新型コロナ～欧米真理教 の終焉か。
より
上記文抜粋
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COVID-19ワクチンの接種、マスク着用、デジタル・パスポートが否定され始めた
イスラエルでも「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の追加接種（ブースター）が「オミクロン」に対して有効でないと言われている。昨年4月、mRNA（メッセンジャーRNA）を利用した若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こしていると最初に報告されたのはこの国においてだ。
日本では今でもPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の陽性者を「感染者」と見なしているようだが、これが科学的に意味のないことは本ブログでも繰り返し書いてきた。医療関係者は勿論、マスコミの記者や編集者も知っているだろう。
この技術を利用したSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の診断手順はドイツのウイルス学者、クリスチャン・ドロステンらが2020年1月に発表、その手順をWHO（世界保健機関）はすぐに採用、世界に広まったのだが、その当時、単離されたウイルスを使えなかったことをCDCは認めている。つまり、その時点でSARS-CoV-2の存在は確認されていない。しかも手順に科学技術的な間違いがあるとする指摘が出されるようになり、2021年1月20日にはWHOでさえPCR検査が診断の補助手段だとしている。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）が使っていた「2019年新型コロナウイルス（2019-nCoV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」はインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされたが、2021年7月21日にCDCはこの診断パネルのEUA（緊急使用許可）を昨年12月31日に取り下げると発表している。COVID-19の原因とされる「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」とインフルエンザ・ウイルスを区別できないからだという。ならば、コロナウイルス内の違いも区別できないだろうと考えてもおかしくないだろう。現在、世界に蔓延しているとされている「オミクロン」の正体が明確だとは言えない。
正体の明確でない「オミクロン」を新たな悪霊として演出、新たな行動の規制を打ち出した国もあるが、イギリスのボリス・ジョンソンはマスクの着用やデジタル・パスポートの携帯を要求するという政策を取り消すようだ。
しかし、COVID-19騒動がこれで治るとは断定できない。アメリカ軍はロシアの周辺に生物化学兵器の開発施設を建設してきたと言われている。2005年からウクライナでもオデッサ、ビンニツァ、リビフ、キエフなどを含む都市にそうした施設を建設。クリミアのシムフェロポリにもあったが、2014年にバラク・オバマ政権がキエフでネオ・ナチを使ったクーデターを成功させた際、クリミアがウクライナから離脱したので活動は停止したと見られる。
ウクライナだけでなく、アメリカはアゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなどロシアの周辺部で研究施設を建設していきた。そこで、ウクライナでクーデターが引き起こされる前からアメリカが細菌兵器によると攻撃を目論んでいるのではないかという疑いを持つ人もいた。
アメリカにおける生物化学兵器開発の中心はフォート・デトリック。1930年代から日本ではこの種の兵器を研究開発していたが、第2次世界大戦後、ここへ資料が運び込まれ、研究員も協力している。
日本の生物化学兵器開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部を中心に生物化学兵器の開発が進められ、中国大陸では生体実験を行なう。そうした実験実行するために「関東軍防疫部（731部隊）」や「関東軍軍馬防疫廠（100部隊）」が組織され、「南方軍9420部隊」、「北支那方面軍1855部隊」、「南支那派遣軍8604部隊」も編成された。
1950年6月に朝鮮戦争が勃発するとアメリカ軍は輸血体制を増強しなければならなくなり、「日本ブラッドバンク」を設立。1942年から45年2月まで731部隊長を務めた北野政次が顧問に就任する。後に社名は「ミドリ十字」へ変更され、現在は田辺三菱製薬の一部だ。
1952年2月に朝鮮の外務大臣はアメリカ軍が細菌兵器を使用していると国連に抗議、アメリカ側は事実無根だと主張したものの、1970年代にCIA長官だったウィリアム・コルビーが議会で、1952年にアメリカ軍が生物化学兵器を使ったと証言している。
戦後、第731部隊を含む生物化学兵器人脈は「伝染病対策」の中枢を形成することになる。その拠点として1947年には国立予防衛生研究所（予研）が創設された。当初は厚生省の所管だったが、1949年には国立になる。1997年には国立感染症研究所（感染研）に改名された。日本におけるCOVID-19対策を指揮しているのはここだ。
アメリカでは国防総省のDARPA（国防高等研究計画局）も生物化学兵器の開発で重要な役割を果たしている。2018年からコロナウィルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究へ数百万ドルを提供。コウモリが媒介するウイルスが人間に感染するようになった原因を解明するためのプロジェクトへこの機関は2018年に1000万ドルを出したという。またDTRA（国防脅威削減局）が資金を出している別の研究ではカザフスタンのコウモリが媒介するコロナウイルスが発見され、研究が始まったとされている。
1月早々、クーデター未遂があったカザフスタンにはアメリカの生物化学兵器に関する施設があり、コロナウイルスとの関係も指摘されている。そこで細菌戦が仕掛けられる可能性もあると懸念されている。
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抜粋終わり
欧米真理教～あるいは、天皇家・英国王室・バチカンの悪の枢軸の体制が、新型コロナである。
それに終焉が見え始めたのか。
＞戦後、第731部隊を含む生物化学兵器人脈は「伝染病対策」の中枢を形成することになる。その拠点として1947年には国立予防衛生研究所（予研）が創設された。当初は厚生省の所管だったが、1949年には国立になる。1997年には国立感染症研究所（感染研）に改名された。日本におけるCOVID-19対策を指揮しているのはここだ。
対抗するモノが、そのモノになることは実はよくある。
戦車に対抗するための車両を作っていたら、戦車と同じようになっていた・・て話が、第二次大戦の話である。
日本の「公安警察」は、対スパイ機関でもあるが、彼らの日本人への迫害等を見ると、公安も、準スパイ組織とみても正しい。
で、この「感染対策機関」も、その気になれば、容易に「伝染病散布機関」になるのだ。
より
上記文抜粋
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発狂するネオコン・ナチリベと「しのびよる」普通のセンス
今年になってからの3週間は、なかなか動乱の期間でした。
カザフスタン暴動がCSTOの断固たる登場によっておさまったというのは、今後を強く示唆してるね。もう、カラー革命はさせない、イスラム過激派を使った工作も頭うちにしてくれる、というロシア世界からの通告。
ここでわかるのは、今日、西側の戦力というのは、カラー革命につられる話半端で金に釣られる面々と、イスラムを騙る傭兵しかいないんだな、というあたり。面白いわ、ほんと。
で、現在何がかかっているのかというと、昨年12月17日にロシアが出した、NATO東方拡大はしない、概ね1997年以前の秩序に戻せという提案に対して、アメリカ政府が何と答えるかという問題なわけです。
ここらへんで書いた通り。
東方拡大問題：「ほんとはずっと戦争してました」
https://blog.goo.ne.jp/deeplyjapan/e/34e6f18b7d32f328f72fffc4aafdde7b
で、これを正面から受け止めたくないネオコン・ナチリベ連合軍が、ウクライナで戦争が、ウクライナで戦争がと騒いで、事の本質じゃなくて、徹底抗戦の構えを各国を巻き込んで作ろうとしているわけです。
だがしかし、ロシア政府がそんなことに態度を軟化させることはもちろんなく、俺らは返事を待っているという姿勢を堅持してTASS他のロシアのメディアにもそれが載る。
だが、見たくない人たちが、ウクライナが～と騒ぐ、という繰り返しをこの1カ月やってる。
結果的に、レーガン政権の時の経済アドバイザーだったり、冷戦期の対ソ戦略の一員としていろんな仕事をしてきたポール・クレーグ・ロバーツが今日書いている通りの状況が現在ただ今ですね。
人類は、米国政府の全能性に対する妄想的信念を生き延びることはできるのか？
Can Humanity Survive Washington’s Delusional Belief in its Omnipotence?
https://www.paulcraigroberts.org/2022/01/18/can-humanity-survive-washingtons-delusional-belief-in-its-omnipotence/
そうすると、核戦争だわ、みたいに思う人たちは話が古くて、もっと様々な局面でも、人類的危機をもたらし得るのが現在の局面なわけです。
というのは、米国政府に居座ったCIA、ペンタゴン、国務省、財務省にまたがるネオコン・ナチリベ集団は、軍事的に、経済的にロシア対して自分たちは強い立場にあって、ロシアは脅すと屈する、または、弱体化していくと信じて疑っていない。この妄想こそすべてのガンで、この妄想の故に何度でも同じことをしている。
軍事の話はもちろんだが、現在喫緊のテーマになっている経済制裁でも、大ごとになる。
これまで、USとEUはもう数えきれないほどロシアに制裁をかけているので、もはやロシア政府とか企業などで簡単に制裁できる人はどれほど残っているのだろう、という恰好になっていて、その上をいくとなると、ロシアの大統領他の重要人物、ロシアの銀行、ロシアのエネルギー企業そのもの、みたいなものに制裁をかけることになり、事実アメリカの外交担当者たちおよびその息のかかった元気な政治家さんたちはそう主張している。
これをやるとどうなるかというと、要するに、単なるアメリカ法だが、脅されるから多くの国が従い、多くの国がロシアと経済的にも付き合えなくなる。
ところで、ロシアは欧米から重要産品を買っていないが、欧米はロシアから重要産品を買っている。
つまり、でかい制裁をロシアに課したら欧米側の方に痛みが生じる。これのどこが「制裁」なんだと、たびたび言われてきたけど、ついに殆ど最終局面みたいなところに来ている。
また、ヨーロッパだけでなく、ロシアは石油、天然ガス、石炭その他の鉱物資源、そして食料を輸出している国。ここで、ワシントンの妄想派が、ロシアとの付き合いを切れ、といって、誰がそこを埋めてくれるのか？
小麦の輸出を止めたら直ちに食糧危機になる国がいくつかあると思うし、重要産品の輸出国が貿易対象から外れたら、それらの製品は供給不足になるから値上がりする。つまり、そもそもインフレ基調の世界にあって、ワシントンの妄想派の行動は、世界中の数多くの経済に悪影響を及ぼすことになる。
（だから、実のところさりげなく、これは無理、という記事が出てくる。アメリカ政権内部で抗争が行われていることが外部から観測されることになる）
個別具体的には、思えば、インフレに悩むトルコ経済にはさらなる打撃が待ち受けるでしょう。ロシアからのエネルギーが入って、ロシアで建設業者が働き、ロシアのツーリストが来るというトルコ経済にとってロシアとの安定な関係はとても重要。
という状態なので、ポール・クレーグ・ロバーツの言っている意味は、究極的には軍事だが、そうならなくても手ひどい結果が待ってる。私たちはあの狂人集団をやり過ごすことができるのか？って感じの水際にあるわけね。
■ 正気になるしかないが・・・
という中で、彼らネオコン・ナチリベ集合体にとって、昨日、ドイツの外相がモスクワを訪問するというタイミングは重要だった。これを阻止したかったわけね。（もっと前には、ドイツの首相が行くはずだったのでは？ここはよく見てなかったので私は不明）
しかし、いかに緑の党のベアボックが強硬派だったとしても、ドイツという国民国家を代表する存在としてふるまうのなら、EU外交部とかNATOのような誰の代表者なのか不明なエンティティーとは異なり無責任なことはできないだろう、と思われていて、実際、ドイツ外相はとりあえず正気路線を取る構えを見せた模様。
【モスクワ=桑本太】ロシアのラブロフ外相とドイツのベーアボック外相は18日、モスクワで会談した。ロシアが提案した欧州安全保障について、ベーアボック氏はロシアと対話する用意があると会談後に述べ、ロシアと米欧の主張が対立する緊張関係の緩和に取り組む考えを示唆した。
欧州安保、「対話の用意」 ロシア・ドイツ外相会談
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR18DEH0Y2A110C2000000/
ベーアボック外相は、モスクワの前にキエフを訪問していた。何を話したのかは不明。
モスクワでは無名戦士の墓に詣でてから会談に臨んでいた。これはいつからスタンダードになったのか知らないけど、多分、初の訪露の際にはやる、みたいな恰好になってるのかしら。
だがしかし、多分、なんとかしてまたズルして、エネルギーも取りたいが、戦争もしたい、としようとするのがドイツでしょう。ドイツには誠実カルチャーはない。
そこから、ロシアはアメリカとの単独の交渉に入って、出来事をパブリックにして、書面の証人をパブリックにしよう、という作戦なんじゃないかと愚考する。それでも騙してくるにせよ、できる限り覆されないようにするために。
NATO東方拡大：ゴルバチョフはマジで約束されていた
https://blog.goo.ne.jp/deeplyjapan/e/d0cfccb89b11e661aadd28da80887fb7
で、この話で西側が馬鹿みたいにもがくもんだから、むしろ7年前よりずっと多くの人がこの話を知るようになったという、アメにとってもドイツにとっても全然よろしくない結果がついている。馬鹿だね、ほんと、でもあるし、嘘って高くつくという話でもある。
その他、フランスも、ロシアと話し合うのは重要という姿勢を一貫してもってる。フランスは、右派からも左派からもNATOから出たらいいんじゃないかとか、EUを出よう、という考えが持ち上がり続けているので、政治的にも、マクロンは反ロシアは取りずらい。（反EU＝反ドイツなので、そうならロシアとは良好に、という理屈）
どうなることか。
■ プーチン、アリエフと電話会談
他方で、昨日はプーチンが、アゼルバイジャンのアリエフ大統領と電話会談して、ウクライナとカザフスタンの現状について話した。アリエフからのお電話だったらしい。
Telephone conversation with President of Azerbaijan Ilham Aliyev
http://en.kremlin.ru/events/president/news/67606
ウクライナ、アゼルバイジャン、カザフスタン、ベラルーシは全部ソ連の構成部分だったところ。
ここで、カザフスタン騒動の結果としてナザルバエフが没落し、政府関係者他多数の人が拘束され取り調べを受けている。ルカシェンコも同じ穴のムジナだったわたけだが、ロシアとの連合国家OK路線に転じた。
アゼルバイジャン、カザフスタンがベラルーシ並みに転じることはないとはいえ、状況から、どのようにしてソ連邦崩壊後の資産切り売りとオリガルヒの誕生が起こったかについての総括が始まったりしたらどうなんだろう・・・などと思ってしまう。
アリエフもナザルバエフと同様のオリガルヒ一族なんだけど、それは現在の大統領であるイルハム・アリエフのお父ちゃんであるヘイダル・アリエフの時代のこと。イルハムはお父ちゃんと同じ西側重視路線を生きてはいるものの、ロシアと同様5月9日を重要視するなど、他の諸国とは異なる色合いも強い。
西側の時間かせぎページェントにも付き合うが、地上の仕事の方が重要だ、といったところか。
■ オマケ
イランのライースィー（ライシ） 大統領が、20日モスクワを訪問して、モスクワ下院で演説するようだ。
Iranian President says his visit to Moscow may become turning point in Russia-Iran ties
https://tass.com/politics/1390117
■ オマケ2
ソ連崩壊と資源切り売り、オリガルヒの誕生の話が見直される時が来るとしたら、その時の西側の問題も見直されないとならないだろうなぁ・・・。まぁ無視するんだろうけど。
ベルリンの壁の崩壊：ナチ・リベ勃興の日
https://blog.goo.ne.jp/deeplyjapan/e/d12a3715be00b639b6896a789b60ed13
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抜粋終わり
＞ソ連崩壊と資源切り売り、オリガルヒの誕生の話が見直される時が来るとしたら、その時の西側の問題も見直されないとならないだろうなぁ・・・。まぁ無視するんだろうけど。
同感。
民主主義も、人権も、容易に「収奪の道具」になるのですは。
それを「見直す」のは、それは「民主主義・人権」をつかった「収奪」を辞めなければ、ならない。
容易にできるわけがない。西側のセレブは、ほぼこの詐欺で地位と富貴を得ているのだから。
まあ、それも瓦解して、天皇家・英国王室・バチカン・西欧貴族が、みな「打ち首・獄門・さらし首」になるってことで、見直しが開始されるでしょうな。
新コロが、逆説的に、「西側の民主主義・人権の羊頭狗肉」を明らかにするのだろう。
まあ、日本では「スポーツで、青少年の健全育成」のが、まったくの嘘で、虐待に過ぎなかったってことが、明らかになったように。
まあ、子供のころから「学校教育・スポーツ」って虐待ばかりの日本人が、本当に正気に戻るかどうか、かなり疑問ですは。
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
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