見出し画像

6月10日は「こどもの目の日」!「見えづらい」と言わない子どもたち。「子どもの仕草」で気づける「目の病気」。小中学生の視力低下が続き、1.0未満の割合 過去最大に

全国101店の眼鏡専門店を運営する、株式会社ビジョンメガネは、ホームページと店頭を通じ、子どもの弱視の早期発見につなげるための啓蒙活動を行なっています。

6月10日は「こどもの目の日」です。2024年6月10日(月)から、店頭での呼びかけを強化するなど、子どもを持つ保護者に向けて、引き続き情報発信をしていくとのこと。

その一つとして、目の病気や異常に気づける“子どものサイン”を9つのイラストで紹介するポップを、全国の店舗に掲示するほか、ホームページ上で公開しています。

日常の仕草で「ものを見るとき頭を傾けたり、横目で見たりする」「ひどくまぶしがる」といったことがあると、弱視などの眼疾患の可能性が考えられます。そうした仕草を、ビジョンメガネのキャラクター「ビジョンくん」を使い、わかりやすく伝えています。

国内唯一の眼鏡の国家資格「眼鏡作製技能士」を持つビジョンメガネスタッフは、「子どもは自分から『見えづらい』と言うことはめったにない」と指摘します。そのため、「本やテレビを観ている時の距離や目の動きなどを、大人が注意して見てあげて欲しい」と話します。一方で「気づくのは困難な面もあるので、定期的な視力検査を」と呼びかけます。

店頭で販売スタッフが、保護者から目の異常に関する相談を受けた場合は、まずは眼科受診を促し、早期発見と治療につなげます。そのほか、ホームページにおいては「3歳児健診の屈折検査」の重要性に関するコンテンツを公開しています。

「3歳児健診の屈折検査」は、眼鏡をかけても視力が上がらない弱視などの眼疾患の早期発見に有効とされ、従来の視覚検査に加えて導入する自治体が増えています。検査の重要性や流れ、また弱視と診断された場合の治療用眼鏡の作成方法、保険適用について、詳しく解説しています。

子どもの視力低下止まらず、1.0未満の小中学生の割合、過去最大に

いま、「子どもの視力低下」が進んでいます。文科省が2023年11月に公表した2022年度の学校保健統計調査によると、裸眼視力が1.0未満の小学生の割合は過去最大の約4割で、中学生も過去最大となる約6割に上ることがわかりました。「スマートフォンやタブレット端末で近くを見る時間が長くなったことが要因とみられる」といった報道も出ています。

また、「眼鏡DB(データベース)2023」(眼鏡光学出版)によると、5~14歳の眼鏡購入人口は、コロナ前の2019年から2022年にかけて約57%増加しており、コロナ禍以降の子どもの眼鏡人口の拡大ぶりが伺えます。

こうした背景もあり、ビジョンメガネは6月10日の「こどもの目の日」をきっかけに、子どもを持つ保護者に向けた情報発信を強化します。子どもの3歳児健診を控える保護者はもちろん、4~6月の小学校の健康診断を終え、子どもの視力に不安を抱える保護者に、本活動を役立てていただきたい考えとのこと。

子どもの<視力検査・眼鏡づくり>、「眼鏡作製技能士」がポイントを解説

ビジョンメガネ 営業本部・教育担当 国家検定資格1級「眼鏡作製技能士」を取得、 “目と眼鏡のプロフェッショナル” 小倉正道氏

眼鏡に関する国内唯一の国家検定資格(国家資格)「眼鏡作製技能士」の1級を取得している、ビジョンメガネ営業本部・教育担当 課長の小倉正道(おぐら・まさみち)氏に、子どもの<視力検査>と<眼鏡づくり>のポイントについて聞きました。

Q.「視力検査」はいつ頃から可能?子どもは「見えづらい」と言う?

一般に3歳以上になると「自覚的視力検査」が可能になると言われており、厚生労働省が義務付けている3歳児健診で視力検査が受けられます。屈折異常の早期発見、治療のためにも自治体の健診を受けることをおすすめします。

なお、子どもは自分から「見えづらい」と言うことはめったにありません。そのため、本やテレビを観ている時の距離や目の動きなどを、大人が注意して見てあげることが大切です。ご家庭で視力の変化に気づくのは困難な面もありますので、定期的な視力検査が必要だと考えています。

Q.眼鏡を作った方が良い視力は?使用頻度は?

眼鏡は、一般的に近視で視力が「0.3以上0.7未満」であれば必要な時だけ使い、「0.3未満」であれば、常に使ったほうが良いと言われています。とはいっても、日常生活の眼の酷使の頻度によっても異なりますし、近視だけでなく遠視や乱視などの人もいるので参考としてください。

Q.屈折異常や視力矯正を放っておくリスクは?

発達段階で何らかの原因により視力の成長が止まってしまうと、眼鏡を掛けても視力が上がらない「弱視」や、右の目と左の目が違う方向を向いてしまう「斜視」になる可能性があります。これらは自然に良くなることはなく、将来、運転免許の取得や就労に支障をきたすこともあります。

そのため、発達過程のできるだけ早い段階で、眼科医の指導による適切な治療が必要です。近視・遠視・乱視の屈折異常を放っておくと、目の疲労や視力機能の低下だけでなく、近視の場合は病的近視に進行する可能性もあります。黒板の文字が見えづらいことなどが、集中力の低下、さらには勉強嫌いの要因の一つになるとも言われていますので、ご本人にあった視力矯正をしてあげてください。

Q.眼鏡をかけると視力が落ちますか?

眼鏡をかけて、「近視が進行する」「視力が低下する」ということはないので、ご安心ください。眼鏡を頻繁に掛け外しすることも視力低下には繋がりません。ご自身にあった度数で、正しい位置で眼鏡を掛けることが最も重要です。

Q.眼鏡とコンタクトはどちらから始めるのが良い?

コンタクトレンズは、目に直接レンズを乗せて使用するため、使用時間や期限、お手入れなどの衛生管理が必要で、小さなお子様にとっては扱いが難しくなります。扱いを誤ると目の病気の原因にもなる可能性があります。コンタクトは、自己管理ができる中学生や高校生になってから使うのが安心です。

Q.子どもが初めて眼鏡をつくる時の重要なポイントは?

まずは、眼科を受診しましょう。眼科で目の状態を詳しく検査してもらい、メガネが必要と診断された場合は処方箋を発行してもらい、眼鏡店へ持参して眼鏡の作成を進めていきます。

子どもの眼鏡はレンズ選びも重要です。子どもは身長が低く上を見上げる機会が多いため、縦幅のある大きめのフレームに、目線を動かしてもレンズの端まで歪まずに見える視野の広いレンズを入れるのが適しています。

フレームの素材としては、柔らかさと軽さが特長の特殊な樹脂「TR90」や、「ベータチタン」「形状記憶合金」がおすすめです。また、毎日使うものなので、「ずれにくい」「掛け心地が良い」などの機能面から選ぶと良いでしょう。

店頭でのフィッティングはとても重要です。正しい位置で眼鏡を掛けられるよう、眼鏡の受け取り時に、しっかりと調整を行なってもらいましょう。

お店選びのポイントとしては、「保証内容やアフターサービスが充実している」「通いやすい場所にある」、この2つがあります。

Q.購入後の注意点は?

1カ月に1回を目安に、眼科や眼鏡店での視力測定やメンテナンスを行ないましょう。

お子様は、大人に比べて視力が変わりやすいため、定期的(小学校高学年までは1カ月に1回程度、高学年以上は3カ月に1回程度)に視力測定をするのがおすすめです。特に9歳未満の小さなお子様は、眼鏡の取り扱いに不慣れなため、フレームに歪みが発生しやすくなります。

視力変化の有無に関わらず、眼科や眼鏡店で見え方や掛かり具合をチェックしましょう。

Q.視力を悪化させないための注意点(視力を守る生活法)はありますか?

「読書や勉強をする時は、明るい場所、正しい姿勢で」「本や教科書からは30cm以上距離をとる」「ゲームやパソコン、スマートフォンも長時間使用せず、時間を決める」といった点がポイントです。さらに、日光にあたる屋外での活動も良いとされています。お天気の良い日や休み時間は外で遊んだり、1日の中で2時間程度外に出たりするのも良いと言われています。(近視には遺伝的要因と環境的要因の両方が関係していると言われています。そのため、上記が必ずしも効果があることを保証するものではありません)。

レンズ交換無制限の有料保証サービス、視力が変わりやすい子を持つ保護者から人気。保証利用のフレームの上位1~9位、子ども用が独占!

眼科推奨の眼鏡ブランド「TOMATO GLASSES(トマトグラッシーズ)」
絶対にずれない眼鏡フレーム「MYDO(マイドゥ)」ジュニア版

ビジョンメガネは、視力の変化に伴うレンズの交換のほか、フレームの修理・交換などを3年間、何度でもできる有料の保証サービス「ビジョンパーフェクト保証」(税込10,800円~)を提供しています。成長期で視力が変わりやすく、かつ眼鏡を壊しやすい子どもを持つママ、パパから支持を得ています。

保証利用のフレームは、ランキング※上位1~9位まで、すべて子ども用のフレームが占めています。さらに、0~14歳の加入者は、保証期間の3年間に平均2.3回、本サービスを使い、レンズやフレームの修理・交換などを行なっています。※2019年1月~2023年12月までの加入者を対象に調査。

「ビジョンパーフェクト保証」は、1回あたりの保証上限金額内であれば3年間、レンズやフレームの交換等に何度でも応じます。破損や傷による修理・交換だけでなく、視力の変化によるレンズ交換も受け付けます。そのほか、品質、盗難、紛失の5つを保証する充実ぶりです。大手損害保険会社と共同開発した業界初(当社調べ)の保証サービスで、他社との差別化を図っています。

本サービスは、2019年1月1日に導入し、2023年12月末時点(開始から5年)で、加入件数9.6万件を突破しています。

この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?