つみたてNISAはこの9本から選びなさい
３つの気づき
① 「長期・積立・分散投資」こそが投資の王道
②長期的な企業業績見通し、世界経済の成長見通しなど、誰もが納得できる根拠をベースにして行えば、投資はギャンブルにはならない。
③経済的に余裕があれば、「つみたてNISA」と「iDeCo」を満額で行うべし。
to Do
① 「つみたてNISA」と「iDeCo」をやるなら、「楽天全世界株式インデックスファンド(楽天投信投資顧問)」かな〜？←楽天ヘビーユーザーなので。
以下本文の抜粋です。
第一章どうしたら「お金に困らない人生)を手に入れられるのか
世界の株式へ分散投資した場合、期待リターンは6%前後ある
現役を退いた後もお金を運用し続けるという発想は忘れてはならない
株、金、不動産はインフレにつよい
自分が提供した資金で、企業も大きくなり、自分も利益を受け取り、さらに世の中に便利なものや、おいしいものが生まれ皆の笑顔を生み出す。これが投資の王道。
私自身は、まだまだ世界経済は、長期的に成長を続けるものであることを疑っていません。世界に目を向ければ、まだまだ成長余地のある国はたくさんあります。具体的には、中国やインド、カンボジア、ベトナムなどの経済成長が注目を集めている
人口が増加する=経済成長が見込める
世界株式への分散投資は17年間の平均で年8%
長期投資のポイントは、自分が投資していることを意識しないこと。日々の値動きに一喜一憂しないから、心穏やかに続けることができる。そういう意味で、世界株式は大きな浮き沈みは見られない。2004年から2020年までの17年間で常に6位以上をキープしている
やはり長期の分散投資に勝るものはない。投資の王道は株式
長期投資に向いているもの、そして世界の株や債券へ分散投資している投資信託を選んで購入してほしい
第二章お得な制度の中で「つみたてニーサ」が最強の理由
2023年12月までに積み立て投資をスタートさせ、年間40万円と言う上限枠いっぱいまで積み立てれば、2042年12月まで20年間積み立てられるので、投資元本ベースで40万円× 20年= 800万円を積み上げることができる
積み立てニーサの非課税運用期間、つまり投資信託の基準価格の値上がり分や分配金に対する税金が非課税になる期間は20年なので、2042年12月に積み立てた分は、それから20年後の2061年 12月まで非課税で運用できる
現在、預貯金を含む金融商品から得られる収益に対する税率は20%だが、これが諸外国並みの30%に引き上げられるかもしれない。そして、おそらくそれは実現の方向に進むでしょう。仮に、金融所得課税が強化されたら、懸念するべきは日本から、より税率の低い国へのキャピタルフライト（資本逃避）です。それだけは避けたいところですから、金融所得課税の強化と引き換えに、積み立てニーサをより使い勝手の良いものに政府が見直してくる可能性は、十分に考えられる
長期というのは20年以上。積み立てというのは時間を分散して定期的にコツコツ購入していくこと。そして分散と言うのは、1つの銘柄に投資するのではなく、できるだけいろいろなものに広く投資すると言う意味
保有期間が20年になると、リターンのばらつきが少なくなる。保有期間20年のリターンは、年率で2から4%が40%程度、4から6%が50%程度、6から8%が 10%弱と言う水準に収斂している。2022年から20年間保有すれば、大体その期待されるリターンは、2から8%に収斂する可能性が高いと想定できる
株価でも為替レートでもそうだが、一直線に値上がりするケースは皆無。
国際分散投資で価格変動リスクを軽減。
分散投資には2つの意味がある。1つは積み立て投資(時間分散)。もう一つは資産分散。
資産(アセットクラス)分散といって、株式だけでなく債券やREITなど、自分たちがいいと思う資産クラスを複数組み合わせる分散投資のこと。例えば株式と債券の組み合わせは、その基本パターンといってもいい。株価が値下がりするのは、経済全体を見ると、景気が悪い時。景気が悪い時は金利が低下し、債券の価格が上昇するのがセオリー。つまり、株価が下落しても、債券価格の上昇分で、ある程度、値下がりリスクが軽減されると想定することができる
分散ポートフォリオの投資商品を、自分の資産ポートフォリオに組み入れておくというのは、保有資産の安定性と分散投資効果を高める上で有効
積み立てニーサの注意点で最も気をつけたい点は、分配金を再投資した分も新規の買い付け金額にカウントされるということ。分配金が全額、積み立てニーサの口座を通じて指定された投資信託の買い付けに回された場合、分配金の金額次第では、分配金の受け取りがあった月には、その分配金の総額を考慮した上で、積み立ての金額を調整する必要がある
他の注意点は、P98.99重要。このように、損益通算と繰越控除が認められていないのは、積み立てニーサでは、損失が生じないものという前提で成り立っている制度だから。
テーマ方ファンドは買ってはいけない。例えば、ロボティクス、インフラ関連、SDジーズなど。これらは、株式市場において、そのテーマが1番物色されて、株価がまさにピークをつけようと言うところで新規設定されるパターンが多いから。ちなみに積み立てニーサで購入できる投資信託から除外されている
第3章積み立てニーサを始める前に知っておきたい「投資信託」の「裏知識」
P108,109重要
運用管理費用と言うのは、少し前まで信託報酬と呼ばれていたもの。これは、投資信託を運用する投信運用会社、投資信託の資産を管理する受託銀行、そして販売金融機関の三社が受け取ることのできる報酬。運用管理費用の高さと成績の良さは、全く関係がない。投資信託としての1番のサービスは、やはりしっかりした運用成績を投資家に提供することだと思う。しかし、運用管理費用率の高いファンドが、常に高い運用実績を上げることができるという相関関係は、どこにもない。なぜなら、投資信託の運用先は、株式市場や債券市場などのマーケットだから。マーケットの行方が将来、どうなるのかということを、事前に把握できるファンドマネージャーなど、絶対に存在しない。未来は誰にも予測できないから。
極端に高い運用管理費用率は、百害あって一理なし
長期投資をするならば、運用管理費用の差が成績に直結する！
信託財産留保額はコストであってコストではない。投資信託では、組入資産の売買にかかったコストは、信託財産から支払うことになっている。つまり、投資信託に解約が生じて、信託財産の一部を現金化する際に必要なコストは、解約を申し出た投資家ではなく、現時点でファンドを保有している人たちが負担することになっている。そこで投資信託から出て行く人にも、解約にかかったコストを負担してもらおうということで設けられたのが、信託財産留保額という制度である
基本的に投資信託を買うときは、販売金融機関の窓口のアドバイスは鵜呑みにしないスタンスでちょうど良いと思う
インデックス運用とアクティブ運用はどちらが良いのかという問題に関しては、両方ともそれぞれに良い面悪い面があると答えられる。インデックス運用は偏差値50を目指す。つまり最初から平均点を狙って運用される。負けない、競わない、市場の波に乗る運用が、インデックス運用。またコストが安い。これに対してアクティブ運用は一般的には、ベンチマークと呼ばれる目標値を設定し、それに勝つような運用を目指す。そのため市場平均を大きく超えるパフォーマンスが期待できる。しかしコストがインデックスと比べて高い
100銘柄を組入れて運用している投資信託5本に分散投資しているファンドオブファンズなら、1本購入するだけで500銘柄に分散投資しているのと同じ投資効果が得られる。ただし、運用管理費用が高いものがあったり、中身に意味がないものもある。
積み立てニーサでバランス型ファンドを買う際にチェックしたいポイントは、常に組み入れ資産のリバランスを行っているかどうかというところ。リバランスというのは、最初に決定した、組み入れ資産の配分比率にできるだけ合わせていくために売買を行うこと。簡単に言えば、Aの株式投資信託50%、Bの債券投資信託50%の比率だったのに、しばらく経つとAの株式投資信託が好調で、資産価値で見るとA70%、B30%になってしまうケースが多々ある。その場合はAを売却し、その資金でBを購入して、比率を各50%に戻すということ。積み立てニーサ口座では金額制限があるため、売却して買い直すといったリバランスができない。だから、投資信託の運用側の方で、リバランスをしているものを買うことが大切。
第4章誰も教えてくれなかった！本当にいい投資信託を選ぶときに大事なこと
「どの金融機関に口座を開いて、積み立てニーサを始めようか」ではなく、「欲しいと思っている。この投資信託を売っているのは、どの金融機関なのだろう」と考えるべき。
投資先は、国際分散を選ぶ。資産運用のリターンの大部分は、銘柄選別で決まるわけではない、最も大事なのは、資産配分だから。
積み立てニーサの対象でも、指定インデックス投資信託173本中、世界中の株式市場に分散投資するタイプは41本
何を基準にして国際分散投資の比率を決めるのか。ひとつはGDPの規模、もう一つは株式や債券市場の時価総額で決める←こちらがおすすめ
投資初心者は、まずはバランスファンドを中心に選ぶ
全世界へ投資するなら、為替ヘッジは不要。ヘッジとは「回避」のことで、円高が進んで、円ベースの収益がマイナスになることを防ぐため、先物取引などを活用して、円を事前に売っておく取引手法のこと。日本経済は緩やかに衰退し、将来、円安になる可能性が高い。衰退すれば、当然のことですが、日本の通貨である円は売られる。つまり、円の価値が下がり円安になる。また、長期的に見れば、為替は平均回帰する可能性がある。平均回帰とは、確かに為替レートは円安、円高を繰り返すものですが、長期的に見れば、ほぼニュートラになるという考え方。積み立てニーサ= 20年の単位で投資していくものなので、ますます平均回帰する可能性が高いとも言える。その意味でも、為替ヘッジはあまり意味がないと考えている。
「人気ランキング」「運用成績ランキング」は全くあてにならない。人気ランキングで上位にあるからといって、その投資信託を買うような真似はしないこと。ただし、人気ランキングの時系列推移で、どんどん順位を落としていくような投資信託があったら、注意しておく必要がある。人気ランキングはどんどん下がっていくと言う事は、解約によって資金が流出し、純資産残高の規模が縮小していると考えられるから。
「運用成績ランキング」があてにならない2つの理由。
①投資信託の運用成績は、あくまで過去の数字であるということ。運用成績のランキングで1位となったファンドが、将来もずっと位置をキープできる保証はどこにもない。
②一定期間中に著しく値上がりした投資信託は、その後、下落するケースが多い。特に、中国株式ファンド、インド株式ファンドと言うように、特定の資産クラス、特定の国と地域に集中投資している投資信託が、運用成績ランキングで上位に来ているという事は、一定期間中に、そのマーケットが大きく上昇したことを意味する。そのまま上昇し続けてくれれば良いのですが、マーケットは常に上昇下落を繰り返すものなので、どこかの時点で必ず値下がりする。したがって、運用成績ランキングで上位に来るほど大きく値上がりした投資信託は、近い将来、逆に値下がりするリスクがある。
投資信託の評価は、将来のリターンを保証するものではない。投資信託の評価というのは、過去の運用成績などを判断材料とし、いくつかの角度から、優れた運用が行われているかどうかを、特定の評価基準で示すもの。しかし、こういった投資信託の評価も、結局のところ、過去の運用成績をベースにして判断されているから、現時点で高い評価を得ているからといって、将来の運用成績も優れているとは限らない。
積み立てニーサ講座で買うなら、1本だけ。最初から複数資産に分散投資するバランス型ファンドを選ぶべき。
積み立てニーサの中で買っても良いファンドは9本だけ。その9本が満たしている条件は
①経済成長が望めるエリアはどこかわからない。そのため、「全世界」、もしくは「国際分散」となっているものを選ぶ。
②国内(日本)資産の比率は3分の1以下にする。日本に過度にコミットしたものは、対象から外したほうがいい。
③日本株が入っているもの日本株の比率は低くしたいとは言ったが、全く入っていないのもダメ。日本は少子高齢で未来は明るくないとは言え、時価総額ではまだ世界3位の位置にいる。全世界投資すると決めた時に、日本を全て外してしまうのはやはり論理矛盾。20年後、30年後どうなるのかは、正直なところ誰にもわからない。今はアメリカが世界の経済のトップを走っているが、今から30年前、まさかアメリカがここまで成長するなどとは、誰も思っていなかったでしょう。何かほんのちょっとしたことがきっかけになり、経済構造は大きく変わる。それは日本だって例外ではない。
④為替ヘッジなしのもの。為替ヘッジ付きは、余計なコストをかかる。
⑤純資産残高が50億円以上のもの。投資信託には「繰上償還」と言う制度がある。これは信託期間が満了する前、あるいは信託期間、無期限であるにもかかわらず、ある日、投資運用会社の都合で勝手に運用を中止してしまうこと。繰上償還されるかどうかの判断基準の1つは、受益権口数(受益者が保有する口数)で、30億口を下回っているかどうか。1口= 1円で計算すると、30億円程度の純資産総額だと繰上償還リスクが高まると考えられる。ということは、現時点において純資産残高が30億円、もしくはそれを割っているような投資信託は選ばないほうが無難。したがって、繰上償還リスクが低いと思われる投資信託を選ぶ必要がある。最低でも純資産残高が50億円程度ある投資信託から選んだ方が無難。
⑥「ターゲットイヤーファンド」は外す。ターゲットイヤーファンドとは、利用者の年齢に応じて、徐々にリスク資産の比率を下げてくれる、ある意味では、便利な商品性を持った投資信託。ファンド名の最後に、2030、2040、2050と言うように、西暦が付されているケースが多いので、それで判断する。一般的に投資をする原則として、年齢が上がるほどリスク性資産の比率を低めにしたほうが運用が望ましいと言われている。でも、この仕組みには決定的な欠点がある。例えば2022年に43歳でターゲットイヤーファンドを購入した人は、2039年には60歳だから、その時点ではかなりリスク性資産の組入比率は下がっている。その時、世界的に株価が大きく上昇したとしたら、どうなるか。そう、既にリスク性資産の組入比率が大幅に引き下げられているので、せっかくの株とかも運用成績の向上に反映されない。この長寿社会においては、定年後から第二の人生が始まると言われるように、長い余生を送ることになる。これからの長寿社会では、定年後もある程度、リスクを取って資産運用していく気構えが必要になってくる。そして、いつ株高になるのかは誰にもわからない。だからこそ、一定の年齢に達した時点で、自動的にどんどんリスク性資産の組入比率が下げられてしまう。ターゲットいイヤーファンドとは、長期投資に向かない。とりわけ、人生100年時代のこれからは、生涯スパンでの運用が常識化してくるでしょう。60代まで運用して、その後は預金において取り崩していくと言う考え方は、もはや過去の常識。
インベスターリターンとは、その投資信託を保有している投資家(受益者)が、実際に享受したリターンの平均値と言える。
トータルリターンとは、あらかじめ決められた一定の期間中に基準価格がどれだけ値上がり(値下がり)したのかを示す、対象ファンドそのものの運用成績である
両者を比較することで、特定の期間中におけるインベスターリターンがトータルリターンを下回っていることが確認されたときは、その期間中に資金流出が生じた可能性が高いと推察していい。逆に、インベスターリターンがトータルリターンを上回っているときは、その期間中に資金が安定して流入していたと想定できそう。
資金流出入のグラフは、追加設定によって、新規資金が入ってきた額と、解約によって資金が流出した額との差し引き。資金流出が長期的に続いている投資信託は、リターンにとってネガティブな要因と考えるべきで、この手の投資信託は買わないほうが無難。
インベスターリターンも、資金流出入額も、全て投信評価会社モーニングスターのサイトで見ることができるので、自分が購入したファンドのコンディションをチェックする意味で定期的に見ておくと良い
第5章投資信託、つみたてNISAについて本当に知りたいこと
金融庁がどうして積み立てニーサの投資対象として、投資信託しか認めなかったのか。理由は明確だ。私たち生活者が資産形成をしようと思った時、投資信託が適しているから。
数千万円単位の損失を抱えても笑って生活できるような、普通では考えられないようなメンタルの強さを持っている人でなければ、株式やFX、暗号資産のトレードには手を出すべきではない。この点、投資信託は、プロのファンドマネージャーが、皆さんからお預かりしたお金をきちんと管理して、リスクをコントロールしながら、世界の経済成長にお金を乗せて育てていくという運用を行う。長期的な、企業、業績、見通し、世界、経済の成長見通しなど、誰もが、納得できる根拠をベースにして、投資していく。つまり、ギャンブルではない、きちんとした根拠に基づいた投資を行う。投資信託の法規則は、この10年、15年で非常に厳格化されたために、かつてのように投資信託をゴミ箱のように利用することなど、絶対にできなくなった。透明性も非常に高まっており、投資信託は個人が長期的な資産形成を行う上で、非常に使い勝手の良いものになっている。
iDeCoは、積み立てニーサと比較して、確かに税制メリットが大きい。しかし、iDeCoを始めとする確定拠出年金は、文字通り「年金制度」である。年金制度は、国民一人ひとりの老後の福利厚生を目的とした非常に厳格な制度である。この制度に加入するという事は、積み立て期間が終わるまで続けることが前提であって、途中で今まで積み立てた額を全部解約して、脱退する事は認められない。
資金的なゆとりがあるならば、確定拠出年金(iDeCo)と積み立てニーサを満額で行おう。まずは、どんな世代でも購入できて、始める、やめるのハードルが低い「積み立てニーサ」をおすすめる。次にiDeCoを検討してみて欲しい。
買いたい投資信託を決めて、それを売っているところで購入。基本的にネットで購入した方がセールスもなく、手数料も安いのでオススメ。
大事な事は、とにかく小額資金でもいいので、投資を始めてみること
世界経済はまだまだ右肩上がりで成長していく。だから、グローバルに投資するリーズナブルなコストの投資信託を買って、持ち続けていれば、途中は価格が下がることがあったとしても、経済が成長していれば、将来的に大きなリターンが見込める可能性がある。長期投資は元手がなくても始められる。まずは小額からでいいので、積み立てニーサを始めてみよう。増額、休止もできる。長期で積み立てを続けることで、将来大きなお金に育つ。
2023年中に口座を開設して、積み立て投資を始めれば、2042年中まで20年間、合計で240回、投資信託の積み立てができるようになる。
投資元本40万円に生じた利益が20年間、各年等しく非課税扱いになる。なので、投資可能期間の最終年である。2042年に投資した40万円に生じた利益は、2061年まで非課税扱いになる。ただ、この制度が普及していけば、投資可能期間については、延長、もしくは無期限化される可能性が高く、すでに証券業界も投信業界も業界団体を通じて政府に制度恒久化の要望を提出している。
今のところ、非課税期間は、20年、毎年の投資枠は2022年から始めたら、あと21年しかない。しかし、制度恒久化に向けて業界は要望に動いている。
積み立てニーサのメリットは、自由度の高さにある。iDeCoとは違って、積み立て途中でも換金できるし、積み立て額を途中から減額することも可能。ただし、注意点が1つだけある。今まで積み立ててきた投資信託を全額解約して、新たに乗り換える投資信託に資金をまとめることは認められない。
投資信託の運用が止まった場合は、繰上償還がされる。繰上償還とは、あらかじめ決められた償還期日前に、事情があって償還されてしまうこと。そういう投資信託を選ばないための基準としては、純資産総額が50億円以上あるというのは最低ライン。できれば100億円以上あった方が安心。
投資信託は、基準価格がどんどん上昇すると、中途解約する人が増えてくる。これは、言うまでもなく、利益を確定させようとするから。しかし、投資信託はほったらかしておくのが1番。
私が思う長期投資というのは、どのくらいの期間を指すのか。それを具体的に言うのであれば、「永久に運用すること」こそ、本当の長期投資だと思う。
前述したように、これからの時代は、公的年金の受給額が減らされたり、医療費負担が増やされたり、あるいはインフレで生活レベルが低下したりするリスクが想定されるので、運用継続しておいた方が、こうしたリスクから大事な資産を守ることにつながる可能性がある。
自分の子供や孫たちに、世の中のためになる、より良いお金の使い方をしてもらえるようにするためにも、自分がまだ健康なうちに、子供たちにお金の使い方をきちっと伝授する必要がある。あるいは、資産を子孫に残すのではなく、社会に寄付するという方法もあるだろう。
特別対談「長期・積立・分散投資」こそが、投資の王道だ
信越化学工業やウォルトディズニーはすごい会社
始めるなら、積み立てニーサと確定拠出年金(iDeCo)で、良いのではないだろうか
長年株式投資に携わっているが、買うタイミングを当てるのは不可能
「長期・積立・分散投資」こそが、投資の王道
投資した前提が変わったのなら手放す。その判断に私情を挟まない。それこそがプロの運用者だと思う。
あとがき
普通、消費者の立場からすれば、選択肢が多いのは、選択の自由度が高まるので、喜ばしいと思うはず。ところが、選択肢が多すぎると選べなくなり、むしろ消費意欲が後退すると言う意見もあり、それはデータでも実証されている。投資信託でも同じことが言える。
投資信託を選ぶ上で大切な指標になると思われる「インベスターリターン」について。この指標は、それぞれの投資信託に参加したインベスター(投資家)が、実際の投資行動の結果得た総体的な平均リターンを指している。例えば基準価格が高いところで購入し、基準価格が安くなったところで、解約してしまった投資家が大勢いる投資信託は、インベスターリターンが低下する。逆に、基準価格が安い水準でしっかり購入することができた投資家が大勢いて、さらに、絶えず資金が流入状態にある投資信託ほど、インベスターリターンが向上する。つまり、インベスターリターンが相対的に高い投資信託は、適切な投資行動している人が多いという証でもある。この数字を同じ期間の当該投資信託の騰落率と比べたとき、インベスターリターンが騰落率を回っているのが理想。
本当にリターンをしっかり得る投資家は、株価が低調で、投資信託の運用成績が悪化した時こそ、たくさんの口数を買い、逆に株価が好調で、投資信託の運用成績が良くなったときには、買い付ける口数を抑える。
毎月積み立て投資こそが長期資産形成に最適な投資行動。毎月積み立て投資はそうした賢い投資行動を自然に実践させてくれる。優れもの投資手法。
新型コロナウィルスの世界的パンデミックが起き、経済活動が滞っていることで、金融市場も反応して、世界中の株価は大幅な下落に見舞われた。そんな中、大いに安くなった相場環境は絶好のタイミングと、「積み立てニーサ」や「iDeCo」で長期積み立て投資へ行動を起こし始めた現役世代がどんどん増えている。もちろん相場が安い時こそ積み立て投資は継続すべき。
基本的に、インベスターリターンが基準価格騰落率(平均年率リターン)を上回っている投資信託は、その保有者が、「長期・積立・分散投資」という、投資家として正しい行動をとっていることになるため、安心して保有し続けられる投資信託と考えてよい。
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