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海外部署を勝ち取る方法

こんにちは!アランです。

今回は【海外部署を勝ち取る方法】について記載します。

なぜ本記事を書こうかと思ったかというと、
海外部署・海外駐在への競争は激化しており、上司へ「海外へ行きたいです!」というアピールだけでは不十分だと感じるからです。

私のような凡人がどのように準備、行動、アピールをして海外部署を勝ち取ったかの詳細をご紹介していきます。
読んでいただいた方は、私がアピールする上で意識したこと、具体的な行動をすれば、人事部にアピールができ、海外部署や海外駐在に近づくでしょう。

また私は最初から海外部署や本社中枢部門にいたわけではないので、思い通りの配属にならなかった方たちにとっても、再現性の高い内容となっております。

ちなみに私は就活中の面接や入社前の希望部署でも海外部署を志望していましたが、初任配属では海外とは全く関係のない部署、しかも本社配属ですらありませんでした。(同期ではアメリカ育ちの帰国子女のようなネイティブ達が海外部署に配属されました)

しかし現在は、海外部署を早い年次で勝ち取ることができています。

今回は私が海外部署を勝ち取るために実際に行った方法をご紹介できればと思い、本記事を記載しました。

本記事は以下の方に読んでいただければと思います。

  • 海外部署を目指している方

  • 海外駐在を目指している方

  • 私が海外部署を勝ち取った方法を知りたい方


皆が同じ戦略をとると、他の海外志望者との差別化ができなくなってしまいますので、本記事は有料とさせていただきます。
もしご興味があればランチ1回分として、見てみてください!
ご購入後、私が実践した内容が甘いと感じられたら返金対応いたします。

ただ読んでいただければ、早い年次で海外部署へ行けた方法について、詳細に理解できる内容となっており、意識して、行動すれば、実践しやすい内容となっております。

簡潔に書こうとしたものの、全体で7,000字以上の記事になってしまいましたが、海外部署を勝ち取るために本気で実践した内容をまとめております。

以下、読者の方の声になります!

それでは本編にいってみましょう!


1 海外部署、海外駐在の競争率は激化している

現状として海外のポストや海外出張はコロナ前に比べて減少しており、
海外部署・海外駐在のポジション争いは激化しています。

私が考える理由は以下3点です。

①最低限の駐在員数での対応
コロナ禍において、現地に行けなくても、リモート会議を通じて現地の把握、管理がある程度できることが判明してしまっため、駐在員や長期出張の機会が減少している。

②コスト削減を意識した現地子会社のローカル化
コロナ、ウクライナ侵略などを起因とした物価上昇や景気の不透明感により、各社コスト削減に注力しており、コストがかかる日本人駐在員の派遣の機会が減少している。

③英語力が高い人材の増加
過去10年で留学経験のある学生が増え、競争相手の英語力が高まっている

①・②に関しては外務省の調査統計でも傾向がつかめると思います。
日本の領土外に長期滞在する日本人は2022年で約75万人で前年比▲6.9%の減少となっています。この数字は2020年から減少傾向にあり、減少前の2019年の約89万から比較しても▲14万人以上減少しています。
(ミクロな視点でみると各業界、個社毎に多少違う傾向があるかもしれませんが)

外務省:2022年海外在留邦人数調査統計より筆者作成

③に関しては、文部科学省のデータからも読み取る事ができます。
大学生の留学生数の推移は、2010年では約4.2万人ですが、2019年には約11.5万人に増加しています。コロナ以降、留学生数は減少しているものの、会社に入れば同期だけではなく、年代が近い人たちが競争相手になるので、絶対数として英語ができる人材は増えているはずです。

文部科学省:トビタテ!留学JAPANより筆者作成


そのため海外駐在の競争率は高くなっているという危機意識をもち、徹底的に準備をすることで、海外部署、海外駐在を勝ち取る確率は高くなるはずです。


2 そもそも海外駐在はどういう人材が派遣されているのか

そもそも海外駐在にはどんな人が派遣されているのでしょうか。

最もハードであり、日本人駐在員が少数である現地法人で想定してみます。日本人が現地法人へ派遣される場合、マネージャーとして派遣され、日本人数名で現地のローカルスタッフ数十人、数百人と協同し、会社経営をすることが求められます。

つまり日本本社の代表として派遣されることになり、派遣する本社側としても語学力に加え、マネージャーとしての資質、即戦力である人材を派遣することになります。そうでないと、現地子会社のオペレーション、経営ができず、連結子会社として会社業績へ利益貢献できない、最悪の場合、利益悪化の要因にもなりかねません。

そのため海外部署、海外駐在を目指す方は、英語力だけでなく、「こいつなら海外派遣しても大丈夫」といった安心感を関係者にも持ってもらう必要があります。


3 上司へ海外へ行きたいです!というアピールだけでは不十分

多くの人は、「海外行きたいです!」と上司にアピールするのではないでしょうか。しかし私はそれでは不十分だと考えます。

なぜ海外へ行きたいです!というアピールだけでは不十分なのでしょうか。私は2つの観点から不十分だと考えます。

①口でアピールすることは誰でもできる

口でアピールすることなら誰でもできますよね。全く差別化になりません。アピールするために実際にした行動(武器)が必要です。出来れば会社に入ってから実践したことを武器とする方が熱意、本気度が伝わっていいと思います。例えば、上司との面談で「将来海外勤務することを想定して、学生時代にTOEIC900を取得済みです」と言うよりも、「海外赴任に向けて、自己啓発として余暇の時間を英語学習にあて、TOEIC910にスコアアップできました」といったように、会社に入ってからの行動でアピールした方が、いま努力している有様がより伝わりやすいと思います。

②上司だけへのアピールでは不十分

前提として上司へのアピールは必要です。やはり一緒に仕事をしている上司から人事部等へのアピールは有効であるからです。しかし必ずしも自分の海外への情熱をくみ取ってくれる上司が、上司になってくれるとは限らないのも現実です。私の同僚には、国内派の上司が上についたことで、海外へ行きたいアピールが中々伝わっていなかった同僚もいます。

また上司→人事部へはどういう報告がされているか分からない、自分の期待する内容で報告されていることも100%保証されているわけではないので、本気で海外に行きたいなら上司だけでなく、人事部や海外関係者へのアピールも必要になります。

自分の頑張りや努力に対し、会社へのアピールを上司だけに委ねるのは少し不安ではありませんか。私はそう思うタイプでしたので、上司だけではなく、直接人事部や海外関係者にもアピールする戦略をとっていました。


4 まとめ

上記1〜3のまとめです。

  • 日本人駐在員数が減少している

  • 留学経験のある大学生が増えている

  • 駐在員はマネージャー、即戦力として派遣される

  • 口だけではなく行動でアピールせよ!

  • 上司だけでなく人事部や海外関係者にもアピールせよ!


5 アピールする上で心掛けたこと

これから私が実際に行ったアピール、行動を記載していきます。
まず私はアピール、行動す上で3つのことを心掛けておりました。

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