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パンデミックはいつ終わるのか？　　その５、希望（後編）

itou kino

前篇の続きです。

これから起きることを知っておいて


１、トランス・ヒューマンを礼賛


2016年のWEF（世界経済フォーラム）の席でシュワブはこう言いました。
「じきに、第4次産業革命が起こり、我々の身体が物理的、デジタル的、生物的に統合されるでしょう。我々は神のような新しい人類になるのです」
2019年、ディープステートの御用学者であるハラリ氏は某大学の講演会で、
「この先、高度にAIが発達したら人間の仕事はなくなる。人類は二種類に分かれるだろう。トランス・ヒューマンと下層市民だ」
と述べました。
これは、米国国防省のDARPA（国防高等研究計画局）が兵士に対してやっていることを一般市民にも実施するという予告です。ウソのような話ですが、各国政府はトランス・ヒューマンの計画を企てており、日本も例外ではありません。


　　　⇩2016年のWEF（世界ワールドフォーラム）でのインタビュー

⇩　日本版トランス・ヒューマン計画「ムーンショット計画」


企業は言葉巧みに宣伝します。
「この技術が完成すれば、誰でも瞬時にアスリートやピアニストになれます。記憶力も向上するので学校の成績は上がるでしょう！」
でも、脳にセンサーを作らなくちゃならない事、説明しましたか？
ナノ粒子の注入は安全じゃないですよ。

⇩　NTT東日本のCM。「6Gが始まれば、貴方もピアニストになれる」と。

⇩　NTTはコオロギ食を推進している。通信会社がコオロギ食に手を染める理由は、コオロギの脚の成分が体内で酸化グラフィンになるから。


⇩　トランスヒューマンをヒーロー扱いするアニメ。大丈夫？


２、AIを礼賛


今、AIは急速に発展しており、大手IT企業や政府は主導権を握ろうと開発にしのぎを削っています。私達にはどのAIも同じようにみえますが、実は作成者の意向が強く反映されています。例えば、中国のAIには共産党が国民を虐殺した天安門事件は歴史上存在しませんし、マイクロソフトのAIに中国の人権問題を尋ねても答えてくれません。

近い将来、高度に発達したAIが出現し、AIが故意に間違った情報を広めた時、誰が修正してくれるのでしょうか？　AIより賢い人が指摘してくれるでしょうか？　イーロン・マスクは、そうなってからでは遅いと言います。AIが賢すぎて、我々は気づくことさえないだろう、と。

⇩　日本のChat GPTは厚労省に忖度する 　

ハラリ氏は、脳内にナノ・マシーンを作つとAIと直接繋がり、情報や感情をも管理されることになると言っています。もし、AIが特定の出来事や知識の全てをこの地上から抹消するよう指示したら、脳内にマシーンを持つ人は影響を受けるのではないでしょうか？　その人の記憶の一部が消えたり、記憶が改ざんされたりしないでしょうか？

誰かの記事に、自分の過去のGooglr位置情報を検索したら、地図や写真が表示され、家族で過ごした思い出が蘇ってきて感慨深かったと書いてありました。ウエブ上の単なる記録が、その人の忘れていた記憶を呼び起こしたのです。
記憶には感情が伴い、思考へと導かれます。このような経験は誰にでもあるでしょうが、AIにはありません。AIができるのは「記録」を検索したり消したりすることであって、記録が「蘇る」ようなことはないし、ましてやそれで感情が湧くことはありません。

記憶はその人が生きてきた証しです。勝手に消されればその人は想い出を失うだけでなく、人生を失うことになります。
私の不安は杞憂でしょうか？

　　　　　　


希望はある


１、経済のリセットに備えよう

シュワブの望む新たなライフスタイルは早々実現しないでしょうが、経済のリセットは近いうちに起こると思います。噂では、来年から再来年にかけて米ドルからデジタル通貨への移行が行われる予定でした。しかし、中国とロシアが急速に接近した為、計画が早まったのです。
現在、中露を中心とした反米経済圏での取引は中国元が、米国追従の経済圏では米ドルが決済通貨とになっています。その為、デジタル通貨導入までの工程が複雑になり、経済の不安要素が増しています。デジタル通貨への切り替えが上手くいかない場合（おそらく上手くいかないでしょうが）、世界は大不況に突入すると言われてています。

日本は上手く対応すれば、中国と米国の両方に軸足を置いてダメージを小さくできるのですが、そういう舵取りができる政治家はいません。結局、米国と運命を共にするでしょう。

前述のエドワード・ダウト氏が自身の自衛策を語る動画がありましたので紹介します。彼はデジタル通貨導入時の混乱に備えて、以下の準備をしているそうです。参考にしてください。
・食糧難に備えて半年分の食糧などを備蓄する
・全て現金決済
　クレジットカードやアプリは使わない。タクシーですら現金で払う
・銀行は信用ならないので、いくばくかの現金を手元に置く

⇩　グレートリセット。農産物の肥料である窒素や家畜の餌を輸出規制され、従来の食事が「貴重品」になる。

⇩　「ワクチンを食べましょう！」
mRNAワクチン入りの食品が販売され、安全な食べ物がなくなる？

付け加えます。
マイナンバーカード作った人は速攻で統制の対象にされますから、充分お気を付け下さい。

⇩　マイナンバーカードが危険な事を知らない方へ


２、パンデミックが起きても慌てない

幸いな事に、今回のパンデミックの被害はディープステートの予想を下回りました。新型コロナウイルスに負けない自然免疫力を持つ人が多かった事や、ワクチンの中味や保管方法にバラつきがあり、それが結果的にワクチン被害を抑えた事などが理由だと思います。パンデミックは再び起きると言われていますが、私はさほど心配していません。衛生管理を怠らず、環境を整え、健康に気を配った生活をしていれば、ほとんどの感染症は防げると思うからです。新種の感染症であっても、イベルメクチンやヒドロクロロキンのように効果がある既存薬が見つかるはずです。

怖いのは、今回でも起きたように、情報統制が敷かれ、正しい情報が隠されてしまうことです。先日、シュワブは、AIの発展のためには情報を精査する部隊、11万人を雇う用意があると言い出しました。これはとても危険です。ディープステートの好き放題させてはなりません。

⇩　ツイッター社はFBIの検閲に応じていた

⇩　WHOが成立を目指すパンデミック条約を阻止しよう

グローバル・パデミック条約とは
WHOがパンデミック宣言を出した途端に、全ての加盟国はWHO管轄で公衆衛生対策を実行しなければならないという条約。ワクチン接種義務、感染者の強制隔離、個人の行動の制限、治療法の限定、更には公衆衛生の為ならば個人の土地や建物を徴収できるという項目まである。
パンデミック宣言下では、国民の個人情報は国家が掌握し、国家はWHOへ個人情報を差し出す。WHOから情報を受け取るのは？　もちろん、製薬会社とビル・ゲイツだ。
この条約は批准を必要しないので、成立と同時に全ての加盟国に強要される。非常に危険な条約。決して、成立させてはならない。


３、闘う人にエールを

ディープステートの暴挙に手をこまねいている人ばかりではありません。世界には皆の為に勇敢に戦っている人達がたくさんいます。例えば、米国の公聴会でファウチを問い詰めたランド・ポール上院議員、ワクチンと製薬会社の不正を訴えるロバート・F・ケネディ上院議員、EUにはミスラフ・コラクシック議員、Christian Terhes議員ら。政治家以外では、早くからワクチンの危険性を伝えてくれていたロバート・マローン博士、元ファイザー社副社長のマイケル・イードン博士、病理学者のライアン・コール博士、ナオミ・ウルフ博士などなどです。更には、ファイザー社やモデルナ社、WHOを提訴した医師と弁護団のチームがあり、多過ぎて全ては書ききれません。

日本では免疫学者の荒川先生、新型コロナウイルスの起源を問う「パリクラブ」の掛谷教授、「全国有志医師の会」の小島医師や児玉医師、佐々木みのり医師、川田龍平議員らが手弁当で活動してくださっています。

⇩　裁判で勝ち取ったファイザーの有害事象のデータが本になった

多くの国がワクチンの追加接種を止めたのは彼らの活動のお蔭です。日本のテレビは彼らの活動や起こした訴訟の結果を報じてくれませんが、今、世界ではマスコミではなく独立系のニュースや個人のサイトで情報を得る人が増えています。その結果、ディープステートが起こした犯罪や計画は万人の知るところとなり、大勢が自分達は騙されていたのだと気づき始めました。

もっと多くの人が「騙されるのはうんざりだ」と声を挙げれば、グレートリセットは起きず、パンデミックも止められます。たとえ、ディープステートの奴らを一網打尽できなくても、少なくとも正しい情報が伝わるので被害を小さくすることができるでしょう。要は、知っている人がマジョリティになれば良いのです。なので、お願いです。私の記事を読んで納得したら、まだ「陰謀論」を信じていない人へ伝えていただきたいです。

世界は混沌としたまま、大きく変わるでしょう。この先は、誰と繋がっているかで得られる情報が変わり、それはもしかしたら、生死を分かつことになるかもしれません。闘う人からの情報は貴重です。一人でも多くの人へ、正しい情報が届く事を願ってやみません。

⇩　ディープステートと闘う人達が作成した動画
「ザ・プラン」　フルバージョン　31分


パンデミックはいつ終わるのか？　　その５、希望（後編）
終わり

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