世界で最初に飢えるのは日本（鈴木宣弘）
国民の６割は餓死するという。
この本に書かれている事は本当なのだろうか。
だとすれば、この国はもう終わっている。
こんな政治を進めている為政者と財務省は総退陣しなければならない。
とある著名な方が「新しい戦前」と言っていたが、「これのことか」と思わされる。
そういう一冊です。
第二次世界大戦で日本が敗れた遠因は、「燃料（石油）」だったと聞いたことがあります。
この国には相変わらず石油はありませんが、それ以上に危険な状態なのが、農産物問題（本当の食料自給率）だと、この本を読んで感じました。恐ろしすぎるその内訳は本書を読んでいただきたいです。農産物こそ、国際紛争でのパイとして重要だということに気づかされます。ほんの一部を引用させていただきます。
日本では野菜の種の九割を輸入に頼っている。野菜自体の自給率は80パーセントあるが、種を計算に入れると、真の自給率は八パーセントしかない。
食料危機とは、まさに「お金で食料が買えなくなる」ことである。いまのように食料危機が叫ばれている中、「より貿易自由化を」と言うのは、まったく説得力を持たない。
日本の大手マスコミは、リスクのある問題については、なかなか報道できない。スポンサー企業の不利にあるような食品の安全性に関わる話題に触れるのは相当勇気がいることで、普通は無理である。
メディアを通じて、「農業は過保護だ」という、国民への「刷り込み」もなされてきた。
アメリカでは（略）食料を自給するのは当然のことであり、そのためなら補助金を出すことも惜しまない。補助金によって食料を増産し、補助金で安くした農産物で世界の人々の胃袋をコントロールするという、徹底した食料戦略を実行している。
しかし…
国内の農産物は総じて輸入品より高いので、なかなか手が出ません。農業振興を考えるのであれば、この国内品を安くする、そのためには国がこれらに補助金を出して値下げをうながす必要があると思います。
しかし、国内農産物に対して国が補助を拡充して値下げなどをすれば「農業へ偏った優遇だ」と国内から声が出て、アメリカからも強力な圧力がくるのは間違いない。
何より今の国政がいかにアメリカに服従しているかが、この本でよく分かります。首根っこをつかまれている状態です。
「国を滅ぼしている」とはまさにこの事。
しかも、メディアがこれを報じられないため、国民が気づいていないという現状。
繰り返しますが、この本が事実なのであれば、この国は終わってます。
至ってごく普通のサラリーマンのつもりですが少し変わった体験もしています。