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【海の豊かさと環境配慮型消費 意識調査】 環境配慮が消費行動に変化を与えているものの、SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」の達成には認知と行動が不十分

2022年9月22日 PRTIMES

世界自然保護基金ジャパン(通称、WWFジャパン)は、全国の一般消費者2,876名を対象に「海の豊かさと環境配慮型の消費」に関する意識調査を実施し、SDGs週間に合わせてその結果を発表した。

約7割の人が「海の豊かさが失われている」と感じ、その要因に「乱獲などによる海洋資源の枯渇」を挙げた人が半数以上いる一方で、水産物の持続可能性を証明する国際認証の認知度は約1割であり、かつ「海の豊かさを守るために必要な行動」として「持続可能な水産物の商品や購入場所を増やす」を挙げた人は約2割となった。

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