「健康経営」の意味まで分かる人はたった4分の1という記事を読んで：健康経営の現状と課題：認知度調査から見えてきたこと
こんにちは、中小企業診断士のKです。
健康経営アドバイザー、薬剤師の資格を持っており、過去の実績から
「生成AI、健康経営、マーケティング」の３つに強みがあります。
今回は、健康経営についてのお話です。
最近話題の「健康経営」について、興味深い調査結果が発表されましたので、その内容と私の考察をお伝えしたいと思います。
参考記事は以下です。
健康経営の認知度は意外と低い
スナックミーが2024年7月末から8月初めにかけて実施した「健康経営の認知度調査」の結果が発表されました。全国の25〜64歳の会社員538名を対象としたこの調査で、驚くべき結果が明らかになりました。
「健康経営」という言葉を聞いたことがある人：約50%
「健康経営」の意味まで理解している人：26.8%
私自身、この数字を見て愕然としました。
私たち専門家の間では当たり前のように使われている「健康経営」という言葉。しかし、実際の現場では半数以上の人がその言葉すら聞いたことがなく、意味を理解している人は4人に1人もいないのです。
「健康経営」という言葉を安易に使用するのではなく、もっと丁寧に説明し、その意義を伝えていく必要があると感じました。
実施状況から見える課題（検査の次に何をするか）
調査結果では、健康経営優良法人認定基準の実施状況も明らかになりました。
実施率が比較的高い項目：
ストレスチェックの実施（24.0%）
定期検診の受診率が高い（23.8%）
実施率が低い項目（一桁台）：
健康経営の取り組みの内外への発信
食生活改善の取り組み
運動機会増進の取り組み
この結果を見て、一定の効果が出ていると感じる反面「検査だけで終わっている」状況が浮かび上がってきます。
ストレスチェックや定期検診は法令遵守の観点からも実施率が高くなりがちですが、その結果を活かした具体的な改善活動にまで至っていないのが現状のようです。
健康経営を成功させるためのヒント
この調査結果から、健康経営を成功させるためのヒントが見えてきます。
分かりやすい言葉で伝える：「健康経営」という言葉自体の認知度が低いため、まずは従業員に分かりやすく説明することから始めましょう。
検査後のフォローアップを重視：ストレスチェックや定期検診の結果を活かし、具体的な改善活動につなげることが重要です。
取り組みの可視化と発信：社内外に向けて健康経営の取り組みを積極的に発信することで、従業員の意識向上と外部からの評価につながります。
使える福利厚生の提供：健康やヘルスケア、働き方に関する福利厚生が重視されています。従業員のニーズに合った、実際に利用しやすい制度を設計することが大切です。
健康経営は、従業員の健康増進と企業の持続的成長を両立させる重要な経営戦略です。しかし、この調査結果が示すように、まだまだ浸透には時間がかかりそうです。
私も専門家の一人として、より分かりやすい言葉で健康経営の意義を伝え、企業と従業員の架け橋となりたいと考えました。
そして、単なる制度の導入にとどまらず、実際に従業員の健康と幸福度の向上につながる具体的な施策を提案し、実行をサポートしていくことが求められているのだと、改めて感じました。
私は、企業内診断士として大阪大学発ベンチャー企業の株式会社ビズジーンでマガジンも担当していますので、良ければそちらものぞきに来てください！（感染症・ヘルスケア・フェムテックに関する商品やサービスに関連した記事を書いています。）
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？