サウナのマーケットサイズ

※当アカウントから発行する記事は、温浴施設経営者向け有料メールマガジン「日刊アクトパスNEWS」（https://aqutpas.co.jp/mailmagazine/）の過去記事を再編集したものとなります。

（執筆日：2022/1/27）

　前職時代から20年以上にわたって毎年算出を続け、いまは弊社独自の指標としてお伝えしている入浴料マーケットサイズ［全国の入浴料の年間市場規模÷日本の総人口＝ひとりあたり平均年間入浴料支出金額］ですが、コロナ禍によって温浴施設の売上が激しく影響を受けており、2020年以降のマーケットサイズはかなり混乱した異常値となりそうです。

売上予測を［商圏人口×マーケットサイズ×シェア］から算出する手法は、平常時を想定したものでしかないということを思い知らされましたが、休業・時短要請や感染不安心理が解消すれば、いずれはまた売上予測に使えるようになるでしょう。

その時にぜひ挑戦してみたいと思っているのが、入浴料マーケットサイズの分解です。

入浴料のマーケットサイズは、コロナ前で年間8,000円を少し下回るくらいだったのですが、これには飲食、ボディケア、物販、カラオケ…といった付帯部門の売上は含まれていません。入浴料のみです。

健康ランドのように様々な付帯部門が複合した業態から、銭湯のようにシンプルに入浴だけという業態まで、同じ風呂屋とはいえ、その規模や形態は様々です。

しかし入浴という目的においては、業態に関わらず競合関係にあると考え、市場調査の際には地域のあらゆる温浴施設を調査して入浴料の売上予測を行います。

付帯部門は入館者数×利用率×利用単価で計算した方が妥当な計算結果が得られます。館内の付帯サービスは街中の飲食店やマッサージ店などとはあまり競合していないという考え方です。

通常、小売店などの場合は店の取扱い品目のマーケットサイズを全て合計したものが、その店舗が対象とする市場となります。

船井総研では、様々な消費支出のデータを分析して、細かくマーケットサイズを算出していました。食品で言えば、キャベツ710円、ほうれん草840円、白菜380円…といった具合です。野菜全般と一部のフルーツを扱う青果店であれば、取扱い品目のマーケットサイズ合計は約3万円くらいになります。

ところで、入浴料マーケットサイズの分解というのは、サウナや岩盤浴のことです。

今は天然温泉があるから温浴施設に行く、サウナが良いからこの温浴施設を選ぶ、というように利用目的が細分化してきています。

サウナが主目的の人にとっては、サウナがない施設はそもそもの選択肢から除外されてしまいます。多彩な浴槽も、源泉かけ流しもあまり意味がない人もいるのです。