労働市場の流動化って進んでるの？
こんにちはAME&です。今日は労働市場の流動化っていうけど実際のところどうなってんの？ということを調べる機会があったので、noteでもアウトプットしていきたいと思います。
そもそも流動性ってどうやって図るの？
調べてみると、雇用流動率！！！みたいなストレートな指標はなく、離職率、入職率、平均勤続年数、転職ビジネスの市場などでみていくのが良さそうです。
では実際に上記のような指標を覗いていきたいと思います。
あんまり離職率や入職率ってマクロでみるとあんまり変わってない？
まずは毎度お世話になっている厚労省の雇用動向調査の結果を見ていると、平成19年から、令和になるまで全体的に入職率、離職率は変わってない様子、、、流動性どこいったんや、、、
ただ直近低く見えるのはコロナで下がったとして、令和元年のポイントが高めに出ているのは一つ傾向としてはあるのか？というくらいですね。
どうやら年齢が引っ張っているかもという仮説
上のグラフは全年齢で見ていますが、日本はなんといっても高齢国。そこの分母が大きいと数値としては捉えにくそう、、、という仮説からレポートを見ていると、単年ですが、ありましたね。
令和3年の入職率・離職率が上でみた通り14%くらい、20代の数値はそれらを上回る数値になっています。新卒なども入っているので一概にいえないのですが、高い傾向、、、ふむふむ。
続いて転職市場を見てみる
偉大なリクルート様が出している転職市場の展望から紐解いていきます。
業種別に分かれていますが、全体的に転職者の数という比較的ミクロな数字は平成と比較して2~4倍くらいに増えている様子。
例えばコンサルティング業界は2009年〜2013年の5年平均を1とした時の転職者数は、2021年で3.5倍になっています。
うん、しっかり動いているな、という印象
同じくリクルートのデータを使って20代の転職者数から考察している記事があり、想定通り、20代（しかも前半を切り出していますが）全体平均と比較しても転職者が多い傾向が伺えます。
世界と比較してみた編
こちらの記事では平均勤続年数で世界と比較している図表がありました。アメリカ、、、が異様に短いことを除いて筆者のは以下の様に述べられています。もはや流動化している、、、なるほど。。。
欧米諸国がおしなべて平均勤続年数が短いのではなく、アメリカだけが突出して勤続年数が短い。
（中略）
日本の勤続年数はフランスやドイツと近く、もはや日本は雇用が安定しているとはいえず、雇用は流動化しているととらえる方が自然である。
まとめ
分かったこととしては、
日本全体でみるとまだまだ流動的ではなさそう
しかし若者を中心に転職は当たり前になってきている
企業は中長期的に、これから若手を中心にますます加速していくであろう人材市場の流動化に対して、攻めと守りに取り組む必要がある。
攻めという部分では、流動化をチャンスとして捉え積極的に必要な人材を採用していく。
守りという部分では自社の優秀人材に、如何にして長くアウトプットし続けてもらうか、というリテンションマネジメントにあたります。
以上、簡単なリサーチでしたが皆様の参考になれば幸いです！
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