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求職者が重視する求人広告の項目ランキング

応募が増える!求人広告作成にすぐに活かせる書き方のコツも解説しています。


求人募集をする際、何を重視して求人情報を作成すべきかは、非常に重要な問題です。求職者の関心を引き、適切な人材を引き付けるための鍵となります。


給与、休日、待遇等は、求職者が最も関心を持つ要素の一部に過ぎませんが、これらの要素を理解し、適切に求人広告や会社のホームページに反映させることで、より効果的な採用活動が行えます。


はじめまして。
千葉県柏市にあります採用支援サードウィンの矢島と申します。

私は求人広告会社に約20年勤務し、3,000社・10,000人を超える採用に関わってきました。
その経験も活かし、採用コンサルやWebサイト・動画制作など中小企業の採用支援を行っております。


採用までの流れとして、求人広告を通じて求職者の関心を引きつけた後は、自社メディアを活用してさらにアピールする戦略が必要です。

このアプローチにより、求職者は自社メディアのコンテンツを通じて多角的な視点から企業を知り、応募や問い合わせ、見学など具体的な「行動」に移すことが期待できます。


この記事では、求職者が重視する求人情報の項目をランキング形式でご紹介します。これらのポイントを参考に、求人広告や採用戦略を考える際に役立ててください。

求職者が気にする求人広告の項目


企業が求人広告を作成する際、応募者にとって魅力的な要素をどう打ち出すかは重要です。ここでは、応募者が注目する求人情報のトップ10の項目を簡潔に紹介しましょう。

10位 待遇・制度

昇給、賞与、手当などの金銭的な待遇だけでなく、昇進制度や資格取得支援、福利厚生などの明記も重要な項目です。これらの待遇や制度を明確に示すことで、応募者の興味を惹きつけることができます。

9位 雇用形態

正社員、アルバイト、パートだけでなく、契約社員、準社員、派遣社員、嘱託社員、業務委託など、さまざまな雇用形態を明確に記載することが重要な項目です。特に、正社員募集の際の試用期間に関する条件は、事前に明示する必要があります。

8位 勤務日数

アルバイトやパート志望者は特にこの項目を重視します。また、正社員でも月に何日働くかは重要な判断基準となります。

7位 職場の環境・雰囲気

職場環境が応募者に合わなければ、採用されても長続きしません。求人情報で職場の雰囲気を伝えることが、応募者増加につながります。

6位 勤務曜日

求職者にとって、どの曜日に働くかは大切な要素です。土日祝の勤務が必要な職種は、平日のみの勤務に比べて応募が少なくなる傾向にありますが、適切な工夫によってデメリットを克服できます。


求人広告を作成する際に、応募者の興味を引きつけるためにどのような情報を掲載すべきかは、企業にとって非常に重要です。ここからは、求職者が特に重視する求人広告の項目トップ5を解説します。

5位 業種・職種

求職者は、希望する業界や職種に基づいて求人を探すことが多いです。検索機能やレコメンドシステムを考慮し、検索されやすい職種名やカテゴリーを工夫することが重要な項目です。

4位 勤務時間

多くの人は、特定の時間帯に働きたいと考えています。正社員の場合は家族の要望も影響し、アルバイトやパートの場合は他の予定との両立が必要です。求人広告では、残業時間も含めた勤務時間の目安を明記することが求職者に安心感を与えます。

3位 勤務地

特に中途採用やアルバイト・パート採用では、多くの人が通勤可能な範囲で職を探します。勤務地の具体的な情報、例えば最寄りの駅、バス停、周辺の目印などを明記することで、応募者の関心を引きます。
簡単そうですがひと工夫が必要な項目です。

2位 給与

求職者は、総収入、年収、残業手当、ボーナスなどの詳細を知りたがります。日本では給与について詳しく尋ねることに抵抗があるため、求人情報でこれらの情報を明確にすることが応募率を高めることにつながります。

1位 仕事内容

求職者は、具体的な仕事の流れ、必要なスキル、仕事の難しい点など、詳細な情報を求めます。仕事内容を詳細に伝えることで、応募者の不安を減らし、応募意欲を高めることができます。

これらの点を踏まえ、求職者の視点に立った採用活動を展開すれば、より効果的な人材獲得が期待できます。

項目ごとの書き方のコツ

求人広告やハローワークなど求人情報も書き方ひとつで応募数が変わってきます。そこで求職者からの実際の質問や問い合わせを参考に各項目ごとに書き方のコツをまとめてみましたのでご参考ください。

待遇・福利厚生

手当の種類と可能なら金額

例)家族手当、役職手当、皆勤手当あり
家族手当(配偶者1万円、第一子1万円、第二子以降5千円)など
役職手当(主任:30,000円、課長手当:50,000円)など
皆勤手当(月10,000円)など

待遇面でも賞与、昇給、手当等は収入に直結するので可能な限り詳細を明記すると求職者も安心できます。

賞与も入社時期によっては支給時期なのに支給がなかったりします。この辺りも事前にきちんと説明せずに「賞与ありと書いてあるのに賞与が出ない!」とトラブルになったケースも少なくありません。

その他、支援制度や保養所なども最後の一押しになる可能性もありますので、細かい情報を記載した方が良い項目です。

雇用形態

正社員の募集でも、試用期間中はパートや契約社員扱いの場合はきちんと明記する必要があります。

実際に正社員入社だと思っていた人が試用期間中はパート扱いということで、トラブルになった事もあります。

勤務日数

勤務日数、つまりは何日働いて、何日休みか?は重要です。年間休日の明記はもちろん、変則的なシフト勤務などは勤務例などを挙げて可能な限りわかりやすく伝えましょう。

求人広告に明記していた勤務日数と実際の勤務日数が違えばブラック企業というレッテルを貼られる可能性もあります。

職場環境・雰囲気

環境や雰囲気は人によって良し悪しが変わり抽象的な項目になります。しかし「新設して3年目のきれいな事務所」といった変わらない事実は積極的に明記しましょう。

特に雰囲気は動画で伝えるのがおすすめです。
動画では表情や声のトーン、言葉遣いなどから伝わることがあります。

「アットホームな会社です」に代表されるようにネットやSNSで要注意とされる文章もありますので、こういった言葉を使わない事も今の時代大切です。

勤務曜日

仕事によってはシフト制で勤務曜日が変わったり、2交代制になったりします。求職者からすれば「月8日休みのシフト勤務」というよくある情報は不安を伴う事も多いと思います。

採用担当者の中には「面接の時に説明するよ」という方もいますが、それがネックになり面接どころか応募をしないのかもしれません。

求職者のことを考えて、勤務例を入れたり、何曜日は忙しいので勤務になるなど、補足をしてあげると良いでしょう。

業種・職種

多くの求職者は⚫︎⚫︎の仕事をしようとある程度狙いを定めて検索すると思います。もちろんどんな仕事があるかという所から検索する人もいます。

どちらにしても求人サイトは基本的に条件を検索して絞っていきます。つまり求職者の頭の中にない業種や職種は検索されづらくなります。

そうなると事務など人気の職種の検索数は多くなり、あまり人気のない職種や認知度のない職種は検索数が極端に少なくなります。

ですので、より応募数の差がつきやすくなってしまうのが現状です。

昔の紙媒体ですと、ドライバーの横に介護があり、その下にはアパレルの仕事、そのまた横には初めて知るような仕事があり、順番にいろいろな仕事に出会うことができました。

昔に比べ、スマホから様々な仕事に出会うチャンスは増えましたが、情報量が膨大になりすぎて検索から漏れるというデメリットがあります。

業種は変えようがないですが、職種名は工夫の余地があります。

勤務時間

基本的には定時の時間と残業時間を明記することになりますが、業種によっては残業が多い月と全くない月など年間を通して平均では明記できない場合もあります。

また、建設業などは現場によって家を出る時間が異なる場合が多くなります。勤務スタートは朝8時でも家を出るのは5時前なんて事もあります。
職人さんなら当たり前でも業界未経験の人にはわからないことです。

このような場合も可能な限り丁寧な情報を明記した方がミスマッチを防げます。

勤務地

どこに通うのか、実際に通えるか、何で通えるか、はある意味給与以上に重要です。

よくあるケースですが、住所的には通勤範囲内だと思って入社したが、実際に毎日通勤してみたらきつくて辞めてしまったという例も少なくありません。

電車通勤を想定しているなら駅からの距離や通勤可能な複数の駅を明記する事で、ちがう路線の求職者にもアプローチできます。

また、隣の県でも同じ県内より近い場合もありますので、その辺りの表記を工夫する必要もあります。

以前にある会社のパート募集を担当した際に「⚫︎⚫︎市⚫︎⚫︎」という住所の後に「⚫︎⚫︎市⚫︎⚫︎(▲▲小学校そば)」という表記をしたら、そこに通う児童の保護者からの応募が増えたケースもありました。

仕事帰りにお迎えに行ける、何かあった時に対応できるといった理由が応募の動機でした。

給与

働く人の目的は「お金を稼ぐ」ためですから、きちんと明記する必要があります。

20年前には「給与 当社規定により優遇」といった今からすればとんでもない募集をよく見かけました。それだけ買い手が強い立場にあったのだと思います。

今は、業界によっても変わりますが、どちらかというと売り手市場、求職者が選ぶ時代です。

ですので「入社後の給料はいくらもらえるのか?」「5年後にはどれくらいの収入が望めるか?」「歩合でどれくらいの稼げるか?」といった当たり前の求職者の気持ちを考えた表記をするのが望ましいでしょう。

仕事内容

仕事内容はミスマッチにつながりやすい項目ですので可能な限りの方法で伝えるべき項目です。

理想は動画で実際の仕事を見せるのが1番ですが、写真を多用、文章を少なめの説明も伝わりやすくなります。

面接時に職場見学を行う企業は多いですが、求職者は面接前に知りたい情報のひとつですので、工夫をすべき大切な項目です。

文章が中心の求人広告では限界がありますので、求人広告で興味を惹き、自社サイトに誘導して、そこで詳しく見せるという流れが理想でしょう。


また、少し難しいかもしれませんが、SNSで仕事を発信するのも有効です。
例えば、製造業なら職人の技術を見せたり、建設業ならモノづくりの凄さを見せたり、工夫次第では動画や写真がバズり、とてつもない効果を発揮する可能性があるのがSNSです。


いかがでしょうか?
求職者が気にする項目のランキングでした。
もちろんここには書いていない工夫もたくさんあります。

求職者が気にするということは、御社の情報に興味があるということです。その段階では採用側にはわからないことですが、求人サイトなどに掲載すればアスセス数などが確認できます。

このアクセス(半分は冷やかしくらいに思った方が良いですが)の数だけ、何千、何万とある求人情報の中から選んで見てくれています。

そんなありがたい「興味」に対して、適当な情報を投げかけるのはもったいなくないですか?

興味を持ってくれた求職者をしっかりと想像して、その求職者のために自社情報の提供をするという気持ちを持てば自ずと素晴らしい求人情報に仕上がります。


求職者のほとんどがネットを通じて出会います。
つまり採用活動はWEB集客であると言っても過言ではありません。

この側面を理解して、今後の採用活動に臨むことで同じエリアの競合他社に差をつけることができます。

これからの採用活動を変えていきたいという方向けに、求職者の行動や心理を踏まえた応募数UPのための資料をまとめました。

ぜひ、ご参考ください!

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