欧米支配終焉後の新秩序とは？
「五百年にわたる西洋覇権の終焉か？」
欧米支配の国際秩序が動揺している。トルコのジャーナリスト、ハッサン・エレル（Hasan Erel）氏は「五百年にわたる西洋覇権の終焉か？」と題して、「西洋中心の世界ではなく、アフリカ・ユーラシアを中心とした新しい多極的な世界秩序」の到来を予想している（ATASAM, September 28, 2023）。二月には欧州連合（ＥＵ）のジョセップ・ボレル外相が「西側優位の時代は確かに完全に終わった」と認めた。
内戦の危険性さえはらむ熾烈なアメリカ大統領選挙が終盤を迎える中で、十月にはロシアを議長国としてカザンでＢＲＩＣＳ首脳会議が開催される。ＢＲＩＣＳには今年からイランやエジプトなど五カ国が加わった。タイなど東南アジア諸国も加盟を希望しており、その存在感を急速に拡大しつつある。ブラジル出身で、サステイナビリティ高等研究所研究員を務めるベルナルド・ジュレマ（Bernardo Jurema）氏は、ＢＲＩＣＳ拡大の動きを、「世界の脱西洋化のプロジェクト」ととらえる。
カザンでの首脳会議では、「ＢＲＩＣＳブリッジ」と呼ばれる独立決済システムが議論される見通しで、「脱ドル化」が加速する可能性もある。
これに対して、欧米先進国はＢＲＩＣＳには統一性も結束力もないと過小評価してきた。また、ＢＲＩＣＳは中国やロシアに利用されていると批判してきた。もちろん、そうした指摘が間違っているわけではない。しかし、我々が直視すべきは欧米支配の秩序の動揺という現実である。
昨年三月に中国の仲介によってサウジアラビアとイランが国交回復で合意したことは、中東におけるアメリカの影響力の低下を如実に示している。
威信の低下に直面しているのはアメリカだけではない。近年、旧フランス領のアフリカ諸国ではクーデターが相次ぎ、昨年七月にはニジェールで、八月にはガボンで軍部が実権を握った。フランスはこうした流れを食い止めることができなくなっており、マクロン大統領は「もはやアフリカにフランスの勢力圏はない」と述べるに至った。
しかし、欧米支配の終焉の兆候は日本人の目には入ってこない。あるいは、意識的に目を背けているのだろうか。こうした状況は、敗戦によってＧＨＱに占領されたわが国が、「主権回復」後もアメリカの占領継続を受け入れ、属国として歩んできたからにほかならない。その見返りとして、日本は「名誉白人」の地位を与えられ、鬱憤を晴らしてきたのかもしれないが、所詮日本が白人グループに入ることはできない。
下中弥三郎の「世界秩序再建の原則」
かつてわが国は日露戦争に勝利し、有色人種を覚醒させた。これこそが、欧米支配の終焉の始まりだったのかもしれない。やがて大東亜戦争の過程でわが国の知識人や政府は独自の国際秩序構想を唱えた。それはまさに欧米主導の国際秩序の変革を要求するものだった。欧米支配の秩序に挑んだ日本が、いまグローバル・サウスの台頭に正面から向き合えない状況を、世界はどう見ているのだろうか。
明治以降の日本は独立を維持するために富国強兵を急ぎ、欧米的な近代化路線をとった。列強と一定の協調を維持しつつも、最終的には列強と戦わなければならなかい運命にあった。その過程でわが国は植民地解放を主張したが、戦時においては自らアジア諸国を占領下に置かねばならなかった。
ただし、王道アジア主義に徹した在野の知識人には、確かに欧米支配の世界秩序を打破して全人類が幸福に生きられる新たな世界秩序を樹立しようという志があった。例えば、下中弥三郎は昭和十一（一九三六）年に『世界維新への道』（維新社）を著し、「世界秩序再建の原則」を掲げている。
下中は、第一に英米独仏による資源独占の是正（資源衡平の原則の徹底）と富の偏在の解消、第二に民族の自治自立の原則、第三に植民地支配に置かれた地域の文化の拡充、第四に民族固有の歴史と伝統の尊重、第五に白人だけではなく人類すべての厚遇──を唱え、次のように喝破した。
「亜細亜は久しく白人帝国主義の圧制下に悩んで来た。今も悩み続けてをる。……何れの一国もまた何れの一民族も、不当に生存を脅かされてはならぬ。何れの国家も何れの民族も、その本然に従つておのおのを得なくてはならぬ。そこに世界新秩序創建の大則がある」
昭和十二（一九三七）年七月の日中戦争勃発後には、神道思想家の葦津耕次郎が『日支事変の解決法』（昭和十三年六月）を発表し、「道義国家＝互恵親善国家」の建設、功利的・打算的政治の清算を唱えている。
大東亜大使会議共同宣言の普遍性
昭和十五（一九四〇）年七月に第二次近衛内閣が掲げた大東亜共栄圏は、政府の国策遂行のためのスローガンとして利用されたが、そこには在野のアジア主義者たちのアジア新秩序構想が生かされていたように見える。ただし、拙著『木村武雄の日中国交正常化─王道アジア主義者・石原莞爾の魂』で書いたように、大東亜戦争開戦を控え、石原莞爾が覇道に転落する日本政府を次のように厳しく批判していたことを忘れてはならない。
「近時所謂日本主義が横行して形は日本に還ったが、しかし彼らの大部の心は依然西洋覇道主義者である。八紘一宇と言いながら弱者から権利を強奪せんとし、自ら強権的に指導者と言い張る。この覇道主義が如何に東亜の安定を妨げているかを静かに観察せねばならない」
大東亜戦争勃発後、日本は興亜の理想と戦争遂行の現実のはざまで揺れ動きながら、昭和十八（一九四三）年十一月五日、六日の両日、東京で大東亜会議を開催した。満場一致で採択された大東亜共同宣言は、世界平和のための「万邦共栄」を強調するとともに、米英による他国家、他民族抑圧を批判し、「道義に基づく共存共栄の秩序」、「自主独立の尊重」、「伝統の尊重」、「人種的差別撤廃」などを掲げた。
ただし、当時の日本政府がここに掲げられた理念通りの外交政策を展開していたわけではない。それでも、大東亜共同宣言に欧米支配の秩序に代わる新秩序の在り方が明確に示されていたことは否定できない。
筆者が大東亜共同宣言以上に注目するのが、第二次大東亜会議として構想され、昭和二十（一九四五）年四月二十三日に開催された大東亜大使会議で採択された共同宣言だ。宣言は大東亜共同宣言を確認するだけではなく、「国の大小を問わない政治的平等」、「資源、通商、国際交通の壟断排除」「各国文化の伝統の相互尊重」などを高らかに掲げたのである。
もちろん、こうした共同宣言をまとめた日本政府には様々な思惑があった。国立公文書館アジア歴史資料センター長の波多野澄雄氏が指摘するように、大使会議共同宣言には、日本の秩序観が、当時ソ連が描いていた戦後世界像や国際政治観と異なるものではないことを示すことによって、ソ連の参戦を防止したいという意図も込められていた。
それでも、波多野氏は、大東亜共同宣言が国際秩序における「地域主義」を志向していたとすれば、大使会議宣言は「普遍主義」を志向するものであると評している。後述するバンドン会議への影響を合わせて考えれば、大使会議宣言は欧米支配の国際秩序の変革に多大な知的貢献を果たしたと評価していいだろう。
大東亜共同宣言と大使会議宣言が謳った通り、欧米支配の秩序の弊害とは、植民地支配に象徴される列強による抑圧であり、資源の独占による世界経済の不均衡である。そして、欧米の価値観が絶対視され、世界秩序を支える制度構築を欧米が主導していることである。つまり、欧米支配の国際秩序とは互恵性、対等性、道義性を欠いた覇道的秩序にほかならない。
バンドン十原則として蘇った大東亜大使会議宣言
終戦から十年後の昭和三十（一九五五）年四月、インドネシア西ジャワ州のバンドンでアジア・アフリカ会議が開催され、コロンボ・グループ（インド、インドネシア、ビルマ、セイロン、パキスタン）にアジア・アフリカの二十四カ国を加えた二十九カ国の代表が集結した。この会議で宣言された平和十原則（バンドン十原則）は、昭和二十九（一九五四）年に周恩来とネルーが合意した平和五原則（領土保全及び主権の相互不干渉・相互不侵略・内政不干渉・平等互恵・平和的共存）を踏まえたものだが、大東亜大使会議共同宣言との共通点に注目したい。
例えば、バンドン十原則の「三、あらゆる人種の同権、大小すべての国民の同権の承認」「四、他国の内政に介入あるいは干渉しないこと」は、大使会議宣言の「第二項 国の大小を問わず政治的に平等の地位を保障せられ、且其の向上発展に付均等の機会を与へらるべく、政治形態は各国の欲する所に従ひ、他国の干渉を受くることなかるべし」の趣旨と多くの共通点がある。わが国は戦争に敗北し、ＧＨＱの占領下に置かれることになったが、大東亜大使会議の理念はバンドン十原則として蘇ったと言ってもいい。
バンドン精神を引き継いで、昭和三十六（一九六一）年九月にはユーゴスラビアの首都ベオグラードで、二十五ヵ国が参加して第一回非同盟諸国首脳会議が開催され、国際緊張緩和・民族解放闘争支持・植民地主義打破を高らかに宣言された。
非同盟諸国会議もまた、大東亜共同宣言に盛り込まれた人種差別反対を掲げた。また、昭和三十九（一九六四）年十月にカイロで開催された第二回首脳会議では、「大国たると小国たるにかかわらず、すべての国の主権と領土の保全は侵すことのできないものであり、尊重されなければならない」と宣言した。これもまた、大使会議宣言と重なる理念である。
一方、昭和三十九年六月には、非同盟諸国が経済的利益を守るために七十七カ国グループ（Ｇ77）を結成している。Ｇ77は、先進国支配の国際経済秩序の打破を目指して結束し、昭和四十九（一九七四）年の国連資源特別総会での「新国際経済秩序宣言」（ＮＩＥＯ）採択に漕ぎつけた。ＮＩＥＯが宣言した「天然資源に対する国家主権の行使と多国籍企業の影響の排除」は、下中弥三郎が掲げた「資源衡平の原則の徹底」の考え方に通ずるものでもある。
大東亜会議や大東亜大使会議で採択された宣言が、バンドン会議や非同盟諸国首脳会議の宣言と似ているのは決して偶然ではない。王道アジア主義者たちが展開し、それを生かして日本政府が掲げた理念は、アジア諸国の指導者たちに共有されていたからだ。バンドン会議を主導したインドネシアのスカルノ大統領に象徴されるように、興亜の理想はアジア諸国の指導者たちの胸に刻み付けられていたのである。
平成二十一（二〇〇九）年にブラジル、ロシア、インド、中国による首脳会議からスタートしたＢＲＩＣＳ（二〇一一年に南アフリカが加盟）の源流もまた、バンドン精神である。南アのＢＲＩＣＳ担当大使を務めるアニル・スークラル特使は「バンドンは、『第三世界』の黎明とアジア・アフリカ諸国の連帯を国際社会に印象付け、途上国同士の『南南協力』のひな型を形成する。今日のグローバル・サウスの源流となった」と述べている（『山陰中央新報』令和六年六月三日）。
「民主主義対独裁主義」の虚構性
わが国の王道アジア主義者の理念に発するバンドン精神は、グローバル・サウスに引き継がれている。にもかかわらず、欧米支配の終焉の兆候が日本人に見えない理由は、冒頭に述べた「対米追従」や「名誉白人意識」だけではない。欧米の指導者は世界史的なこの大変動を、特定の独裁国家、専制国家による平和への挑戦の問題に矮小化しているからだ。さらに言えば、欧米主導の国際秩序が正義であり、それに対する挑戦者は悪であるという独善がある。
冷戦終結後、アメリカの政策担当者たちは、イラン、イラク、アフガニスタン、リビア、北朝鮮などに、世界平和を脅かす「ならずもの国家」（rogue state）のレッテルを貼るようになったが、かつて日本は連合国から「ならずもの国家」の筆頭格として認識されていた。そして、今や中国とロシアも「ならずもの国家」の代表と見なされている。
平成三十一（二〇一九）年四月、米国務省政策立案局局長のキロン・スキナー氏は「東西冷戦は西洋諸国（Western Family）の間での戦いだったが、中国は西側の思想、歴史から産まれたものではない。米国は白人以外と初めての大きな対立を経験しようとしている」と述べた。日本との戦争は大きな対立ではなかったのか問いたいところだが、アメリカは常に挑戦者を「ならずもの国家」と断じて叩いてきた。
こうしたアメリカの姿勢を批判しているのが、イタリアの元外交官で中東和平プロセス調整担当政府特別代表や駐イラク・イタリア大使を歴任したマルコ・コルネロス氏である。彼は「西側諸国の世界支配の最後のあがき」と題して、アメリカが喧伝する「民主主義対独裁主義」の対立の虚構性を衝いているのだ（Middle East Eye,4 March, 2024）。
コルネロス氏は、「民主主義対独裁主義」という物語は、ロシア、イラン、中国を、アメリカを脅かす三つの主要な独裁国家として描いているが、世界秩序の実際はまったく異なると言い切る。彼によれば、「独裁国家対民主主義国家」という議論は、西側諸国の内部の分極化、代表制民主主義の危機、広がる不平等といった問題から、西側諸国の人々の注意をそらすための武器である。
さらに彼は、西洋の政治思想の際立った特徴は、西洋が残虐行為を犯したり、同盟国が犯した残虐行為を容認したりするときに、それを正当化し、自らを免罪する驚くべき能力であると指摘し、そのルーツは数千年前、少なくともペルシア人と対峙した古代ギリシアにまで遡ると説く。
そこで直ちに想起するのが、ギリシア・ペルシア戦争を「野蛮で専制的なアジアに対する民主的なヨーロッパの勝利」として描いたヘロドトスの『歴史』だ。ヘロドトス史観は欧米的な民主主義の信奉者に影響を与えており、それは独善的なアメリカ人権外交の源流であるウィルソン政権（一九一六～一九二一年）を強く感化するものだった。ウィルソン大統領は民主主義を至上の価値だと説き、ラテンアメリカに民主主義を教えるという建前で、メキシコ革命などに介入した。
跡見学園女子大学の森まり子教授は、ウィルソンがプリンストン・カレッジ時代に、ヘロドトスの『歴史』やスミスの『ギリシア史』などを通じて、「民主主義と専制」、「ヨーロッパとアジア」という二分法を植え付けられた可能性を指摘し、次のように述べている。
〈ウィルソンら十九世紀後半に青年期を送った米国人が、ギリシアの体現する「文明的で民主的なキリスト教ヨーロッパ」と、古代ペルシアやオスマン帝国の体現する「野蛮で専制的なアジア（イスラーム世界）」の対決として古代のペルシア戦争や近代の東方問題を捉えた事は、ウィルソンやその後の米国指導者が非西欧世界に対して展開する事になる「民主主義外交」「人権外交」の性格を考える上で重要である〉（「ウッドロウ・ウィルソンと十八～十九世紀英米の政治思想」）
＊続きは『維新と興亜』令和６年９月号に掲載
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