ノーベル賞の権威が消える・・・イベルメクチンを否定して殺人ワクチンを賛美する西欧セレブ＆天皇という殺人鬼集団。
より
上記文抜粋
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今年の「ノーベル生理学医学賞」はBioNTechのカタリン・カリコとペンシルベニア大学のドリュー・ワイスマン教授に授与すると発表された。「mRNAワクチンの開発を可能にした塩基部修飾ヌクレオチドに関する発見」が理由だという。「mRNAワクチン」によって深刻な副作用を引き起こされ、多くの人が死亡しつつあるが、その「功績」が認められたようだ。
アメリカ大統領として「棍棒外交」を打ち出し、侵略、殺戮、略奪を繰り返したテディ・ルーズベルト、核兵器を保有したがった佐藤栄作、チリやカンボジアでの大量殺戮の黒幕的な役割を果たしたヘンリー・キッシンジャー、イルグンという「テロ組織」のリーダーだったイスラエルのメナヘム・ベギン、CIAの傀儡として活動したポーランドの労働組合「連帯」のレフ・ワレサ、やはりCIAから支援を受けていたダライ・ラマ、CIAと連携していた人脈に周りを囲められ、西側支配層の計画に協力したミハイル・ゴルバチョフ、ドローン（無人機）を利用して暗殺を実行、ムスリム同胞団やサラフィ主義者を利用して侵略戦争を展開したバラク・オバマなどは「ノーベル平和賞」を受賞している。今年の生理学医学賞もノーベル賞らしい選定だったと言えそうだ。
一般的に「mRNAワクチン」と呼ばれているが、実際は遺伝子操作薬であり、ワクチンではない。人間の細胞に病気の原因であるスパイク・タンパク質を製造させ、抗体を作るという理屈になっているが、このスパイク・タンパク質が病気の原因になる。
そのため、人間の免疫システムは細胞を病気の原因だと認識して攻撃し、炎症を引き起こす。そうした炎症を免疫の低下が抑えている。いわばAIDS状態にするわけで、VAIDS（ワクチン後天性免疫不全症候群）なる造語も使われ始めている。接種が始まる前から懸念されていたADE（抗体依存性感染増強）も引き起こされているようで、「ワクチン」を接種した後、それまで感染したことのない、さまざまな細菌性の病気にかかることになる。
また、DNAの混入、mRNAを細胞の内部へ運ぶために使われているLNP（脂質ナノ粒子）の毒性、グラフェン誘導体の混入といった問題も指摘されている。LNPは卵巣を含むあらゆる臓器に蓄積、生殖システムが破壊される可能性があり、人類の存続を危うくしかねない。
ノーベル賞授与の理由になった「mRNAワクチン」はインフルエンザ程度の危険性と言われていたCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を予防するとされていたが、体に炎症を引き起こし、免疫力を低下させることで、接種した人はさまざまな病気に罹りやすくなり、死亡したり障害が残る人が少なくない。
WHO（世界保健機関）や各国の政府機関と同様、COVID-19を口実にしたロックダウンを推進、「mRNAワクチン」の接種を進めてきたWEF（世界経済フォーラム）。その中心的な理論家で顧問でもあるユバル・ノア・ハラリはAI（人工知能）の発達によって不必要な人間が生み出されるとしている。仕事、特に専門化された仕事で人間はAIに勝てないというわけだ。
WEFは1971年にクラウス・シュワブが創設した団体。この人物はアメリカのハーバード大学でヘンリー・キッシンジャーから学んでいるのだが、ロドニー・アトキンソンによると、シュワブの父親であるオイゲン・シュワブはナチスを支援していたスイスのエンジニアリング会社のエッシャー・ビスを率い、ノルウェーの工場でナチスの核開発計画のための重水生産を支援していたという。
エッシャー・ビスは1960年代に合併、スルザー・エッシャー・ビスになる。1967年から70年までクラウスが取締役を務めた同社は核兵器を開発していた南アフリカへ核技術を供給する仕事に関わっていたと言われている。なお同社は現在、スルザーに名称を変更している。
ハラリが引用したオックスフォード大学の研究によると、2033年までにさまざまな職業がAIに乗っ取られる可能性が高いそうだ。スポーツの審判は98％の確率で、レジ係は97％、シェフは96％、ウェイターは94％、法律事務員は94％、ツアーガイドは91％、パン職人は89％、バスの運転手は89％、建設労働者は88％、獣医助手は86％、警備員は84％、船員は83％、バーテンダーは77％、記録係は76％、大工は72％、監視員は67％などだ。日本でもバスを無人で走らせる実験が始まるようだ。
アルゴリズムよりも優れている仕事につけなければ人間は失業する。雇用されていても、変化についていけなければ職を失う。技術の進歩によって身につけた能力が役に立たなくなることも想定される。テクノロジーの進歩によって人口の大部分を必要としないくなるというわけだ。
かつて、イギリスではエンクロージャーによって共有地などが私有化され、土地を追われた農民は浮浪者や賃金労働者になった。労働者の置かれた劣悪な状況はフリードリヒ・エンゲルスの報告『イギリスにおける労働者階級の状態』やチャールズ・ディケンズの小説『オリバー・ツイスト』などでもわかる。
ロンドンのイースト・エンドで労働者の集会に参加したセシル・ローズは「パンを！パンを！」という声を聞く。その状態を放置すれば内乱になると懸念、植民地を建設して移住させなければならないと考えたようだ。つまり、社会問題を解決する最善の方法は帝国主義だというわけである。
ハラリは「有機的な領域から無機的な領域へと脱皮する」ため、人間より洗練された新しいタイプの機械人間の創造を考えているというが、彼を雇っているシュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組でマイクロチップ化されたデジタルIDについて話している。最終的にはコンピュータ・システムと人間を連結、つまり人間をコンピュータの端末にするというのだ。
現在、世界の人口は約80億人と言われているが、AI、ロボット、端末化された人間で構成される世界に生身の人間はさほど必要ない。そこで西側の富豪たち、つまり私的権力は人口を削減するべきだと主張してきた。
2009年5月、マイクロソフトを創設したビル・ゲイツが音頭を取り、マンハッタンで富豪たちが秘密会合を開き、「過剰な人口」が優先課題であることで合意した。参加者にはデビッド・ロックフェラー・ジュニア、ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロス、マイケル・ブルームバーグ、テッド・ターナー、オプラ・ウィンフリーも含まれている。
テッド・ターナーは会合の前年、2008年の4月にチャーリー・ローズの番組に出演し、そこで人口が問題だと主張している。人が多すぎるから温暖化も起こるのだというのだ。ターナーは1996年に「理想的」な人口を2億2500万人から3億人だと主張したが、2008年にはテンプル大学で20億人に修正している。
ゲイツも人口を削減するべきだとも発言している。2010年2月に行われたTEDでの講演では、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10～15％減らせると語っている。「COVID-19ワクチン」で人口は減っているようだが、これは古典的な意味でのワクチンではなく、遺伝子操作薬だ。
2020年のWEFのパネルで「国連平和大使」のジェーン・グドールは世界人口を「500年前」、すなわち5億人に戻すよう呼びかけた。それが最適な数字だというのだが、その目標を達成するためには現在の人口の約95％を消滅させなければならない。
1798年に『人口論」を出版、人口削減を主張したトーマス・マルサスはイギリスのエリート層に大きな影響を及ぼした。「自然選択（自然淘汰）説」で有名なチャールズ・ダーウィンはマルサスの人口論やレッセ・フェールの影響を受けていたとも言われている。そのダーウィンの従兄弟にあたるフランシス・ゴールトンは優生学の創始者だ。
彼らの考え方に従うと、社会的な強者は優秀なのであり、弱者は劣等だということになる。そして人口を削減するためには劣等な人びとを処分するということになる。
セシル・ローズもそうした考えの持ち主で、彼は1877年6月にフリーメーソンへ入会した直後、に『信仰告白』の中で彼はアングロ・サクソンを最も優秀な人種だと位置づけ、その領土が広がれば広がるほど人類にとって良いことだと主張している。大英帝国を繁栄させることは自分たちの義務であり、領土の拡大はアングロ・サクソンが増えることを意味するというのだ。（Cecil Rhodes, “Confession of Faith,” 1877）
イギリスで生まれた優生学はアメリカの支配層へ広まり、イギリス以上に社会へ大きな影響を与えることになる。支援者の中心はカーネギー財団、ロックフェラー財団、そしてマリー・ハリマンで、優生学に基づく法律も作られた。
マリーは鉄道で有名なE・H・ハリマンの妻だが、ハリマン家は金融の世界でも有名。ハリマン家の銀行で重役を務めていたジョージ・ハーバート・ウォーカーの娘と結婚したのがプレスコット・ブッシュだ。プレスコットはウォーカーの下でブラウン・ブラザーズ・ハリマンやユニオン・バンキング・コーポレーションの重役を務めていたが、いずれもウォール街からナチスへ資金を供給する重要なルートだ。同僚のひとりにＷ・アベレル・ハリマンがいる。
そうした考えに引き寄せられたひとりがアドルフ・ヒトラーであり、ウクライナを支配しているネオ・ナチもその神話を信奉している。
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抜粋終わり
西欧アメリカセレブは、殺人鬼集団。バチカン＆新教は、虐殺教。
ｍRNAワクチンは、殺人しか能がない。
それを賛美する「ノーベル賞」
でも、イベルメクチンも評価していた・・・けど、欧米日本は採用しなかった。
まあ。「天皇」は、日本人虐殺が趣味だし。
より
上記文抜粋
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＜記事原文 寺島先生推薦＞
Ivermectin Worked: New Peer-Reviewed Study Proves It
筆者：ジョーゼフ・マーコラ (Joseph Mercola)
出典：The Liberty Daily 2023年8月30日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞ 2023年10月3日
・ペルーでのイベルメクチンのCOVID-19の有効性を示す査読前論文により、医師団は、2020年10月のパンデミックはイベルメクチンの広範な配布で終息したことを確信した。
・この論文はまだ査読前の論文であったため、無視された。COVID-19治療としてのイベルメクチンは非難され、イベルメクチンを敢えて処方した医師たちも非難された。
・現在、その研究は査読を経てCureusに掲載され、イベルメクチンはCOVID-19の治療法として正当なものとされている。
・イベルメクチンはCOVID-19に対してのみ効果的であるだけでなく、イベルメクチンが最も強力に使用されたペルーの10つの州では、過剰死亡率が74％減少したほど非常に効果的だ。
・イベルメクチンが広く利用可能であった時期には、国全体で過剰死亡が14倍減少し、イベルメクチンの使用が制限された後の2か月間には過剰死亡が13倍増加した。
新型コロナウイルスのパンデミックが進行中で、潜在的な治療法が不明とされる中、ニューヨークの呼吸器科医、ピエール・コリー博士を含む他の医師たちは、イベルメクチンについて情報を広めようとした。イベルメクチンは、世界保健機関の必須薬物リスト１に掲載されており、アメリカ食品医薬品局によって承認されている寄生虫薬で、幅広く使用され、入手が容易でコストが低く、安全に使用されている長い歴史がある。
実際、1987年以来、世界中の人間２に37億回以上のイベルメクチンの投与が行なわれたが、それはすぐに非難された。イベルメクチンを処方した者たちも同様だ。しかし、今では状況は逆転した。イベルメクチンはCOVID-19に対して効果的であり、最も強力に使用された10州３では、超過死者数が74％減少した。
イベルメクチンは劇的にCOVID死者数を減らした
コリーと他の医師たちは、パンデミックの最中、イベルメクチンや他の治療法を用いて患者を早期に治療することで成功を収めた。彼のこの治療手続きに関する情報を広めようとする試みは、検閲や嘲笑、そして公的な見解に洗脳され、科学を受け入れることを拒んだ同僚たちによる抵抗によって阻まれた。
ペルーにおけるイベルメクチンのCOVID-19への効果を示す査読前論文は、「2020年10月のパンデミックが広範なイベルメクチンの配布で終結させることができたと、私やポール[Marik]、およびFLCCCを確信させる最後の証拠となった」とコリーはツイートした４。 「2年かかったが、今は同僚の査読を経て主要な学会誌で公表されている」。
この研究は、Cureus５で発表され、COVID-19の治療としてイベルメクチンが正当であることを立証している。「ピーク死亡後の30日間の過剰死亡率は、イベルメクチンを最も積極的に使用している10つの州で平均74％減少した」。これはこの研究の発見だ６。この研究では、ペルーの25州からのペルー国民健康データを使用して、イベルメクチンの効果を評価した。
2020年5月、ペルーがCOVID-19の治療にイベルメクチンを認可したことで、自然の実験が始まった。研究者は、「過剰死亡の著しい減少は、イベルメクチンの使用の程度と密接に相関している」と述べた。
世界中での成功例で、イベルメクチンの潜在力に焦点が当たっている
ほとんどの人が知らないのは、インドのウッタルプラデーシュ州でのイベルメクチンの驚くべき成功だ。ウッタルプラデーシュ州では、COVID-19患者や、患者の身近な接触者、および医療従事者に対して、大規模な予防的および治療的なイベルメクチンの使用が採用された。７
イベルメクチン（IVM）の予防効果と治療効果の両方の可能性は、COVID-19の危険にさらされた人々にイベルメクチンが大規模に配布されたもう一つ地域の結果によって高められた。このイベルメクチンの配布は、インドの最大の州であるウッタルプラデーシュ州（人口が2億2900万人）で行なわれた」とこの研究は付言した８。
この州では、広範なイベルメクチンの配布で、イベルメクチンを使用していない地域と比較して、COVID-19の死亡率が著しく低くなったようだ：9
「2021年7月7日から2023年4月1日までの期間における人口百万当たりのCOVID-19死亡累積総数は、ウッタルプラデーシュ州では4.3。これに対してインド全体では70.4、アメリカ合衆国では1,596.3だった・・・この期間におけるインド全体とアメリカ合衆国の人口当たりのCOVID-19死亡数の大幅な差は、インドの一部の他の州でも同じくイベルメクチンや、ドキシサイクリン、そして亜鉛などを含む自宅治療キットを使用していたことが反映しているのかもしれない」。
同様の出来事がブラジルのイタジャイ市で発生した。イタジャイ市は人口22万人の都市。2020年6月、同市はイベルメクチンを使用した予防計画を導入した。この計画は地元メディアで宣伝され、人々は参加を奨励され、1日、2日、15日、16日の4回、イベルメクチンを摂取するように促された。
決められた日に、彼らはテントやセンターを設置し、人々が薬を手に入れることができるようにした。実施状況は全て電子データベースに注意深く記録された。合計で、15万9千人のブラジル人が参加し、そのうち11万3千人がイベルメクチンを摂取することを選択した。
コリーと8人の共同執筆者は、その結果を示す論文を発表した。その論文によれば、「イベルメクチンの定期的かつ予防的な使用で、COVID-19の感染率や入院率、および死亡率などが著しく低下した」という結果が示された。１０
イベルメクチンを使用した人々は、使用しなかった人々と比較してCOVID-19感染率が44％減少、COVID-19死亡率が68％減少、そして入院率が56％減少した。１１
一方、日本のある研究では、COVID-19患者に医師がイベルメクチンを法的に処方できるようになってからわずか12日後、症例が急激に減少したことが示された１２。東京医師会１３の会長は、アフリカではCOVID-19による感染症と死亡者が少ないことに気付いた。そこでは多くの地域で、オンコセルカ症（河川盲目症）を治療するための主要戦略としてイベルメクチンを予防的に使用していた１４。
政府のイベルメクチン制限が死者を増加させた
驚くべきことに、イベルメクチンはペルーでCOVID-19に対して4か月間使用されたが、新大統領はその使用に制限を設けた。その間に「全国的な過剰死亡数が14倍減少していたのが、その後イベルメクチンの使用が制限された2か月間で13倍増加した」１５という結果がある。
アメリカ食品医薬品局（FDA）は、その有名なツイートで「あなたは馬ではありません。あなたは牛ではありません。本当に、みんな、やめてください」１６と述べながら、イベルメクチンを適用外使用しないようにアメリカの一般市民や医師に命じてきた。皮肉なことに、アメリカの処方箋の約40%が適用外使用されている。１７
しかし、イベルメクチンを長年にわたって非難してきたFDAは、いまや、正しいことは正しいと認めざるを得なくなった。つまり、医師はCOVID-19の治療としてイベルメクチンを処方する権限を持っていると認めたのだ。Boyden Gray & Associatesの弁護士であり、医師たちが医療行為に干渉するFDAを訴えている代表のジャレド・ケルソン(Jared Kelson)は、これについて説明した：１８
「根本的な問題は明快です。FDAが人間用の薬を販売承認した後、その薬が医師と患者の関係内でどのように使用されるかに対して影響を及ぼす権限を持っているか？ 答えは「持っていない」です」
それにもかかわらずFDAはその持っていない権限を振るい続けていたが、しかし最終的には、2023年8月16日に真実を認め、次のようにツイートした。「一般的に、医療専門家は、未承認の用途が個々の患者にとって医学的に適切であると判断した場合、承認された人間用薬を未承認の用途に処方することを選択することがある」19
2021年9月に、アメリカ医学会(AMA)は医師たちに対してCOVID-19の治療にイベルメクチンの処方を停止するように指示した。AMAは、アメリカ薬剤師協会（APhA）およびアメリカ健康システム薬剤師協会（ASHP）と共同で発表し、次のように警告した:２０
「パンデミック前から外来でのイベルメクチンの処方および配布が24倍増加し、過去数か月で指数関数的に増加しているとの報告に驚いている。そのため、臨床試験の外でのCOVID-19の予防および治療におけるイベルメクチンの処方、配布、使用を即時に中止するよう呼びかけている。
さらに、我々は医師、薬剤師、および他の処方医療専門家である地域社会の信頼される健康ケア専門家に対して、FDAが承認した適応およびガイダンスの外でのイベルメクチンの使用、人間または動物用として意図された場合を問わず、オンラインストアでのイベルメクチンの購入について患者に警告するよう促している」。
これらの命令の結果、何人、死ぬ必要もないのに死んだのか？ ジャーナリストのキム・アイバーセンによると、FDAが医師にCOVID-19の治療にイベルメクチンを処方することを許可するという動きさえ、あまりにも遅すぎると指摘している。「今、2、3年後、あまりにも（情報が）少なすぎる、あまりにも遅すぎる・・・結局、公的に査読されたこの研究があり、それにはCOVID-19[の死亡率]が有意に、有意に、有意に低下することが示されている」21
イベルメクチンはCOVIDにどのように作用するのか？
イベルメクチンはSARS-CoV-2のスパイクタンパク質に結びつき、ウイルスの病原性と感染力を制限する。22 イベルメクチンは、その抗寄生虫効果で最も知られているが、抗ウイルスおよび抗炎症の特性も示している。試験管の研究では、イベルメクチンの単回治療が48時間の細胞培養でウイルスの量を効果的に5,000倍減少させることが示された。23
複数の研究によれば、イベルメクチンはウイルスの複製を抑制することによりウイルス量を低減させるのに役立つことが示されている。２４イベルメクチンの単回投与は、48時間以内にウイルスの99.8％を殺すことができる。２５また、アメリカン・ジャーナル・オブ・セラピューティクス（アメリカ治療学誌）に掲載されたメタ分析でも、イベルメクチンを予防的に使用した場合、感染を平均して86％減少させることが示された。２６
イベルメクチンはまた、一部では炎症を抑制し、臓器の損傷を防ぐことによって回復を促進することが示されている。２７この点で入院や死亡のリスクも低下させる。メタ分析では、死亡率の平均減少率は75%２８から83%２９，３０の間となっている。
さらに、イベルメクチンは、感染前または感染後３１に摂取した場合にもSARS-CoV-2の伝播を防ぐ。Cureusの研究が指摘したように、最新のデータは、イベルメクチンがCOVID-19の治療において重要な役割を果たすという証拠をさらに補強している：３２
「これらのデーター、すなわち、ペルーでのイベルメクチン治療の元気が出る結果とインドのウッタルプラデーシュ州からの似たような前向きな兆候は――人口はそれぞれ3300万人と2億2900万人であるが――COVID-19の治療と予防のためのさらなる大規模なイベルメクチンの展開に向けて有望なひな形を提供している」。
また、イベルメクチンは著しい抗腫瘍効果も持っており、これにはがん細胞の増殖、転移、および血管新生活動の抑制が含まれている。３３それはがん細胞を制御することによって腫瘍細胞の増殖を抑制するようであり、薬理学研究誌(Pharmacological Research journal)で研究者が説明したように、「イベルメクチンは非常に大きな潜在能力を持つ抗がん薬である可能性がある」３４と示唆されている。
なぜイベルメクチンは抑圧されたのか？
（※訳者：ここに動画があります。原サイトからご覧下さい。）
イベルメクチンの平均治療費は58.35ドル３５。これはイベルメクチンが誹謗中傷されること何か関係があると思われるだろうか？ Cureusの研究の著者たちは間違いなくそう考えている。３６
「イベルメクチン（IVM）の優れた安全性と低コストは、ペルーのメガオペレーション・タイタ（Mega-Operación Tayta）およびウッタルプラデーシュでのCOVID-19の緩和のための魅力的な国家政策としての使用を支えている。ペルーとウッタルプラデーシュで実現した死亡率の著しい低下は、国内でのIVMの展開の影響が比較的短期間内に観察可能であることを示唆している。
しかしながら、過去の数十年において、特許付きの医薬品に対する競争でジェネリック薬はしばしば不利な状況に置かれてきた。これは、科学が不幸にして商品化や規制の固定観念に対して弱いことに基づいている・・・イベルメクチンについて偏った見方が潜在的にあることは、メルク社の2021年2月4日の新聞発表によって示唆された。当時、メルク社は独自の特許付きCOVID-19治療薬を開発しているから、イベルメクチンには「安全性データについて懸念すべき不足」があると言っていたのだ。
しかし、イベルメクチンはメルク社が開発した薬物であり、いくつかの研究で標準用量よりもはるかに高い用量でも安全であることが確認されている。COVID-19のIVM治療の背景についての章でも引用されている。また、ノーベル賞委員会は、この薬物の発見を称えて2015年の医学賞でイベルメクチンの安全記録を特に指摘した。
COVID-19の使用可能性について詳しく知りたい場合、FLCCCのI-CAREプロトコルを完全にダウンロードできる。３７これにより、COVID-19の初期症状を予防および治療する方法についての段階的な指示が提供される。
＜原注＞
1 WHO March 31, 2021
2, 5, 6, 8, 9, 15, 22, 32, 36 Cureus August 8, 2023
3 WND August 19, 2023
4 Substack, The Vigilant Fox August 15, 2023
7 Indian Express May 12, 2021
10, 11 Cureus. 2022 Jan; 14(1): e21272
12 YouTube, November 23, 2021 Min 1:25
13 Tokyo Web, August 13, 2021
14 World Health Organization, Onchocerciasis
16 Twitter, Broken Truth August 13, 2023
17, 18 Courthouse News Service August 8, 2023
19 Twitter, U.S. FDA August 16, 2023
20 AMA September 1, 2021
21 Twitter, FLCCC August 15, 2023
23 Antiviral Research, 2020;178(104787)
24, 31 FLCCC Summary of Clinical Trials Evidence for Ivermectin in COVID-19 (PDF)
25 News-Medical.net, April 6, 2020
26 American Journal of Therapeutics, 2021;28(4) Therapeutic Advances
27 Front Line COVID-19 Critical Care Alliance, August 29, 2021
28 FLCCC January 7, 2021 Press Release (PDF)
29 Swiss Policy Research December 31, 2020
30 Evidence-Based Medicine Consultancy Ltd. Rapid Review and Meta-Analysis January 3, 2021 (PDF)
33, 34 Pharmacol Res. 2021 Jan; 163: 105207
35 JAMA 2022;327(6):584-587
37 FLCCC Alliance, I-CARE
Article cross-posted from Dr. Mercola’s site
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抜粋終わり
ノーベル賞は、「脳ヘル｛脳の地獄｝賞」ってことです。
でも、大村智氏も、ノーベル賞をもらっている・・・けど「動物か使わん」とか、いって西欧セレブと天皇家とその医療団は、人間に使わせなかった。
ノーベル賞とか言っても、所詮は、その権威は「西欧殺人セレブとオトモダチの人食い天皇とその閨閥」の利益になるモノだけで・・・利益に反するとノーベル賞でも踏みつぶす。
まあ、天皇とか西欧王侯貴族・欧米セレブが、鬼畜で糞なのが、明白です。
上記文抜粋
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オハイオ州北部で1000人以上の未成年者が行方不明
エリートたちのために世界中で子供たちが犠牲になっている。
米国では毎年80万人の子供が行方不明になっているけれど、
こうやってニュースになるのは珍しい。
オハイオ州北部で1000人以上の未成年者が行方不明。
タマホイ🎶🍃🗻🧷@Tamama0306
オハイオ州北部で1000人以上の未成年者が行方不明
https://americanmilitarynews.com/2023/09/over-1000-minors-missing-in-northern-ohio/
2023年には、クリーブランド・アクロン地域で1,000人以上の子供たちが行方不明になったと報告されており、そのうちの50人近くが今月行方不明になったばかりである
オハイオ州司法長官事務所の行方不明児童のウェブサイトで、この驚くべき数字を確認できる
この不可解な急増は地域社会を動揺させ、この問題に完全に対処するための十分な資源を持たない法執行機関が直面する莫大な課題を浮き彫りにした
今年は、特に12歳から17歳の未成年者の間で、行方不明児童が増加している
勤続33年のベテラン警官であるニューバーグハイツ警察のジョン・マジョイ署長は、Fox Newsにこう語った
Over 1,000 minors missing in northern Ohio
https://americanmilitarynews.com/2023/09/over-1000-minors-missing-in-northern-oh
マウイの行方不明の子供たちは一体どうなったんでしょう。
報道ゼロって、こんなことって過去にありましたか？
マウイ火災の発生の原因とされた異常気象がNASAの気象衛星記録から削除されていた
マウイ火災の発生の原因とされた異常気象がNASAの気象衛星記録から削除されていた
@all_japan_voice
【🚨🚨驚愕‼️マウイ島大火災は気象兵器によって起こされた‼️】マウイ島大火災から1カ月。ここにきてある衝撃的な事実‼️発生の原因とされた異常気象が、NASAの気象衛星記録から削除されていた‼️‼️🚨
マウイ島大火災は当時太平洋付近にあった”DORA”と名付けられたハリケ一ンの暴風が原因とされ、実際に当時の映像では人が立っていられないほど強い風が吹き、鎮火後の映像では家屋や車が溶けるほど破壊し尽くされていました。ところが、NASAが使用している気象衛星の記録を調べると、”DORA”の雲は当時マウイ島どころかハワイに一切かかっていませんでした‼️
またさらにもっと衝撃的新事実が‼️マウイ島火災発生〜鎮火までは13時間かかったとされていますが、その間のマウイ島に関する気象記録がそっくり削除されていることがわかりました。NASAは全米各地の気象映像を”NOA”という公共サイトに3時間おきにアップしていて地名や時間を入力すれば気象映像がアップされるはずですがなぜかマウイ島大火災の時間帯だけは表示されない‼️
先日国連でマウイ島のグリーン知事が「調査の結果、マウイ島大火災は地球全体の異常気象が原因だった。悪いのは異常気象の原因を引き起こした我々皆の責任です。今後はスマ一トシティとして管理します。」と発表したばかりです。死者行方不明者数千人、行方不明児童2000名について警察は61名と過小発表し、事態を早期集結させようとする中でこの新事実はどう展開するでしょうか？気候パンデミックを装った国家ぐるみの犯罪の可能性が出てきました。
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抜粋終わり
多少追いつめられている天皇＆西欧セレブが、生き延びるために、児童・青年を食っているのでしょうな。
まあ、天皇とか西欧王侯貴族は、「民の保護」「国民の保護がその位置の保証」ってない「人食い無責任」だからな。
天皇家を殺し尽くして 日本人救助
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。
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