むかし書いた韓国コラム　#67

　引っ越しのためにインターネットの移設を申し込んだら当方の外国人登録番号が名義と一致しないと言われた。１０年以上前に滞在資格が変わった際に外国人登録番号も変わったと記憶しているが、もしやその番号が必要なのか。当時の番号は記憶になく、入管に行き外国人登録事実証明を取り確認したが、その番号でも登録されていないという。本人確認のできない客の口座から毎月３万ウォンも引き落としてくれるとは大したもの。不快になったので解約を申し出るも、本人確認ができないのでそれもできないという。この会社、最初はＴ社だったが後にＨ社に買収され、現在は携帯電話会社子会社のＳ社になっている。Ｈ社時代の移設申請は電話一本でスムーズにできた記憶がある。今回は結局「例外的に処理します」と恩着せがましく言われどうにか解決した。

　翌日、ケーブルテレビの移設を申請した。電話で生年月日と住所の番地を告げるだけで本人確認が完了し手続きはあっという間に終わった。この違いはいったい何なのか。

【解説】
　字数に制限のあるコラムなので詳細は書けなかったが、この時は窓口で結構長時間やり合った。解約を申し出た際に本人確認ができないから無理だと言われたので、「ならば銀行に言って引き落としを止めてもらう。それで料金滞納と言われても本人確認ができないなら私が本人かどうかわからないのだから私に支払いの義務はありませんよね？」とかなりネチネチとやった記憶がある。そもそも電話でらちがあかず、窓口を訪ねたのだが解決せず、翌日に外国人登録事実証明を取って再訪までしている。最終的にＳ社側がさじを投げたのか「例外的に処理します」と言われた。「例外的とはなんだ、オレは特別扱いを求めているのではないぞ！」とキレたかったが、韓国語での長時間の交渉に疲れていたのでグッとこらえた。韓国生活では時にこうした面倒なこと起きたりし、そのたびに韓国語での交渉に辟易としていたものだ。

（初出：The Daily Korea News 2015年10月26日号　note掲載に当たり解説を加筆しました）