2019年の家電市場規模は7兆800億円！ネット販売比率は16％【GfK Japan調べ】
マーケティングリサーチ会社のGfK Japanが2020年2月26日に発表した、「2019年の家電およびIT市場の販売動向」によると、日本国内における家電小売市場規模は、7兆800億円規模であることがわかりました。
「2019年の家電およびIT市場の販売動向」は全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等を元に発表されています。
また、同発表によると、国内家電販売のインターネット販売の割合は、2018年から2％上昇した「16％」だったこともわかりました。
分類別の状況では、AV関連製品、IT関連製品、冷蔵庫、洗濯機、エアコンの大型生活家電で2018年を上回った事もわかりました。
またスマートフォンを中心とする電話関連製品、カメラ関連製品に関しては、消費者の買い替え意欲が刺激されない傾向にあったため、前年を下回る結果となりました。
確かにスマホは2年周期、カメラに関してはスマホのカメラの性能の向上によって、デジカメなどの市場は非常に冷え込んでいますね。
一時は一眼レフカメラの人気も趣味のカメラ需要として高かった時期がありましたが、現在ではスマホのカメラでも十分に高い性能を持っている事もあるのと、カメラを趣味とする人の割合も減少している事が背景にあると思います。
2019年10月には消費税増税が行われましたが、増税前の駆け込み需要によって販売数を伸ばしたのはテレビ、冷蔵庫、洗濯機などの比較的販売価格が高い商品に集中していたようです。
また、家電の中でも特に高額商品でもあるパソコンについては、OSのWindows7のサポートが2020年1月で終了するという事もあり、買い替え需要を後押ししたという結果になりました。
パソコンの販売数は前年比46%増の1850万台と非常に好調な売れ行きだったことがわかりました。
タブレット端末については、前年比1%減の710万台と若干の減少となりましたが、やはり買い替え需要が起きにくいタブレット端末は売上数を伸ばすのはなかなか難しいようですね。
テレビなどのAV市場は、主要製品の薄型テレビの買い替え需要増加がありました。
また、最近特に人気のあるワイヤレスイヤホンの需要が伸びた事もあり、2018年の販売金額を上回った事がわかりました。
薄型テレビの販売台数については前年比8%増の560万台、4Kテレビの販売台数は前年比35%増を記録しています。
薄型テレビに占める4Kテレビの数量構成比は前年から10%ポイント上昇の52%であったことも発表で判明しました。
こうして「2019年の家電およびIT市場の販売動向」のデータを見ると、2019年は消費税増税のタイミングもあって、高額家電商品の需要が高まったのと、Windows7のサポート終了による買い替え需要が起きた事での売上増加が大きな要因となっている事がわかりました。
2019年の家電市場についてより詳しい情報は、Gfk Japanの公式プレスリリースをご覧下さい。
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レビューに関しても、Amazonはサクラレビューの問題こそありますが、やはりレビュー数が多い傾向がある為、家電の使用後の感想が沢山見れる為、購入の決め手になるユーザーは多いと思います。
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