コオロギの会社が倒産
「食料不足を救う」として注目を集めていた食用コオロギの会社が倒産したそうです。
創業から僅か３年で破産手続きを開始した長野県茅野市のクリケットファームですが、親会社を含めた3社での負債総額は2億4290万円だそうです。
食料危機は本当か
「世界ではいま食糧危機への警鐘が鳴らされています。だからこそ、私たちは昆虫食に着目し、動物性タンパク質をとるための新たな選択肢を世の中に提案していきます」
SDGsの錦の御旗を掲げ、食糧危機を昆虫食で解決するという勇ましい掛け声は消費者に受け入れられなかったようです。
もちろん国からのバックアップもあったはずですが、それでもだめだったのですね。
昔から「国策に売り無し」と言われ、国策に乗っかる会社は成長発展すると言われてきましたが、この会社は例外だったようです。
というか、そもそもコオロギ食を含む昆虫食など本当に必要なのでしょうか。
牛のゲップで温暖化が進むとか何とか訳の分からない理屈を付けて畜産農家に一頭１５万円渡して殺処分させ、代わりにコオロギを食えと言われても、素直に受け入れる人は少ないと思います。
だいたいコオロギにオカラを与えて育てるくらいなら、オカラ食を推進する方がよっぽど良いと思います。
なんでわざわざコオロギなのか、ここに疑問を持たなければならないと思います。
妊婦には毒
しかも漢方では微毒ありとされ、妊婦は食べてはいけないと言われています。
不妊の原因になるか、胎児への影響があるのかもしれません。
蛩（コオロギ）
コオロギにはたくさんの漢字がありますが、恐ろしい虫みたいな字が存在します。
どうしてわざわざこんな字を書くのでしょうか。
先人の知恵というか、何か理由があるはずです。
コオロギを食べる習慣が日本にも世界のどこにも無いのも、やはり理由があるはずです。
ところが、政府はワクチンの時と同じように安全性が確認されていないものを平気で国民に食べさせようとしています。
しかも見た目が気持ち悪い！
ともあれ、国がバックに付いていてもダメだったクリケットファームの例をみると、今回の「食料危機」を煽ってのコオロギ食には無理がありすぎるようですね。
しかし、企業や研究機関の中には昆虫食を推進しているところは他にもたくさんあるようです。
政府を信用せず、動きをしっかり監視していかないといけません。
今のところ表示義務あり
今のところ、コオロギを使った食品には表示義務があるようですが、いつこっそり法改正するか分かりませんので注意が必要です。
コオロギは食品表示義務がある？バッター粉の正体とは？ (exectiv.info)
ただ、表示方法として
「クリケットパウダー」「ドライクリケット」などと、カタカナにして一見コオロギとわからなないようにした表示もあるそうです。
変なものを食わされないように勉強しておかないといけません。
既にいろんなものを食わされている
コオロギはぽしゃってくれそうなので良かったですが、私たちは既にいろんな毒を食べさせられています。
例えば調味料として使われているグルタミン酸ナトリウム
中毒性が高く、過剰摂取により神経がやられる怖い物質で、ほとんどの国で表示義務があり、アメリカではグルタミン酸ナトリウムを使っていないことを商品に明記しないとその商品はほとんど売れないそうです。
ところが、日本では「アミノ酸」や「アミノ酸等」という一見安全そうな表記がされています。
調味料「アミノ酸等」の正体 その1～基礎編～ - 明日を生きるごはん (hateblo.jp)
仮にグルタミン酸ナトリウムの表記があっても、日本では大手メディアが危険性を指摘することはありませんので知らないで購入する方が多いと思います。
仮にそんな記事を書いたり番組を作ろうものならスポンサーである添加物メーカーの逆鱗に触れて痛い目に遭わされるからです。
スーパーの陳列棚に並んでいる加工食品のパッケージを見ると、ほぼすべてと言っても良いくらい「アミノ酸」または「アミノ酸等」の表示があります。
一つの食品に含まれるグルタミン酸ナトリウムは少量で許容範囲内であっても、一日の食事の殆どのものに含まれているとしたら、結構な量を食べることになります。
しかも中毒性がありますので習慣化すると知らず知らずのうちに摂取量が増える可能性が高いです。
加工食品を極力避ける必要がありそうです。
なぜこんなことが許されているのか
「国内で売れないものは日本へ」という合言葉があるそうです。
賢い消費者が多くて毒物が売れなくなった海外の会社は日本に目を付けます。
日本ならメディアが騒がないし政治家もアメリカ政府の言いなりだし何かと都合が良いのです。
その結果日本人は食品添加物まみれにされ、がんなどの疾病が増えて治療のための薬がまた売れて、企業にとっては天国なのです。
消費者が賢くならないといけません。
そうすれば監視の目が行き届き消費者を欺くような変な法律を作ることができなくなります。
表示が分かりにくくてもみんなが知っていて危ない食品を買わなければその食品は売れなくなりますから企業は撤退せざるを得なくなります。
おしまい
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