日本キリスト教協議会が旧統一教会・家庭連合の名誉を毀損する

日本キリスト教協議会は、2023年11月25日に「世界平和統一家庭連合（旧・統一協会）に対する解散命令請求に関する声明」を発表しました。この声明は、同協議会が家庭連合（旧統一教会）を「破壊的カルト」であると認識していると宣言しています。

この声明からちょうど2ヶ月後の2024年1月25日の東京地裁の判決は、旧統一教会・家庭連合を「カルト」と表現することを名誉毀損と認めました。この判決に従えば、この声明に名を連ねるカトリック中央協議会、在日大韓基督教会、日本イエス・キリスト教団、日本基督教団、日本聖公会、日本バプテスト連盟、日本福音ルーテル教会は、旧統一教会・家庭連合に対して名誉毀損の罪を犯していると認められます。

旧統一教会・家庭連合の信者に対して拉致監禁・強制棄教という人間の尊厳を踏みにじる野蛮な行為に関与してきた牧師たちが所属する日本基督教団、日本イエス・キリスト教団、日本福音ルーテル教会の責任者たちは、旧統一教会・家庭連合に関する悪評のほとんどが左翼の弁護士や牧師によるでっち上げであることを知っているはずです。

旧統一教会・家庭連合を「破壊的カルト」と呼ぶことは、虚偽の悪評を本当のことにしようとする悪質な詐欺であると同時に、旧統一教会の現役の信者たちに対する名誉毀損でもあるのです。

キリスト教の牧師たちは、左翼の弁護士と結託し、旧統一教会に関する虚偽の悪評をでっち上げながら、旧統一教会の信者の親たちを極度の不安に陥れ、親たちに実子を拉致監禁させ、信者の強制棄教に取り組みました。牧師たちの教唆によって拉致監禁された信者は4,300人もいると言われています。その内の多くの信者が、拉致監禁の後遺症として複雑性PTSDを発症しました。牧師たちはその責任を旧統一教会・家庭連合に転嫁しています。しかも牧師たちは、強制棄教を望んだ親たちから多額の謝礼金を受け取っていました。