想定（ピロティ等）する場合
・地震入力エネルギーの集中を考慮
・十分な保有水平耐力を確保基準強度の割増
「JIS規格品」の鋼材などは、材料強度の基準強度を「1.1倍」以下の数値とすることができる
※「せん断破壊」に対する「余裕度」を確保するために基準強度の割増しは、でき「ない」「靭性部材」と「脆性部材」が混在する架構
「靭性部材（ラーメン）」より「脆性部材（耐力壁など）」が「先」に終局に達し耐力が低下
「靭性部材」と「脆性部材」の終局時せん断力の「和」を保有水平耐力とすることができ「ない」
高さが「31m」を超えるものは、保有水平耐力計算が「必要」
高さが「20m」以下のＲＣ造で所定に条件を満たす場合は、保有水平耐力計算が「不要」
15204、15202、17165、18211、18212、18213、18214、22251、23143、23262、26244、27242、27244、30252、01303、03264
垂れ壁や腰壁
垂れ壁や腰壁の付いたＲＣ構造の柱
柱が「短い」
「剛性（耐力）」が「大きい」
「曲げ破壊」より「せん断破壊」先行
「脆性的」な破壊
対策
柱際に「完全スリット」等を設ける
※ただし、腰壁や垂れ壁の影響を考慮する柱に「靭性能」を持たせる
柱の「耐力を大きく」する
14221、17204、20214、22243、22244、23241、26251、01262、03251
根入れ効果
基礎を「根入れ」することで、地盤の「地耐力」は大きくなる
基礎上の「土の押さえ」で、「地盤の滑り」を抑制する
杭基礎に作用する「水平力」
基礎スラブの根入れ部分に作用する「受働土圧」や側面の「摩擦力」により地盤に伝達し、それ以外の水平力が「杭頭」に伝達
「杭頭に作用する水平力」は、根入れ深さに応じて「低減」できる
※ただし、安全を考慮し、根入れ効果による「水平力の低減」を行わ「ない」
16182、24224、27261、28203、01213
床スラブの働き
積載荷重などを支える
水平力を柱や耐震壁になどに伝達させる
床に十分な面内（スラブの厚さ方向と直交する方向）剛性と耐力を確保
17211、19223
振幅の増幅
「固有周期」または「それに近い周期」で加振される場合
・減衰定数が「小さい」：振幅の振動が「大きい」
14071
高層建築物
平面が「地上階」より「地下階」のほうが大きい場合
地上１階から地下部分へ「力」がスムーズに流れるよう計画
１階床面での水平せん断力の伝達（移行せん断力）の確認
高さ「60m」を超える超高層建築物の耐震安全性の検証：敷地の「地盤特性」を考慮した地震動等に対する「時刻暦応答解析」により行う
時刻歴応答解析により安全性の確認を行う場合
表層地盤を適切に評価しなければならない
地震地域係数（Z）が同じ建設地であっても、表層地盤の「増幅特性」が異なれば、「検討用地震波」は異なる
超高層建築物に作用する「風圧力」に対しては、以下の方向の「振動」を考慮
風向と直交する方向
ねじれ方向
15212、15211、18221、19212、20212、27254、27253
制振構造
制振装置は「塔状の建築物」において以下の効果がある
強風時の揺れを吸収
居住性の改善
16252
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