保有銘柄（ポートフォリオ）紹介

現在の僕のポートフォリオを紹介します。
なおここに掲載した個別銘柄の投資を推奨しているわけではありませんので、もし本記事を参考に投資をされる際には必ず自己責任（自己の判断とリスク許容度の元）で投資を行ってください。

日本株

SBIホールディングス (8473)

言わずとしれた金融企業です。傘下にSBI証券・住信SBIネット銀行・SBI新生銀行など多数の金融サービスをオンラインで提供しています。
昨今では年金のみでは老後資金が不足することを金融庁が警告していたりしており、給与収入と年金のみではなく投資によっても資産を形成していくことが推奨されるような社会的な流れが発生していると考えています。
そうすると必然的に証券口座の開設数や取引高は増えていくことになり、特にスマホアプリなどから気軽に利用できて実店舗よりも手数料が割安なネット証券が今後ますます収益をあげるようになると考えています。
また執筆時点（2023年6月）において日経平均株価がバブル後高値を更新しており、それも追い風となるでしょう。
同程度の顧客数を抱えるネット証券としては楽天証券も存在しますが、母体の楽天グループ (4755) は通販事業や格安SIM事業など多数の事業を行うコングロマリットであり、証券事業単体に対して投資することはできません。もっとも、楽天証券は現在（親子）上場の準備を行っており上場を果たせば楽天証券に投資することも出来ます。

味の素 (2802)

一般的にはグルタミン酸（味の素）や食品メーカーとして知られていますが、僕は味の素の提供している半導体向け絶縁材「Ajinomoto Build-up Film (ABF)」の可能性を感じて投資を行っています。
味の素は半導体メーカーです（断言）。
絶縁フィルムは半導体製造には欠かせない材料の一つとなっておりますが、ABFは絶縁フィルム市場ではほぼ100%のマーケットシェアを持ち、競合が存在しません。
半導体産業は、AI向けのGPUに対する需要は確実に伸びていくものと思われますし、ほぼ全人類がスマートフォンを持つような世界ではウェブサービスの需要は右肩上がりであり、サーバ向け半導体は今後も成長し続けるでしょう。
半導体メーカーとしては Intel, AMD, NVIDIA, Samsung, TSMC など多数ある中でどのメーカーが最も長期的に成長していくのかは不明瞭ではありますが、半導体産業自体が成長していくことが確実な中で、その必須材料の一つのほぼ100%を提供する企業に投資することは、半導体産業全体に投資することと同義です。

インターネットイニシアチブ/IIJ (3774)

IIJ は通信インフラを提供する国内最大企業です。一般的には格安SIMサービスの IIJmio が有名でしょうか。
インターネットはウェブサイトやブログなどのテキストや画像データ主体のサービスは既に成熟した業界となっていますが、YouTubeやNetflixなどの動画コンテンツが今後はますます伸びていくものと考えています。「百聞は一見にしかず」という格言通り、人間は文章よりも視覚情報の方が遥かに効率的に情報を摂取できます。インターネットは書籍などと比べて遥かに効率的に情報を収集・発信することができるツールとして発展してきました。したがって、今後は文章を主体とするサービスからより人間の知覚に馴染む動画サービスへとナレッジベースはシフトしていくと考えています。
その際に問題となることの一つが通信帯域です。テキストデータはせいぜいキロバイト単位ですが、動画となると数百メガバイトのオーダとなり、大量の通信帯域を必要とします。一般的にインターネット通信はフレッツ光などの消費者向けは固定価格ですが、事業者 (Autonomous System; AS) 単位では従量課金制であり、より上位のプロバイダーに対して転送量に応じて転送料金を支払います。
したがって、動画サービスの成長によりインターネット全体の通信帯域が増加すればおのずと上位のネットワーク層（高いTier）を提供する企業の収益となります。
なお、同じく Tier 1 レベルのネットワークを提供する企業としてはNTTのOCNなども存在しますが、NTTは電話回線網・光回線網・MNO事業など多岐にわたる情報通信インフラを提供するコングロマリットであり、インターネット単体の通信帯域幅の増大に直接的に投資する手段としては劣後すると考えています（NTT自体は優良企業だと考えています）。

IGポート (3791)

Production I.GやWit Studioなどのアニメ制作会社を傘下に持つグループ企業です。
アニメ産業は日本国内では既に成熟していますが、海外のいわゆる「オタク文化」はまだまだ成長の余地があると考えています。もっとも、日本のアニメ業界は収益率はあまりよくなく（円盤の売上で食っている、という話も聞きます）、アニメーターの給料が安いことから急成長する中国のアニメ業界から引き抜かれているなど、アニメ業界全体のファンダメンタルズとしては良い状態とは決して言い難いでしょう。
アニメ制作会社は多数存在しますが、上場している企業はあまり多くなく（京アニやufotableなどの人気のアニメ制作会社は未上場です）、投資の幅は比較的狭いです。上場をしている同業他社としては東映、東宝、松竹などでしょうか。これらの企業はいずれもアニメ以外にも実写ドラマや映画なども手掛けており、アニメ産業単体に投資する際の選択肢としては微妙なところです。

カプコン (9697)

バイオハザード、モンハン、逆転裁判などの有名なタイトルを多数保有しているゲーム企業です。
バイオハザードやモンハンなどはシリーズ化して継続的に新作を発表しており、ブランドとしての価値も十分あると考えています。僕もバイオハザードやモンハンはほぼすべてのシリーズをプレイしています。
日本のゲームはグローバルでも比較的高い評価を受けており、カプコンは実際にグローバルでも大きな収益をあげています。
最近はスマホゲームに押され気味なのと、海外のインディーズゲームや制作会社が台頭し始めているのが微妙ではありますが、著名な既存IPは大きな強みとして残るでしょう。

バンダイナムコホールディングス (7832)

パックマンの会社です。他には太鼓の達人やテイルズシリーズが有名でしょうか。
ゲーム銘柄の一つとして保有しています。

日本ファルコム (3723)

王道系RPGの軌跡シリーズを展開するゲーム制作会社です。
空の軌跡が大ヒットするまではイースシリーズが有名でしたが、最近は軌跡シリーズのほうが売れているようです。僕も軌跡シリーズは外伝も含めてほぼすべてプレイ済みです。
営業成績はほぼ横ばいで成長性に乏しいですが、ファン枠として保有しています。みっしぃ、かわいい。

マキタ (6586)

電動工具で国内シェア60%を誇る企業です。
街中で工事のおじさんを見かけるとだいたい青っぽい緑色の工具を持っていますが、あの会社です。個人的にはあの色はダサいと思っているのですが（笑）
世界シェアでも20%ほどとなっているようで、グローバルでも成功しています。売上の8割が海外のようです。
昨今の円安が追い風となってグローバル収益が増加することを期待しています。

日本ガイシ (5333)

碍子（がいし）とは電線と電柱の間を絶縁する器具であり、ほぼすべての電柱に必要なものとなっています。主にセラミック（陶磁器）で製作されます。基本的に電線の電圧が高ければ高いほど電気の輸送効率は向上しますが、その分絶縁性能の高い碍子を利用する必要があります。
日本ガイシは碍子の世界トップクラスのメーカーであり、特に1MV以上の耐圧性能の碍子を製作する世界で唯一の企業です。
僕が日本ガイシに注目している理由として「NAS電池」があります。
NAS電池は蓄電ソリューションの一つでありナトリウム (Na) と硫黄 (S) という非常に入手性の高い物質で構成できることが特徴であり、既存の鉛蓄電池やリチウムイオン電池と比較して、大容量化・価格・エネルギー密度（接地面積が小さい）・応答性などの観点からより優れた蓄電ソリューションです。
蓄電ソリューションはウクライナ戦争によるエネルギー価格の高騰や電気自動車（EV）、太陽光発電などの近年の動きに合わせて注目度の増している分野です。
特に太陽光発電は有限の埋蔵量の化石燃料を消費する火力発電などと比べると持続可能（再生可能エネルギー）であり、またCO2を出さないためSDGsの観点からも各国で導入が急ピッチで進んでいます。しかし太陽光発電には大きな課題があります。それは発電量が安定しないということです。太陽のない夜間は全く発電できませんし、天候によって発電量は何倍も変わってきてしまいます。そもそも電力網においては発電量と電気需要を均衡させる必要があり（そうしないと供給電圧や周波数が変動してしまいます）需要に合わせて発電量を適切にコントロールする必要がありますが、太陽光発電単体ではこれはできません。
太陽光発電が増える前もこの問題はありましたが、基本的には揚水発電によって解決していました。すなわち供給量が多いときには水をポンプで汲み上げることにより重力エネルギーに変換することで「充電」し、逆に供給量が少ないときには水を上から下に流してタービンを回転させることによって発電を行います。しかし揚水発電所は水のあるところにしか作ることが出来ず、供給能力に限界があります。
そのため不安定な供給量を調整するための蓄電ソリューションは太陽光発電とセットであり、今後太陽光発電所が増えていくにつれて蓄電ソリューションの存在感は増していくと予想されます。現在の日本ではFIT制度による政府の後押しもあり太陽光発電所はこの10年間で急激に増加しましたが、残念なことに増えすぎた太陽光発電の供給量に需要が追いつかず、特に受給がアンバランスな九州などでは「出力抑制」といって太陽光発電の電気を止めてしまうということが起きています。
もっとも一般的に蓄電ソリューションは初期コストが非常に高く、NAS電池を含む蓄電ソリューションは普及はそこまで進んでいませんが、今後普及が進んでいき大規模な生産体制が構築できればコストをより抑えることができる可能性はあります。
日本ガイシは2000年ごろから実験的な量産をはじめ、2010年ごろから本格的な量産体制に入っていますが、現時点では全体の売上の一割にも満たず、またセグメント単位では赤字となっており、NAS電池事業の先行きは不透明です。
このように日本ガイシは非常に長い時間をかけてNAS電池の実用化と商用化を行っており、もしNAS電池事業が成長するとしても今後10年以上の期間は必要でしょう。一方で碍子の世界最先端のメーカーであるという事実は変わることはなく、ダウンサイドのリスクは限定的である一方で、NAS電池事業の成功によるアップサイドに期待しています。

世界株／米国株

AMD

最先端のCPUを作れる企業は現在のところIntelとAMDくらいしかなく、AMDは二番手です。またGPU事業も展開しており、こちらもNVIDIAに次ぐ二番手となっています。
もともとはIntelのCPUの廉価だが性能の劣る互換品を作っていたメーカーでしたが、長年の研究開発の成果なのかRyzenシリーズを展開し始めた頃からIntelと並ぶか、時には上回るような性能のCPUを作れるようになりました。いまから思うと、IntelがCPUの64ビット化の際にItaniumという既存のCPUとの互換性のない製品で盛大に失敗している裏で、既存の32ビットCPUとの互換性を維持したまま64ビット化したx86-64で成功した頃から頭角を現していたと思います。
GPUについては正直なところNVIDIAには遠く及ばず、現在のところ性能的に劣る製品しか作れていません（とはいえ業界では二番手です）。
IntelはGPUも作っていますが、あくまでCPUのオマケといった感じであまり成功しておらず、CPUもGPUも両方とも まともに作れる会社となるとAMD一択でしょうか。
現在のところブランド価値の点ではIntelが圧倒していますが、実性能の観点からはAMDが追いついた形になっており、コンシュマー向けもデータセンターなどのエンタープライズ向けもIntelを猛追している形となります。マーケットシェアの観点からはIntelに劣後していますが、時価総額は既にIntelを超えており、CPUとGPUの両輪でビジネスを展開するAMDの方に僕は賭けています。

TSMC (TSM)

半導体製造企業の業界一位のメーカーです。
半導体の世界では基本的にプロセスルール（配線の太さ）が細ければ細いほど性能がいいとされており、世界中の半導体メーカーがプロセスルールの微細化に莫大な研究開発資金を投入しています。その中で最新のプロセスルールである3〜5nm程度の半導体を製造できるメーカーはTSMCとIntelとSamsungくらいしかありません。
最先端の半導体の工場を新たに作るためには概ね数千億円〜一兆円以上の費用が必要であることが一般的であり、そのような莫大な投資は並大抵の企業はおろか大企業さえ行えません。そのため、多くの半導体メーカーは設計のみを自社で行い、製造自体は製造工場を持つ企業（ファウンドリ）に外注する、という業界構造となっており、TSMCは主に他者のために半導体を製造する企業として圧倒的王者となっています。TSMCは世界の企業時価総額ランキングでは常に10位以内に入るほどの巨大な企業であり、自社工場を持たないほぼすべての半導体メーカーがTSMCに対して外注しています。
そのため、新しいアーキテクチャのCPUを製造するために最も優先されることはTSMCの製造ラインを確保することであると言っても過言ではない状況となっています。
AMDのCPUも、Appleシリコンも、スマホ向けCPUとして圧倒的シェアを誇るQualcommのSnapdragonも、すべてTSMCが製造しています。
今後アフリカなどの後進国が経済発展するにつれて彼らが高性能なスマホを大量に購入していくこと、またスマホ向けのウェブサービスを提供するためのサーバー向けCPUが大量に製造されることが予想されます。その際に例えそれがスマホ向けの小型なものであろうと、サーバ用途の大型なものであろうと、必ずTSMCの元にカネが落ちていくという産業構造となっています。

ASML

半導体を製造する際に必要な装置の一つとして、（フォト）リソグラフィと呼ばれる露光装置があります。露光装置を作るためには極めて高度な光学的装置の加工技術が必要であり、ASMLは最先端の露光装置を作る唯一のオランダの企業です。
最先端のものでなければ日本のキャノンやニコンなどの企業も製造していますが、ASMLの作る最新のものには全く追いつけていません。
半導体を製造する際に絶対的に必要な装置のほぼ唯一のサプライヤーですので、前述のTSMCが勝とうが、Intelが勝とうが、Samsungが勝とうが、世界がどう転んだとしても半導体需要がある限りASMLへの需要は絶えることはありません。

クラウドフレア (NET)

インターネット経由でコンテンツ（データ）を大量のエンドユーザに届けるためには、その大量の通信をさばけるだけの莫大な通信設備がなければいけません。そのために利用されるのがCDN (Contents Delivery Network) です。CDN業界ではAkamaiが最も老舗で大規模な帯域を捌く実績があるのですが、最近ではクラウドフレアが個人向けの無料サービスを提供したり、エッジコンピューティングなどのサービスの拡充したりなどにより急速にシェアを伸ばしています。古くからある巨大なウェブサービスはAkamaiを利用していることが多いのですが、小規模なサービスになればなるほどクラウドフレアの存在感は大きいです。
IIJと同様にグローバルでの通信帯域幅が増大すればするほど彼らの仕事と収益は増えることとなりますので、動画サービスへの移行などによりインターネットがより大きな帯域幅に依存するようになれば、自ずとCDNビジネスも成長していきます。

デジタルオーシャン (DOCN)

格安VPSを提供する事業者の中ではおそらく最も大きな企業の一つです。
事業者向けのクラウドサービスとしてはAmazonのAWSが圧倒しており、それに追従する形でGoogle (Google Cloud) とMicrosoft (Azure) が頑張っています。
これらクラウドサービスは実に多様でユニークな製品を多数搭載しており、様々なワークロードに応えることができる一方で、コストとしてはコンピューティングインスタンスのみを提供する格安VPSと比べるといくぶんと割高です。ブランド力とそれによる安心感からAWSが選択されるケースがほとんどではあるのですが、エンジニアの自分からすると多くのウェブサービスはAWS/Google/Azureを利用しなければいけないほど複雑ではなく、格安VPSで十分です。いうなれば、スーパーの安い野菜を買えば十分なのに「安心だから」という理由でデパートの高い野菜を買っている、というのが現在のウェブ事業者の現状です。特にテスト環境やステージング環境などの高い可用性が必要とされない領域であれば価格の安いVPSを利用しても全く問題がありません。
もちろん商品ラインナップからすれば大手三社のクラウドサービスには劣るものの、デジタルオーシャンではAWSのRDSやS3、ELBなどに相当するソリューションを提供しており、価格競争力を保ったまま商品ラインナップを増やすことでAWSの牙城を崩そうとしているようです。
個人的にデジタルオーシャンはメインのVPSとして利用しており、なんか日本の営業担当が自社についたと思ったらその方が辞めたりとかしててグローバル展開に苦戦しているようですが、今後に期待です。

ファンド／ETF

ヴァンガード・トータル・ストック・マーケットETF (VTI)

ほぼすべての米国株にまんべんなく投資するファンドです。公開されている経費率は0.03%であり、極めて低額です。

eMAXIS先進国リートインデックス

三菱UFJ国際投信の提供する「eMAXIS」シリーズのREITです。eMAXISシリーズは信託報酬が安いのでいい感じです。

その他

米ドル

ニッコウMMFで運用しています。

ユーロ

デビットカードでユーロ建ての支払いを行う際に利用する目的で普通口座で保有しています。

ゴールド

楽天証券で現物を保有しています。

仮想通貨

ビットコイン (BTC)、イーサリアム (ETH) などを保有しています。

さいごに

日本株についてはエンタメ系や製造業、金融など比較的幅広く投資できているかなと思います。やはり日本に住んでいる日本人としては日本の会社の方が情報を集めやすく、多彩な銘柄が採用できますね。
世界株／米国株については半導体銘柄が中心的ポートフォリオとなっています。
さて、個別銘柄名も含めてすべて紹介しましたがいかがでしたでしょうか？具体的な保有数量は公開しませんが、ざっくり日本株と世界株とファンドに1:1:1ぐらいの割合で保有しています。
この記事で紹介したのはあくまでも僕目線での話ですので、銘柄選定のデューデリはあくまでご自身で行う必要がありますが、この記事が読者の銘柄選定の一助となればと思います。