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【Vision Pro】今週の話題ふりかえり　月末の新製品イベントに注目

Vision Magazine

こんにちは！Visionマガジンのnonojiです。
好みの色でそろったiPhone15 ProとMacBook Airに、ついついニヤけてしまう。そんな秋。

それではVision Proに関わる、今週の話題を振り返りましょう！

Apple新製品イベント、10月31日に開催

Appleが10月31日午前9時（日本時間）から、新製品発表イベントをオンライン開催すると発表。iPhone15が大々的に登場したばかりで、今度は何が発表されるのでしょうか。

有力視されているのが、2021年に発売され、M1チップのままアップグレードされていないiMac。

今回のイベントが「Scary fast」（恐ろしいほど速い）をテーマに掲げた点からも、最新のM3チップが発表され、iMacに搭載される可能性が指摘されています。

また、著名アナリストのMing-Chi Kuo氏は、M3搭載のMacBook Proが発表されると予想しています。

一方、専門メディアAppleInsider編集長は「M2のiMac、大体そのくらいでしょう」と、M3発表に否定的です。


このほか私は、Apple Vision Proに関係する情報が出ないかという点に注目しています。

前回イベントでは、iPhone 15 Proの空間ビデオ撮影など、Vision Proに関わる新機能がいくつも発表されました。今回もVision Proに言及される場面があるかもしれません。

Vision Proの販売トレーニング始動

Bloombergのマーク・ガーマン記者によると、Appleは2024年の「初めの数ヶ月」に、Vision Proの販売トレーニングイベントを開く予定。本社のある米クパチーノで開催、すでにApple Storeの一部従業員に参加を呼びかけています。

これから販売トレーニングを始める状況なので、Vision Proの米国発売は年明け直後ではないのではと記事は指摘しています。Appleは発売時期について「来年初旬」と幅を持たせたアナウンスをしています。

ロサンゼルスのApple Store（筆者撮影）

Vision Proの販売にあたっては、旗艦店に体験エリアを設け、他の店舗には1〜2台のデモ機を用意。購入者に合ったヘッドバンドやアイクッションを、店頭で本体に組み付けることを計画していると言います。

メンタルヘルスへの活用、Apple検討

The Informationが最初に報じたところでは、AppleはVision Proをメンタルヘルスに関する診断や治療に活用できないか、検討しています。

カメラやセンサーで得た表情などのデータをもとに、うつや不安、心的外傷後ストレス障害などを特定できる可能性があるとのこと。また、Vision Proで気分の改善につながる、音や画像を表示することも想定されると言います。

Apple Watchは、健康管理に役立つ機能を充実させ、人気を高めました。Vision Proでは、メンタルヘルス向けの機能が注目を集めるのでしょうか。

このnoteでも以前、ヘッドセットの顔に近い部分にセンサーを配置して、心拍数や脳活動を測定するAppleの特許を紹介したことがあります（資料PDF）。

特許資料より

Vision Proがもたらす「時代」

人気ニュースレターDigital Nativeが「世界の変化を捉える10のグラフ」の一つとして「Vision Proと3Dコンテンツ」を挙げています。

Off Topicの宮武徹郎さんの投稿で知り、私も興味深く読みました。

記事中では、Vision Proの販売規模が発売5年目で1,261万台となる予測が掲載されています。

iPhoneほど膨大ではなく、MacBookに近い規模。ただ価格が下がり、品質が向上すれば規模感が変わる可能性もあると、記事は指摘しています。

Digital Nativeより

またVision Proの登場は、没入感のある3Dコンテンツやアプリを作る開発者・アーティストの時代を到来させると予想。

加えて、直感的に使える3D制作ツールへのニーズも増すだろうと言います（以下はそうしたツールの例として紹介されているBeziの機能紹介ビデオ）。


【Appleの注目特許】360度カメラシステム

ユーザーの頭を取り囲むように、ヘッドセットに多数のカメラを配置。水平方向をカバーし合うことで、360度写真・ビデオを撮影可能にする特許。10月24日に公開されました（資料PDF）。

特許資料より

前を向いた状態でも、後ろ側の光景までディスプレイに映せて、まさに360度死角なし。このアイデアが実用化されれば、（場面にもよるでしょうが）旅行先での記録のほか、不動産のオンライン内覧ツアーなどに活用できるかも。

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