スタートアップ支援の現場

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技術系スタートアップのシード・アーリー期を、日々ハンズオン支援しているTEPが発信する、スタートアップ支援の実態や、スタートアップ必読の貴重な情報

運営しているクリエイター: TEP Deep Tech Journal

《2023年認定企業決定！》技術系スタートアップ支援のプロが選ぶ、これから伸びる技術系スタートアップ5社

新産業を創出し世の中にインパクトを与えるディープテックは、日本経済の再起にも欠かせません。近年、ディープテック・スタートアップの注目度が世界的に高まっています。 TEPでは日本のトップレベルの技術をビジネス化し普及させることを目的とする技術系（ディープテック）スタートアップを支援しています。TEP独自の認定制度である「J-TECH STARTUP 」（ジェイテックスタートアップ）では「事業の革新性」「経済的な発展」「社会的影響力」「事業の実行力」の面から評価を行い、毎年認

【TEP×自治体】自治体の新規事業創出支援のあり方とは

TEPでは、TEPに「アドバイザリーボード」としてご参画頂いている自治体や大学・研究機関の皆様や、個別プロジェクトで連携を行う「プロジェクトパートナー」の皆様と密に連携し、企業の事業構築支援を積極的に行っています。自治体が推進する事業の中には、TEPが主な支援対象としている技術系スタートアップだけではなく、中小企業の第二創業なども含んだ新規事業創出に取り組んでいることもあり、そういった企業に対して、スタートアップの理論を用いた事業構築をお手伝いしている場合もあります。新規

少数精鋭で行うTEPのビジネスプラン作成セミナーの魅力とは

TEPが毎年開催している「ビジネスプラン作成セミナー」は、毎年夏に十数名程度の少ない人数で開催される、短期のビジネスセミナーです。2022年は7月2・3日、17日、30日の4日間を中心に、約1ヶ月間にわたって開催されました。 4日間のセミナーでは、ビジネスプランの作成の仕方だけでなく、実務経験豊富な専門家によるセミナーやプレゼンの練習、収支計画の作り方、メンターによるメンタリングなどもプログラムとして用意。思うように成長できていないスタートアップやアントレプレナーが一歩踏

スタートアップの支援は、まだまだ足りないだらけ

スタートアップ創出元年として起業やスタートアップへの注目が上がってきている中、今回はTEP 副代表理事を務めながらスタートアップから大企業まで多くの事業を支援し、現在は筑波大学でも客員教授として活躍される尾﨑典明さんに、お話を伺いました。 ――尾崎さんのご経歴と現在やっていることを教えてください。尾崎：まず生まれも育ちも九州で、地元で大学院まで進みました。当時は、工業系の大学院からはメーカーに就職し、研究所か工場に勤務するのが一般的なルートだったけど、僕は、5年くらい

【レポート】JMA×TEP共同企画パネルディスカッション「Startupと大企業連携」

2021年6月23日から25日にかけて開催された、日本能率協会（JMA）による「テクノフロンティア2021」。会場ではTEPの特設ブース設置のほか、JMA×TEP共同企画としてTEP代表理事の國土と豪華ゲストによるパネルディスカッションも行われました。24日、25日に行われたディスカッションのうち、今回は23日の「Startupと大企業連携」の模様をレポートします。［パネリスト］ TXアントレプレナーパートナーズ　代表理事　國土晋吾旭化成常務執行役員　久世和資氏

TEPサポート会員が語る「伸びるスタートアップの特徴」。技術系スタートアップに必要な視点とは

最先端の研究や技術開発の成果をもとにビジネスを立ち上げ、産業を底支えするテクノロジーを扱うスタートアップ。私たちTEP（テップ）は、そんな技術系スタートアップのエコシステム構築を目指す組織です。 TEPにおいて、「技術」と「経営」双方の視点をもった専門性の高い「サポート会員」の存在は不可欠です。今回は、ビジネスプロフェッショナルであるサポート会員のお二方に、技術系スタートアップが抱える共通の課題や、今後伸びるスタートアップの特徴、ビジネスを成功させるための秘訣をうかがい

技術系スタートアップのエコシステムを構築し、新しい産業を地域で育む。私たちTEPが目指すもの。

最先端の研究や技術開発の成果をもとにビジネスを立ち上げ、産業を底支えするテクノロジーを扱うスタートアップ。 TEP（テップ）は、そんな技術系スタートアップのエコシステムをつくることを目指して活動している団体です。今回のnoteでは、私たちTEPについてあらためて紹介いたします。つくばエクスプレス沿線に、技術系スタートアップのためのエコシステムをつくる TEPは正式名称を「TXアントレプレナーパートナーズ」といいます。もともとは、つくばエクスプレス（TX）の沿線に多数存

日本の産業技術力の底上げにつなげたい。NEDOの研究開発型スタートアップ支援とは

新しい技術シーズを育てるために、民間だけではなく、国からの支援も進んでいます。経済産業省所管の国立研究開発法人　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）も、スタートアップ支援を手がける機関のひとつです。 NEDOの吉田剛さんに、NEDOが手がける「研究開発型スタートアップ支援事業」の仕組みや、現在の課題、今後の展望やTEPとの連携の可能性についてうかがいました。聞き手はTEP代表理事の國土晋吾です。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）

がんセンター×中小機構×TEPで仕掛ける、柏の葉の医療機器イノベーション

2017年から始まった「メディカルデバイス・イノベーション in 柏の葉」。開催を重ねるたびに、メディカルデバイス（医療機器）に関わる多くのプレイヤーが柏の葉に集まりつつあります。つくばー柏ー本郷イノベーションコリドーの中間に位置し、わが国最先端の研究機関の集積が進む柏の葉キャンパスで、国立がん研究センター東病院NEXT医療機器開発センターを核とし、中小機構やTEPの持つスタートアップのネットワークを活かしながら、メディカルデバイス・イノベーションのエコシステム構築にむけ

「筑波モデル」で目指す、筑波大学発スタートアップのエコシステム。

ディープテック・スタートアップのエコシステム構築には、大学や研究機関の取り組みがとても重要です。大学や研究機関には、世界を変える可能性を秘めた技術シードがたくさん眠っています。それを活用していくことは、大学の重要な役割です。 TEPは、筑波大学のアントレプレナープログラムに2017年から関わってきました。今回は、アントレプレナー教育に積極的に取り組んでいる筑波大学の国際産学連携本部・西野由高教授にお話を伺いました。技術シーズを事業につなげる筑波大学の取り組みや、その成果

経済効果は75兆円！？　日本の技術シーズが飛躍するカギは「経営人材」にあり

日本の大学や研究機関には、数多くの技術シーズが眠っています。こうした技術シーズがビジネスとして花開けば、世の中には新たな価値が創造され、日本の国際競争力も上がり、今とは違う未来がやってきます。どうすれば研究技術の事業化は活発になるのでしょうか。シリコンバレーでの起業経験もある、TEP代表の國土が語ります。國土晋吾 / TEP代表理事 1984年にインテルジャパンに入社し、半導体技術と市場開発における豊かな経験を蓄積。1997年にNuCORE Technology 社を

投資家の心をつかむビジネスプランのコツ、教えます。【第9期ＴＥＰビジネスプラン作成セミナー受講生募集中〆切10月15日】

多忙を極めるスタートアップ経営者の皆さまが、効率よく必要な知識を吸収し、かつその知識をすぐビジネスの実践に活かせるよう、TEPでは経営スキル向上のためのオープン・セミナーを開催しています。現在、第9期TEPビジネスプラン作成セミナーの受講生を募集中です。サポート会員によるきめ細かく手厚いハンズオン支援に、毎年大好評をいただいています！どれだけ優秀な起業家でも、一人で事業を推進するのには限界があります。事業を効率的に推進するためには、自分の考えを整理し、相手を説得し

資金調達の選択肢に「補助金」を忘れていませんか?　スタートアップこそ補助金・助成金を活用しよう

スタートアップの経営にとって、お金の話は避けては通れません。前回の記事でも図解したように、ディープテック・スタートアップは起業してから相当期間、売上を上げられないケースがほとんどです。その一方で、人件費や研究開発費、設備投資などの出費は続き、会社からは現金が出ていくばかりです。経営のための現金を確保する手段には、銀行からの融資（借入）や、投資家、VC、CVCなどからの出資といった方法がありますが、シード期のディープテック・スタートアップに特に検討していただきたいのが、

世界を変える日本発ディープテック・スタートアップを100社生み出すために。

2020年、世界的なパンデミックを引き起こしている新型コロナウイルスは、スタートアップ企業に対しても危機的な影響を及ぼしています。新型コロナの感染拡大に伴い、20年1～3月期の世界の投資件数は前四半期比で16%減少したといいます。スタートアップの資金調達件数と調達額も減少傾向にあり、多くのプレイヤーが新しい領域への投資に慎重になっています。日本国内においても厳しい状況は変わりません。決まりかけていた出資が白紙になってしまった例も少なくないようです。しかし、このような