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【コラボレーターの仕事術】あるがままの自分を発揮する働き方支援で生産性向上とうつ、メンタル改善を同時に達成する 日本メンタル再生研究所 代表取締役所長 山本 潤一

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近年、ストレス社会と言われるようにうつやメンタルの不調で苦しんでいる人がたくさんいます。今回インタビューさせていただいた山本さんは、筑波大学名誉教授・宗像恒次博士が日本人のパーソナリティを研究して独自に開発したメソッドを弟子として約25年間学び、生産性を向上させながら同時にうつなどを克服する支援をしています。現在の活動に至るまでのこと、実際にどのような事業を展開しているのか、お話を伺いました。

■対人恐怖症の経験から新たな出会いで克服


ーー今の事業を始められた経緯をお聞かせください。

山本さん(以下、山本):今の事業につながる原点は、私自身が対人恐怖症でずっと悩んでいたことです。中学生時代から始まり、30代後半くらいまで続きました。人前では明るく振る舞っていましたが、内心は恐怖心でいっぱいでした。どうしてこんなに生きづらいのかが当時はわからなかったんです。

25歳くらいのときに人材教育に興味を持ち、大手の人材教育会社に入社しました。その時の人材教育は、国家資格を取らせて企業内で昇進させるようなものでした。

私は研修を企画し、資格を取得するための学校の担当者として働いていました。しかし、そういう知識教育に元々興味はなく、当時の社長にも自分のやりたいことを提案してみましたが実現はできませんでした。それならばと、会社を辞めて自分で会社を作りました。29歳のときです。

最初の3、4年はどうしていいか何にも思いつかなかったので、とにかく企業に飛び込み営業をして何でもやっていました。何とか軌道には乗りましたが、単なる下請けでやっていてもおもしろくないと感じていたときに、日本人のメンタル活性化法理論とメソッド開発をしていた筑波大学名誉教授の宗像先生と出会いました。今では弊社の顧問である先生のメソッドを学ぶうちに、自分の対人恐怖症も解決してしまいました。

先生の研究は、『気持ち』や『ストレス』と人間の『生理的データ』が関連しているというものです。たとえば、あるがままの自分とは違う生き方をすると、それがストレスになります。そうすると生理的データ(白血球の構成比率)が変化するのです。

*白血球中には、健常者では顆粒球60%、リンパ球35%、マクロファージ5%という割合で存在しますが、慢性ストレス化に置かれるとこの比率が変化します。

まさに心と体は一体化しているという研究をしている方でした。もしかすると私の対人恐怖症はこれで解決するのではないかと思い、学びながらやっているうちに克服できたんです。

■あるがままの自分で生きているか


山本:
当時、先生のこの技法には医療従事者の方が多く関心を持っておられました。現在主流とされている対処法を試しても改善しない患者さんがたくさんいたからです。

病気には、かかる病気と自ら作り出す病気があります。かかる病気は伝染病で、薬剤を投与すれば改善します。

一方、自ら作り出す病気はストレスが原因です。ストレスをたくさんためる生き方をすると免疫力が下がり、病気の一因となります。自分で作り出しているので、薬だけでは改善しない場合があります。ストレスとは何かというと、「あるがままの自分で生き、働いているかているかどうか」なんです。そうできている人はあまりストレスはたまりませんし、そうでない人はストレスをためています。僕が対人恐怖症だったときは、周りに認められたいという気持ちが非常に強くあったので、あるがままの自分を生きておらず、そんな自分が嫌いでした。

脳の中枢にある扁桃体が周りの表情に反応して過敏反応することが、研究によって明らかになりました。この扁桃体は3歳までに完成します。ニコニコして動じない赤ちゃんと、すぐ泣いてしまう赤ちゃんがいるように、3歳までに感受性ができるのです。周りの顔色に反応しないようにするには、弊社が提供している扁桃体の過敏感受性を改善する技法を使って16時間程度で改善できます。

企業でうつの休職者を出さないための指導も行っています。なぜなら、うつの社員を改善しても、会社に戻ったら上司やマネジメントが潰してしまうことがあるとわかったからです。そこから今は、マネージャーの指導、経営者に対するコンサルも行っています。

とはいえ、うつを減らすという目的でマネジャー教育をする必要はありません。うつの原因は、あるがままの自分を発揮できない生き方、働き方をしていることです。
ということは、社員があるがままの気持ちで個性を発揮できるマネジメントをすれば、社員のモチベーションも生産性もあがり、エンゲージメントは高まり、離職やパワハラは減り、うつも減る、ということが同時に起こります。
うつとはマネジメントやキャリアの問題であり、生産性を向上させながら、メンタル対策を同時に行うことは可能なのです。

他社事例では、30人のうち24人のマネジャーが、売上向上、離職率50%減を実現しました。某食品上場企業では、3年半で初回うつ休職者の再発率が0%に。また、5〜8勝しかできずにいたプロ野球ピッチャーが、突然3年間で42勝をあげメジャーリーガーに昇格するなど、生産性向上とうつ改善のさまざまな効果が同時に起こっています。


■あるがままの自分になることで自分も組織も幸せになる


ーーあるがままの自分になるためのコツはなんでしょうか?

山本:私たちには、「周りの目を気にする自分」と「あるがままの自分」という人格が2つあります。その比率は人それぞれです。あるがままの自分の比率が高いと元気になります。周りの目を気にする自分とは、自分の感情を抑圧している状態です。この度合いは、弊社の診断テストで数値化できます。

周りの目をすごく気にする人があるがままの気持ちを言うことは、頭でわかっていてもできないんです。日本人はかなりの方がこの心理状態にあります。脳内の情動の中枢と言われる扁桃体を鎮静させると、必要以上に周りを気にしなくなって自分の気持ちを言えるようになります。そうするとうつも改善するし、モチベーションもあがります。

ダニエル・キムという学者が『関係の質の理論』ということを提言しています。
関係の質を高める→思考の質が高まる→行動の質が高まる→結果の質が高まる、そしてまた関係の質がよくなることが成功だと言っています。関係の質とは人間関係の質という意味です。

弊社はこの考えをもっと進めて、感情交流の質を高めることが関係の質を高めることになると考えています。なぜなら、日本人はアメリカ人に比べて非常にデリケートであり、そんなに簡単に相手に心を開かないからです。

1980年代までの日本企業を想像してみてください。みんなで温泉に行って、ベロベロにお酒を飲んで裸踊りをして泥酔して、そこでやっと本音の会話ができるんです。それほど、日本人はデリケートなのです。
現在はそういった会社が少ないのだとしたら、日常の仕事の中で感情の交流の質をもっと高める必要があります。
ここを見落としているからこそ、メンタル問題がたくさん起きていると考えています。

90年以降の組織は成果主義になってしまったので、「関係の質=日本人の感情交流の質」が壊れているんです。そうなると、思考の質が悪くなる→行動が悪くなる→結果が悪くなる→さらに人間関係が悪くなるという悪のスパイラルになっていきます。感情交流の質をきっちり深めるやり方をマネージャー側に教えると組織がよくなります。

こちらの手法は、あるがままの自分を生きるための支援です。我々が考える健康経営は、あるがままの自分を生かす働き方になるように社員を育成すること。精神健康度の高い働き方をさせる組織を作ること。
これからの企業は、あるがままの自分を生かす働き方で幸せな組織になっていきます。そうすると自然と社員が自立的に動き出し、生産性は向上し、モチベーションやエンゲージメントはあがり、離職は減り、パワハラやうつも減ります。よく考えるとシンプルなことですね。

ーー最後に山本さんのビジョンをお聞かせください。

山本:会社の理念は「あるがままの自分を解放し、幸せに生き・働く人を増やす」です。頭でわかっていても感情はなかなか変えられませんが、扁桃体感受性を改善するというやり方をすれば、感じ方=感情を書き換えられます。だから私はその部分をお手伝いして、幸せに生き・働く人を増やすということが21世紀の平和づくりになると思います。

あるがままの自分ではなく周りに合わせすぎる自分になっていると、テストをやれば一発でうつリスクが高いか、または今大丈夫でも将来そのリスクが高いかがわかります。あるがままの生き方・働き方をすればうつにはならないです。それがみんなにとっての健康でもあり、幸せになると思っています。
具体的にどうするかは今日お話しできませんでしたが、入口としてお役に立てたらいいなと思います。

▼ワクセルコラボレーター
日本メンタル再生研究所 代表取締役所長
脳科学メンタルトレーナー
山本 潤一さん

<プロフィール>
リザーブストック

<代表作・主な実績>
2015.11.18 電気新聞
2016.9.17 書籍「不安遺伝子を抑えて心がす~っとラクになる本」(出版社・秀和システム)
2016.11.14 月刊プレジデント(2016年12月号)
2017.9.2 プレジデントオンライン
2018.8.21 日経新聞夕刊

会社公式HP

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ワクセルは、コラボレートを通じて、人に夢を与え続けていくソーシャルビジネスコミュニティです。健全に学び、チャレンジし、成長し、達成し続ける人が次々と集まるコミュニティを作り続けます。 さまざまな分野で活躍する著名人や経営者、クリエイターの方々とコラボレートすることにより、下記の取り組みやコンテンツ制作を行っていきます。

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