人的資本経営のBIツールベンダーに〇〇な人材がいれば、確実にそこに依頼する

2024年9月23日 10:56

はじめに

人的資本経営のBIツールを導入する際、単にシステムを提供するだけではなく、企業全体の戦略と連動する形で運用サポートが必要です。

とりわけ、人事データを活用しつつ経営戦略と連動させるためには、特定の専門性を持った人材が不可欠です。

今回は、BIツールベンダーにどのような人材がいれば、人的資本経営を成功させやすくなるのか、またそのような人材がいるベンダーに依頼したい理由を考察していきたいと思います。

1. 経営戦略と人事戦略を連動して全社戦略を立案してきたコンサル

人材が経営資源の一つとして捉えられるようになり、経営戦略と人事戦略の連携が不可欠です。

特に、全社戦略の一環として人事の視点を含めた経験豊富なコンサルタントがいるBIツールベンダーは、非常に心強い存在です。

「人的資本は単なるリソースではなく、会社全体の成長を支える原動力と捉えているかが重要だ」と感じる企業は少なくありません。

2. 人事領域とデータ分析の両方を行ってきたコンサル

データの重要性が増す現代において、人事領域でのデータ分析の経験が豊富なコンサルタントがいることは、適切なKPI設定やデータドリブンでの意思決定をサポートするうえで必要です。

特に、従業員のエンゲージメントやパフォーマンスを定量的に測定し、経営と連携するためには、このような経験が不可欠です。

「データはあるのに、活用の仕方がわからない…そんな悩みを解決してくれるのは、分析経験豊富なコンサルだ」と感じる人事部も多いです。

3. 海外の人的資本経営の支援を行ってきたコンサル

海外では、人的資本経営が進んでいる国も多く、日本企業がグローバル市場で競争力を高めるためには、海外の事例に精通しているコンサルタントの支援が非常に有効です。

「日本企業もグローバル基準で人的資本を管理できるようになるためには、海外の先進事例を参考にすることが重要だ」と考える企業が増えています。

4. モノ（SCM）、カネ（財務会計・管理会計）の支援を行ってきたコンサル

人的資本経営はヒトのデータだけではどうにもなりません。

ヒト・モノ・カネを連動させる必要があるため、モノ（SCM）・カネ（財務会計・管理会計）の知見も必要です。

そのような人材が日本にどれだけいるのか分かりませんが、そのような方がBIツールベンダーにいたらとても心強くて、頼りたくなります。

5. HRのNPO法人で多くの企業の人事部の状況や課題を理解しているコンサル

特にNPO法人や非営利団体で多くの企業の人事課題を支援してきたコンサルタントは、特定の業界や企業規模に囚われない幅広い視点を持っています。

このような視点を持つ人材は、様々な企業の人的資本課題に対して柔軟な解決策を提案できるため、非常に貴重です。

6. 運用サポートを提供するコンサル出身者の重要性

BIツールは単なる導入だけでは効果を発揮しません。

特に、人的資本経営のBIツールを使いこなすためには、日常業務に組み込むサポートが必要です。

コンサルタント出身者がサポートチームにいることで、BIツールの運用や最適化がスムーズに進み、導入効果が最大化されます。

「ただシステムを導入するだけでなく、しっかりと運用サポートがあれば、人事部の業務も楽になるのに」と多くの企業が感じています。

まとめ

人的資本経営を支えるBIツールベンダーに求められるのは、単なるシステム提供ではなく、経営と人事の連携をサポートできるコンサルタント出身者の存在です。

特に、経営戦略との連動やデータ活用に関する専門知識を持った人材がいるベンダーに依頼することで、企業の人的資本経営がスムーズに進むでしょう。

「この元コンサルがいるベンダーなら、確実に依頼したい！」と思えるような人材がいると、BIツール導入成功に繋がりやすいと思います。

コンサルのパートナー・ダイレクター・シニアマネージャーのような上位ランクになると年収がとても高いらしいので、そのような方々がBIツールベンダーに転職することはほとんどないと思いますが、もしそのようなサポート体制があればぜひお願いしたいと思う企業は多いかと思います。