ガンになりたくなければコンビニ食をやめろ！/マッカーサーの意向によって誕生した国民皆保健制度②

ガンになりたくなければコンビニ食をやめろ！

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■当初は必要に迫られて誕生した国民皆保険制度

病院が次々と建立されるに伴い、多くの人々が通院可能になるのを受けてマッカーサー元帥は国民皆保険制度の確立を推し進めたが、1951年にサンフランシスコ平和条約が締結され、日本が自治権を取り戻した影響で一時頓挫した経緯が存在する。

戦後まもなく炭鉱内の落盤事故が頻発していたのだが、戦前は皆保険制度が存在しなかったため、事故で負傷した、あるいは大量の粉塵を吸い、じん肺（肺の組織が硬直化して弾力性を失った状態）を患った炭坑夫たちには治療費の支払いが課せられていた。

その事実を受け、当時の日本の主なエネルギー源は石炭であり、それが命懸けで採掘する炭坑夫たちの命を守るべきという声が各方面から湧き上がった結界、旧日本軍の恩給制度を応用した医療保険制度が誕生した。

その後、日本の食糧製造を担う農家や漁師、住宅を作る材木を伐採する林業の人々が、自分たちも医療保険に入る資格があると唱えるようになり、次いで一般のサラリーマンも加入資格があるとする意見が発生した結果、様々な業種に対応した様々な医療保険制度が乱立する状態になった。

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■過剰な数の医療機器の設備数を誇る日本

その流れを受けて当時の自由党、民主党、当時右派・左派に分裂していた日本社会党、日本共産党の全ての政党が、国民皆保険を公約に掲げて総選挙に挑んだ。

その後、自由党と民主党が合併して自由民主党となり、社会党再統一後の1961年4月、第2次池田勇人内閣時代に国民皆保険制度が確立された。

当時の日本政府は国民皆保険制度が確立して、多くの人が容易に通院できるようになった事実を受けて、病院の数を増加する政策を掲げた。その結果、全国各地に大規模な病院が乱立したのだ。

ゆえに世界基準に照らし合わせると、人口に対する日本の病院数や病床数、CTスキャンなどの医療設備の数は過剰なものになっている。

アメリカの場合、1つの地域にCTスキャンを何台設置可能であるかなど、法律によって明確な規定が設けられているのだが、日本の都市部の所属する病院を見渡すと、各病院に1台以上設置されているという現状になっている。

日本は世界一のCTスキャン保有国であり、人口に照らし合わせるとアメリカの2倍以上に達している。