mRNA遺伝子治療注射が日本の子供たちの未来を奪う！

2023年6月5日、大手新聞報道によれば、子供の予防接種への信頼度が低下しているそうです。新型コロナだけではなく、麻疹やポリオについても同じだといいます。この現象は、新型コロナウイルスのワクチン接種に関してインターネット上で真偽不明の情報が広まったことが一因だと言ってました。
調査対象国の55カ国中、52カ国で子供へのワクチン接種を重要と考える人
が大きく減少していたようです。背景にはネットでの誤情報の増加、専門知識に対する信頼度の低下、政治的偏向などがあげられている。
ユニセフの事務局長が声明で「あらゆるワクチンへの恐怖と誤情報がウイルス同様に広まった。過去30年で最大の後退だ」と子供へのワクチン接種が危機的状況に追い込まれていることについて述べた。

そういうことで「The Big Catch-up.」(史上最大の小児予防接種の取り組み」という接種キャンペーンのようなものが、今年の4月からスタートしました。広告塔はビル・クリントンの娘「チェルシー・クリントン」です。背景はビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、ＷＨＯ、ユニセフなどです。
「The Catch-up.」は18ヶ月間のプログラムで「クリントン・ヘルス・アクセス・イニシアチブ」を通じて行う。（チェルシー・クリントンはCHAIの副議長）

「The Big Catch-up.」についてWHOは、「子供たちの予防接種レベルを少なくともパンデミック前のレベルに引き上げ、それを超える努力をするために展開する取り組みだと言っている。
※クリントン声明の前日、世界予防接種習慣（4/24～30日に合わせて発表。）

ところが、ＷＨＯは3月28日に「定期接種は安全だが公衆衛生上の効果は低いので推奨しない」と新型コロナワクチンの接種方法を改訂した。
これによれば複数の持病のある人、妊婦、医師などに接種を限定するとしている。（6ヶ月～1年の定期接種）
3月には「打たない方が良い」みたいなことを言ったかと思えば、4月には「健康な子供たちに打って打って打ちまくれ」だなんて狂ってますよね。

世界中でmRNAワクチンによる死亡者や重度の後遺症を訴える人々が出ているためWHOも隠し通せなくなってきたのだろう。そこで仕方なく3月にガス抜きをした。腹の中は真っ黒なので声明文も中途半端です。もし、理性のある人間がやっている組織であれば、「mRNAワクチンは危険な毒薬なので地球上にある在庫は全廃棄させる。」と発表できたはずだ。残念ながら、ここを運営しているのは人間ではなく獣たちなので、予想通りの曖昧さだった。

本来、「子供にmRNAワクチン接種は不要だ。絶対に打たせてはダメだ。」と言えるようなデータを持っていながら、発した言葉は「健康な小児に対するワクチン接種は優先度が低い。」ときたものだ。

WHOが曖昧な発表をするから、日本政府も「これなら打たせても大丈夫そうだ。世界保険機構が言ってるなら国民も納得するはず。もうちょっと稼がせてもらおう・・・」ということになってしまう。

2023年6月9日、日本小児学会の発表があった。
「全ての小児（生後6ヶ月～17歳）にワクチン接種を推奨」だそうだ。
これはどう考えてもおかしいです。
科学では考えられません。もう政治の世界ですよね。百害あって一利無しなのに何故、子供に打たせるのか？狂ってます。お金儲け・人口削減・他に何かありましたっけ？だいたい、そんなところだと思います。

★それはそうと2023年7月4日、米連邦地裁がバイデン政権に対してSNS企業への介入制限をかけました。新型コロナや、mRNAワクチンに関して真実を話せば大手ＳＮＳ企業によって徹底的に言論統制されていたことが判明したことによります。地球規模でこのニュースは伝わっていますが、日本人で知っているのは何人いるのでしょうか？
日本では地上波もネットメディアも大半が反ワクチン派の言論統制をやっていましたからね。今は少しは緩んだような気がしますが、どうなんでしょうか？2020年から反ワクチン派はmRNAの危険性を訴えていましたが、片っ端からバンされてきました。製薬会社や人口を間引きしたい連中がメディアやＳＮＳを自分たちの都合の良いようにコントロールしていたことが陰謀論ではなく真実でした。米連邦地裁が言ってるんですから、日本の人々も真剣に考えてほしいものです。

※アメリカのルイジアナ州の連邦地裁に共和党系の州の司法長官（ミズーリ州とかルイジアナ州）が「バイデン政権が言論の自由を封じている」と訴えていた。連邦地裁は、バイデン政権がフェイスブックやユーチューブなどのSNS企業の投稿管理に介入し言論統制を行っているとし、直ちに介入を停止するよう命令した。（但し、判決が出るまでの暫定措置です。）
検閲は全体主義への道なのですが、すでに、アメリカも日本も世界中ありとあらゆる国々が、このような言論統制の中で生活しています。一番、ひどいのは日本かもしれないですよね。国民の99%以上が仮想空間の中で満足して生きているんですから・・・・そりゃワクチンを打ちたくなりますよ。

判決が出るまでの暫定措置とは言え、バイデン政権や言論統制していた側には大打撃のようです。ディープステートを意識する人々が、また少し増えてしまったのと、大統領選挙で民主党が票を減らしてしまうことに繋がるからです。この動きが全米で起これば、さらに多くの米国民がmRNAワクチンとウクライナ戦争の真実を知ることになります。そうなれば、日本でも仮想空間から飛び出してくる人々の数が増えるんじゃないかと期待しています。