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「食とインバウンド」(19年7月〜現在)

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19年7月から「NNA ASIA経済ニュース・日本版」で連載している月次コラム『食とインバウンド』を転載します。 この連載の前に16年2月から19年5月まで同誌のシンガポール・A…
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#フードダイバーシティ

第47回:ムスリム女性の活躍

2023年5月31日掲載 先日、私はオンラインで開催されたWIEF(1 World Islamic Economic Fo…

第46回:「まさかの時代」の生き残り策

2023年4月26日掲載 インバウンド(訪日観光客)が急回復しています。その中で、食の多様性(…

第44回:ムスリム客対応の本質

2023年2月22日掲載 「ムスリム(イスラム教徒)対応は難しい」「ハラール(イスラム教の戒律…

第43回:値上げラッシュは代替食品普及の契機

2023年1月25日掲載 昨年から市場関係者を悩ませているのがコスト高です。その主因となってい…

第42回:人口減少の中でのインバウンド対応

2022年12月28日掲載 約2年半ぶりに本格再開となったインバウンド。訪日客もちらほら見かける…

第41回:日本のハラール市場は再始動するか

2022年11月30日掲載 前前回、訪日を予定しているムスリム(イスラム教徒)旅行者のアンケート…

第24回: シンガポールでも急増する「フレキシタリアン」

2021年6月30日掲載 前回は代替食品市場でシンガポールの存在感が増していることをお伝えしました。フードテックの振興を国家戦略に据え、自国の食料自給率を上げ、そして海外への輸出へ繋げようというものでした。その背景には同国が戦争だと言ってはばからない糖尿病との戦いがあります。糖尿病患者を減らすのに菜食は効果的であると考えているのです。そこで今月は、そうした真剣な政府の思惑に対してシンガポールの消費者はどういった行動に出ているのかを考察します。 好奇心からも菜食者が増えてい

第23回: シンガポールの代替食品戦略

2021年5月26日掲載 代替食品市場でシンガポールの存在感が増しています。同国の年金ファンド…

第22回: 代替食品に流れ込むマネー

2021年4月28日掲載 脱炭素化に向けて世界の動きが加速しています。今月米国のバイデン大統領…

第21回: 米国で増える「厳しくない菜食者

2021年3月31日掲載 米国の旅行市場が回復し始めています。今年3月12日の国内空港利用者は135…

第20回: 戦略的に世代について考える

2021年3月3日掲載 世界各国で新型コロナウイルス感染症(COVID19)のワクチン接種が始ま…

第19回: 問われる日本のサステナブル

2021年1月27日掲載 昨年1月、本連載で私は2020年を「好機到来の年」と述べました。日本はこ…

第18回: 2020年の総括

2020年12月29日掲載 新型コロナウイルス(COVID19)の感染拡大に揺れた2020年。日本だけで…

第17回: 日本の食はもっと高く売れる

2020年11月25日掲載 先日、首相官邸で開催された第40回観光戦略実行推進会議に、フードダイバーシティ株式会社の代表取締役である守護彰浩が出席しました。「食の多様性で地方創生」というテーマで、これからの食の売り方について提言しました。私は随行者として出席し、菅首相はじめ出席した閣僚の様子を間近で観察することができました。そこで今月は、当社の提言の中で菅首相が反応した3つのエピソードについてご紹介します。 これはハンバーグではなく椎茸です 観光戦略実行推進会議は、前身