ゆうと|新卒社会人|企業・教育

ゆうと|新卒社会人|企業・教育

マガジン

  • NEWSHARE

    • 481本

    北海道の若者が、興味のある分野の最新記事を要約し、自分の考えを共有しています!

最近の記事

「『パパとママ』の声を完コピ! タカラトミーの読み聞かせスピーカーが話題に」ITmediaビジネスオンライン 2022/12/22

【記事の要約】 タカラトミーが開発した「coemo」(1万2980円)は、ナレーターに情感たっぷりに読んでもらった音声データに、合成音声技術の特徴を当てはめ、家族の声とそっくりな合成音声で60以上の童話などを読み聞かせる玩具だ。既に玩具関連の賞を複数受賞している。開発時には、ナレーターと家族の合成音声の読みきかせを比較する調査が行われ、家族の合成音声のほうが「好き」と回答した子どが断然多かった。また、衛生面への配慮から、ぬいぐるみではなく、見た目を家電に寄せ、照明機能も付けた

    • 「若手へのOff-JTが38%減。はじまる大手企業の育成力低下― 古屋星斗」リクルートワークス研究所 2022/12/5

      【記事の要約】 大手新入社員のOJTの機会について、「一定の教育プログラムをもとに、上司や先輩等から指導を受けた」が 、2015年の40.9%から2021年は30.3%へと減少した。また、教育プログラム外の指導は微増、マニュアルを用いた学びは倍増になった。Off-JTも、機会を得られなかった若手は39.7%から46.5%へ増加し、年間平均Off-JT時間も38%減少した。一方、「勤務時間を選ぶことができた」割合は12.8%から27.0%に、「働く場所を選ぶことができた」割合は

      • 「【独占告白】私が『すべてをかけて』中国デモを拡散する理由」NewsPicks 2022/12/12

        【記事の要約】 イタリアに住む中国人留学生のTwitterアカウントは、検閲の厳しい中国から送られるゼロコロナ政策に対する抗議活動「白紙運動」の様子をジャーナリズム的手法で記録し、85万人のフォロワーを抱え、世界のメディアも情報源としている。彼は、絶対に国民に対して妥協しない政府が自由化に動いたことに驚いた一方、中国のゼロコロナがワクチンへの時間稼ぎではないため、感染状況を警戒している。そして、中国市民に「自分たちの権利は闘って勝ち取ることができる」と意識させたことが最重要と

        • 「【牧野正幸】日本の低い給与とSaaSの乱立は『関係』がある」NewsPicks 2022/12/8

          【記事の要約】 パトスロゴスの牧野正幸CEOによると、大企業は統合型ERP(Enterprise Resource Planning)を使って、人事や会計など全てを管理しているが、1か所の修正が多くの機能に影響する複雑性があるため、進化せずトレンドについていけない。そこで、特定分野に限定したSaaS製品は増えざるを得ないが、SaaS同士が繋がらない現状があるため、各種SaaSを結びつけるプラットフォーム構想を発表した。SaaS製品でDXを進めるには、人事・給与制度をシンプルに

        「『パパとママ』の声を完コピ! タカラトミーの読み聞かせスピーカーが話題に」ITmediaビジネスオンライン 2022/12/22

        マガジン

        • NEWSHARE
          481本

        記事

          「ヤフーの『どこでも居住可能』制度はどうなった? 東京圏からの“脱出”を選択した社員の転居先」ITmedia ビジネスオンライン 2022/11/28

          【記事の要約】 ヤフーの「どこでも居住制度」は、日本国内であればどこでも居住可能、通勤手段、交通費の制限撤廃などの内容で、各自がオフィスも含め、自分の好きな働き方ができる制度である。開始後、130人以上の社員が飛行機や新幹線の通勤圏へ転居し、九州地方、北海道、沖縄県の順に転居が多かった。また、制度発表後、中途採用の応募者数が21年比で6割増となり、特に地方都市からの応募が4月から6月にかけて月ごとに増加した。さらに、出社が減ることで、不動産コストや交通費はトータルで減る見込み

          「ヤフーの『どこでも居住可能』制度はどうなった? 東京圏からの“脱出”を選択した社員の転居先」ITmedia ビジネスオンライン 2022/11/28

          「消費行動と意識は深く連動している。キャッシュレスデータ×アンケート調査で見えた、顧客の本当の姿」MarkeZine 2022/11/29

          【記事の要約】 三井住友カードの「Custella Research」は、決済情報から分かる消費行動と、会員1200万人へのアンケートから分かる意識データを掛け合わせた、深い顧客理解とプロモーションの連動が可能になるサービスだ。例えば、「コロナ禍の影響に対応するため、顧客層や行動の変化を把握したいベーカリー業態」の場合、利用減少者層は50代以上のファミリー層かつ世帯年収は800万円で、決済情報からコロナ禍以前はアウトドアを楽しんでいた人と分かり、アンケートから「外出できないス

          「消費行動と意識は深く連動している。キャッシュレスデータ×アンケート調査で見えた、顧客の本当の姿」MarkeZine 2022/11/29

          「『うちの情報、freeeから漏れたんじゃないんですか?』 顧客から問い合わせ殺到──したらどうする? freeeが再び全社訓練」ITmedia NEWS  2022/11/24

          【記事の要約】 クラウド型会計・人事サービスを提供するfreeeは、2018年に大きな障害を発生させた経験を風化させないため、障害対応訓練を毎年実施している。22年の演習は、攻撃者がfreeeのサービスに含まれるWebフォームの脆弱性をついて改ざんし、ログインIDとパスワードを盗み、IDとパスワードを用いてなりすましアクセスを実施。数千アカウント分の従業員情報や給与情報、家族の情報、さらにマイナンバーといった情報を入手するという想定だった。さらに「漏えいした情報を公開されたく

          「『うちの情報、freeeから漏れたんじゃないんですか?』 顧客から問い合わせ殺到──したらどうする? freeeが再び全社訓練」ITmedia NEWS  2022/11/24

          「『心理的安全性』が高い企業で、若手の早期離職が加速する皮肉 足りないのは何?」ITmedia ビジネスオンライン 2022/11/17

          【記事の要約】 リクルートワークスの調査から、大企業の若手社員の仕事への熱量の度合いの高低と関係する要素は2つある。1つ目は、自分の意見を気兼ねなく発信できる、失敗しても大丈夫と感じられる「心理的安全性」である。2つ目は、「このまま所属する会社の仕事をしていても成長できないと感じる」「自分は別の会社や部署で通用しなくなるのではないかと感じる」「学生時代の友人・知人と比べて、差をつけられているように感じる」の3点の逆数で把握できる「キャリア安全性」である。両方が高まることで若手

          「『心理的安全性』が高い企業で、若手の早期離職が加速する皮肉 足りないのは何?」ITmedia ビジネスオンライン 2022/11/17

          「高額被害・ブランド毀損の可能性も コネクテッドテレビ環境における広告品質の3つの課題」MarkeZine 2022/11/17

          【記事の要約】 動画配信サービスの視聴によって、コネクテッドテレビ(CTV)広告の市場規模は2020年から2021年にかけて昨対比337%伸長した。しかし、CTVは、広告配信技術や品質測定基準といったテクノロジーが開発途上で、業界の標準規格や仕様がまとまっていない。広告品質の課題は、まず「広告詐欺」で、2020年から2021年にかけて昨対比で70%以上の増加となっている。広告主から毎月600〜800万米ドル以上を奪おうとするもので、広告効果を著しく低減させる。次に「安全性」「

          「高額被害・ブランド毀損の可能性も コネクテッドテレビ環境における広告品質の3つの課題」MarkeZine 2022/11/17

          「手間なし・罪悪感なし、子どもが楽しく食べられる“家庭料理”を提供する『マチルダ』」DIAMOND SIGNAL 2022/11/14

          【記事の要約】 マチルダは、保存料・着色料未使用で栄養バランスのよい、当日調理された、温めるだけで食べられる家庭料理のセットを提供するスタートアップだ。料理の量と週ごとの利用回数で料金が決まり、約2.5人前のセットの場合、週3回で1回あたり2200円。東京、千葉の5ヶ所に対面の受け取りステーションを有する。親だけでなく、子どものニーズも満たせるように設計されており、クレープのように自分で包むおかずを用意するなどの工夫が施されている。また、セントラルキッチンの背景が書かれたメッ

          「手間なし・罪悪感なし、子どもが楽しく食べられる“家庭料理”を提供する『マチルダ』」DIAMOND SIGNAL 2022/11/14

          「スポーツマーケティングから学ぶ、ファンとの関係構築や組織マネジメントの共通項【論文紹介】」MarkeZine 2022/11/11

          【記事の要約】 スポーツマーケティングの特異性には、平和や長寿などの社会課題の解決に寄与する側面があるという「公共性・公益性」、勝敗や観戦経験はマーケターもコントロールできないという「競争性」、スポーツ消費者がどの程度主体的かつ積極的にスポーツに取り組んだかにより、経験や勝敗が左右される「自発性・自主性」、スポーツを「見る」あるいは「する」場所が限られるため、時間が制約されるという「時間的制約性」がある。また、観戦の満足度についての研究では、X世代、Y世代、BD世代(ベビーブ

          「スポーツマーケティングから学ぶ、ファンとの関係構築や組織マネジメントの共通項【論文紹介】」MarkeZine 2022/11/11

          「【本人激白】衣類折り畳み機『ランドロイド』破産の裏側」NewsPicks 2022/11/8

          【記事の要約】 全自動の衣類折り畳み機や睡眠中の気道を確保する医療機器を開発し、100億円以上の資金を調達したが、2019年に倒産したセブン・ドリーマーズの阪根信一元社長によると、エアリズムとジーンズを畳めないことが原因で発売を延期した過去から、量産体制に入ったが、発売後なら出資するという企業しか現れず、資金調達がうまくいかずに倒産したという。また、最大の反省点は、チームビルディングで、様々な事業を同時に進行した結果、コントロールしていくための幹部のリソースも分散し、心が繋が

          「【本人激白】衣類折り畳み機『ランドロイド』破産の裏側」NewsPicks 2022/11/8

          「【超速】スマートシティ建設に突き進む中国」NewsPicks 2022/10/26

          【記事の要約】 中国の通信機器端末大手ファーウェイは、中国本土の14港湾でスマート港湾を実証中である。法人向けビジネスの展示会「ファーウェイ・コネクト2022」でも展示された、操作員が高所で缶詰めになるガントリークレーンのリモート操作は、1人の作業員が4つのクレーンの操作を可能にし、労働環境を改善し、3人分の年間人件費、約1200万円が削減できる。また、スマート炭鉱も、危険を伴う炭鉱内の機械のリモート操作や各種センサーのデータ集約・AI分析による生産最適化が導入される。これら

          「【超速】スマートシティ建設に突き進む中国」NewsPicks 2022/10/26

          「【議論】大量採用コンサルは、日本企業復活に貢献できるか」NewsPicks 2022/10/21

          【記事の要約】 コロナ以降のコンサル業界における、最も注目すべき変化はDX案件の急増とそれに伴う大量採用である。DX案件は、規模が小さいものが多く、大量採用を支えきれないが、長期プロジェクトが多く、求められる専門知識も幅広いため、様々な分野の人材を採用して揃える必要がある。また今後は、サステナビリティ関連の案件が増えると思われる。そして、ヨーロッパ企業のように、自社が有利な環境を作り出すために、各国政府へ働きかける姿勢が重要になる。しかし、コンサル会社も働き方改革で、残業が減

          「【議論】大量採用コンサルは、日本企業復活に貢献できるか」NewsPicks 2022/10/21

          「【逸話】地方の中核都市には、ビジネスチャンスが溢れている」NewsPicks 2022/10/16

          【記事の要約】 タレントで実業家、事業家の杉村太蔵氏は、旭川で巨大駐車場になっている450坪の土地を自社で買い、1店舗5~6坪程度、スタッフ1~2人で完結できる小さなお店を25店舗集めた「旭川はれて」という商業施設をオープンした。敷金・礼金・保証金なし、即日やめても違約金なし、退店時の原状回復義務もなく、厨房機器や什器、内装の費用は杉村氏の会社負担、店舗での支払いは現金を使わない完全キャッシュレス制で、売り上げの20%を納めてもらうという条件で募集したところ、説明会に400人

          「【逸話】地方の中核都市には、ビジネスチャンスが溢れている」NewsPicks 2022/10/16

          「【国際比較】勝てないエリート教育」NewsPicks 2022/10/6

          【記事の要約】 世界中の15歳の学力を調査するPISAに基づけば、日本など東アジアの学力は欧米を圧倒して高い。東アジアでは1人の先生が多くの学生を見て、ヨーロッパはその逆だ。平均的な子供の場合、教室の人数はあまり学力に影響せず、教員の優秀さが影響する。教員の給与を上げて、1人あたりの生徒数を多くしているのが、東アジアの学力の高さの要因だろう。しかし、ハーバード大のデミング教授の研究によると、学力に対人スキルが備わって初めて、高い給料にたどり着ける。米国のエリート教育は、全寮制

          「【国際比較】勝てないエリート教育」NewsPicks 2022/10/6