WFAの導入をすすめるためには

https://www.dhbr.net/articles/-/6139

WFH(在宅勤務=work from home)が可能なら、給料が平均して8％減ってもかまわないという結果がある。金銭的な対価が減る代わりにこなせる仕事外の用事が増える、会社から遠い場所で生活費が安い地域に引っ越すことができるということでこの考えは正当化される。

本調査では「業務の独立性が高く、従業員が仕事を熟知している――場合、WFA(work from anywhere)の導入は企業にとっても従業員にとってもメリットがある」としている。

WFAの懸念は、大きくはチーム・コミュニケーション不足があげられるだろう。しかし、中国のコールセンターにWFHを導入したところ生産性が平均して13％向上したケースも存在する。

WFAを阻害している要因は、管理と硬直性であり、これを意識するために、次の言葉を心に留めよう。

細かく管理せず、十分な自己裁量と柔軟性を与える。自己裁量が大きいほど生産性が向上する。