老齢厚生年金はいくらもらえる？具体的計算方法までわかりやすく徹底解説！

老後に受け取る事になる老齢年金。

いったいいくら受け取れるのか気になりませんか？

老齢年金は老後の生活を営む上で欠かせないものです。

そんな老齢年金、存在自体はほとんどの方がご存知ですが、いくら受け取れるのか？となると、「よくわからない」「22万円くらいかな」とざっくりとした回答が返ってくるのではないでしょうか。

この記事では老齢年金、特に人により受け取り金額の変わる「老齢厚生年金」を中心に、その受け取り金額の計算方法までお伝えしたいと思います。

最後までお読みいただく事により、今よりも老齢年金の受け取り額について詳しくなる事間違いなしですので、是非お付き合い下さい。

基礎年金は一定、厚生年金は人による？

1階部分にあたる老齢基礎年金（国民年金）については20歳から60歳の全期間保険料を納めた場合、65歳から年額約78万円を受け取れる形となり、金額は全員一律です。

老齢年金の受給を開始できる年齢については以下の記事で紹介していますので、参考にしてください。

未納期間や免除期間があるとその分減額はされますが、満額で約78万円とわかりやすいですね。

月額に直すと約6万5千円となります。

一方、2階部分にあたる老齢厚生年金については受け取れる金額は人によって変わります。

具体的には加入期間とその期間中の収入によって変わってきます。

そもそも厚生年金というのは会社員や公務員の方が加入する年金の事です。

自営業者については1階部分の基礎年金（国民年金）に加入する事になるのですが、会社員や公務員の方は厚生年金に加入する事により、自動的に基礎年金（国民年金）にも加入している事になります。

つまり老齢年金についても年額約78万円の基礎年金に加えて、老齢厚生年金を受給できる形となります。

非常に手厚い制度ですね。

会社員や公務員が安定していると言われる所以の1つがこの老齢年金の手厚さです。

流石に基礎年金（国民年金）のみだと生活することができません。

現在の生活費を想像していただければわかりやすいかと思います。

確かにお子様にかかる教育費や住宅ローンの支払いが終わっていると仮定しても、毎月約6万5千円で生活していけるでしょうか・・・難しいですよね。

ここで威力をはっきするのが老齢厚生年金です。

老齢厚生年金いくらもらえる？

さて、それでは老後の生活のカギを握る老齢厚生年金。

いったいいくらもらえるのでしょうか。

簡単な計算式がありますのでご紹介したいと思います。

平均年収（万円）　×　勤続年数　×　5.481　÷　1000　＝　老齢厚生年金年額

となります。

例えば、平均年収600万円、勤続年数37年の会社員の場合、

600万円　×　37　×　5.481　÷　1000

となりますので、受け取れる厚生年金額は

約121万円/年

となります。

月額に直すと約10万円ほどですね。

老齢基礎年金（国民年金）にこの金額が上乗せされますので、この方の場合受け取れる老齢年金額の合計は月額約16.5万円となります。

いかがでしょうか。

基礎年金（国民年金）のみよりは心強いですよね。

ずっと専業主婦だった配偶者がおられた場合は、その方の基礎年金（国民年金）もプラスされますので、世帯としての受取額合計は月額約23万円となります。

なんとか生活していけるレベルの金額でしょうか・・・。

もちろん配偶者が厚生年金に加入していれば上記計算式に応じた厚生年金を受け取ることができます。

さらに心強くなりますよね。

厳密に言うと2003年3月までは少し違った計算式になるのですが、大まかに言うと上記式で結構かと思います。

ちなみに「年金定期便」を見られたことがある方も多いと思います。

「あれ？この金額少なくないか？」と思われた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

年金定期便に記載されている金額については2パターンに分かれます。

・50歳以上の方

→現状のまま保険料を納め続け、年金受給を開始した場合を想定しておりますので、将来受け取れる見込み額が記載されています。

・50歳未満の方

→「これまでの加入実績に応じた年金額」として記載されていると思いますが、こちらはあくまでも送付されてきた年金定期便を集計した段階での受け取り金額です。

これからの加入の想定は含まれておりませんので、将来受け取れる年金額とは違います。

年金定期便に記載されている金額に、上記計算式を当てはめて計算することで見込みが出せます。

例えば年金定期便に記載の「これまでの加入実績に応じた年金額」が20万円で、現在の年齢が35歳、平均年収が600万円、60歳定年（あと25年の勤務）の場合、

20万円　＋　600万円　×　25　×　5.481　÷　1000

となり、約102万円となります。

月額に直すと8万5千円です。

基礎年金（国民年金）と合算すると月額約15万円となりますね。

まとめ

この様に、平均年収と勤続年数が分かればおおよその将来もらえる年金額を計算することができます。

若い方だと平均年収がわからない方もいらっしゃると思います。

また、定年がどんどん延長されていく事も想定されます。

ちなみに現在厚生年金は70歳まで加入できます。

・将来的にどのくらいの年収になるのか
・このくらいの年齢までは働こうかな

といった想定の範囲にはなるかもしれませんが、大体の受け取り金額を知っているのと知らないのとでは大きく違います。

上記計算式を使えば大まかな老齢厚生年金額を計算できますので、是非ご活用下さい。

最後までお読みいただきありがとうございました。