投資信託のコスト

はじめに

こんにちは、Takaです。
今回は以前「インデックス投資とは」で少し触れた、投資信託のコストについて紹介したいと思います。コストは投資成績にかなり大きく影響する要素ですので、しっかり理解しておいた方が良いです。

コストの種類

投資信託のコストには大きく３種類の「買付手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」があり、さらに「隠れコスト」というものがあります。
それぞれの詳細を説明します。

買付手数料

まず投資信託を購入する際に、販売会社に支払う手数料を買付手数料と言います。
結論から言うと、買付手数料はゼロ円の投資信託を選びましょう。ノーロード型と呼ばれる買付手数料ゼロ円の投資信託は多く存在しています。私もゼロ円の投資信託しか買っておりません。

ちなみに販売会社とは投資信託を販売している会社のことで、証券会社や銀行などを指します。販売会社の視点で考えると、売っても会社の利益にならないノーロード型を顧客にお勧めする理由はありません。このあたりの認識を持たずに投資相談を行うのは危険です。対等な知識があってこそ、投資相談は行えるのです。

信託報酬

次に投資信託を保有している期間に、販売会社・運用会社・信託銀行に支払われる手数料を信託報酬と言います。信託報酬は投資信託を管理するため費用として支払っているため、他のコストと違い、決してゼロ円にはなりません。よって、信託報酬は同じジャンルの投資信託の中から安いものを選びましょう。

とある指数に連動する投資信託があった場合、運用会社がやるべきことは決まっています。特別に多くの信託報酬を支払うことで、リターンが大きくなることはありません。もし大きくなったならば、それは指数からの乖離が大きくなったことを示しており、インデックスファンドとしては失敗を意味しています。
多くの信託報酬を支払うことによるメリットは投資家にはなく、やっぱり販売会社側にしかメリットはありません。

信託財産留保額

続いて投資信託を解約する際に、運用会社に支払われる手数料を信託財産留保額と言います。投資家が解約を希望すると、運用会社は保有している株式を売却し、現金を用意しなければなりません。その際の株式売買手数料は解約希望の投資家が負担すべきとして用意された手数料です。
こちらも、信託財産留保額はゼロ円の投資信託を選びましょう。一見、成り立ちを考えたら、当然発生する手数料のようですが、割とゼロ円のものも見つかります。支払う必要のないコストは支払わないようにしましょう。

隠れコスト

最後に信託報酬とは別に、運用にかかった費用を経費として上乗せしたものを隠れコストと言います。他のコストと違い、販売会社のHPを見ても記載がないため、隠れコストと呼んでいます。このコストを見つけようとすると、運用会社のHPから「運用報告書」を参照する必要があります。一例として、
三菱UFJ国際投信が運用する『eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）』の運用報告書の抜粋を貼っておきます。

隠れコスト
（eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）の運用報告書より）

結論としては、隠れコストは気にする必要はありません。見ての通り、信託報酬の1/40程度しかありません。
もし「最強の投資信託」を探すつもりなら、こちらも確認してみてはどうでしょうか。

おわりに

今回は投資信託のコストについて紹介しました。
基本的に指数にぴったり連動した場合、コストの分だけリターンが小さくなります。よほどおかしな運用をしていない限り、コストは小さい方が投資成績は良くなりますので、しっかり確認するようにしましょう。