「マーケティングとは、企業における事業活動全体（企画）のこと」

「マーケティングとは、企業における事業活動全体（企画）のこと」であり、
企業経営にとって、必須、そして、中核の経営課題です。

マーケティング
＝事業企画（商品企画＋営業企画）
≒経営企画（事業企画＋管理企画＋組織・人材企画）

ですから、マーケティングを知らずして、事業や経営を語る資格はありません。
それにもかかわらず、日本の経営者の多くは、未だに、「生産者が良いと思うもの、生産者にとって価値があると思うものは、売れる」と「信じて」いる「職人気質」「生産者本位（＝チェーンストア理論）」経営です。

なぜなら、消費者が求めているもの、消費者ニーズが、わかりやすく、明確だった時代、日本が、キャッチアップ（途上国型）経済だった時代、高度成長期の時代、バブルが崩壊する1990年頃までは、消費者ニーズを把握しやすかったので、「職人気質」「生産者本位」経営でも、あまり、問題がなく、成功する確率が高かったので、ある程度「通用」したからです。

いつの時代においても、「時流適応」「変化対応」が、「経営の王道」なのですが、1990年頃以後も、「過去の栄光」に引きずられて、また、惰性に流されて、時流や変化に、適応せず、対応せずの経営を行ってきたのです。

消費者ニーズが、消費者自身にもわからない時代、基本的な衣食住が満たされて、「その次」が求められるようになった時代が始まり、「職人気質」「生産者本位」経営の成功確率は、低くなったにもかかわらず、経営の根本から変える経営改革を行うことはありませんでした。

そして、「職人気質」「生産者本位」経営を変えることなく、約30年が過ぎ去りました。

その結果として、「失われた30年」となってしまいました。

それでも、日本の経営者の多くは、未だに、昭和で成功した「職人気質」「生産者本位」「自己満足≠他者満足」経営のままです。

ですから、「職人気質」の対語になる「商人気質」「消費者本位」＝マーケティング嫌いが多く、当然、マーケティングを学ばないので、その事業・経営は、成功確率の低い活動が多いのが実態ではないでしょうか？

その結果として、経常利益率数％の「カツカツ黒字」経営が、蔓延しています。下手をすると、「カツカツ黒字経営」どころか、赤字経営です。

経常利益率が、10％を切るような経営を行っている経営者は、経営者ではありません。

経営者ではない経営者が多いので、その結果として、「一人当たりのGDP　世界での順位30位前後」が続いているという体たらくとなっています。

この体たらくは、労働生産性が低いからというのが主な原因ですが、それは、働き手が問題なのではなく、経営者が、事業や経営、マーケティング、ブランディングを知らないことによって、粗利益額＆率の高い事業・ビジネスモデルを企画・開発できないことが、問題なのです。

日本の経営者の多くが、「高い付加価値の商品やサービスを創り出し、高い価格でも、喜んでお買い上げいただく」という「王道経営」が出来ないことが問題なのです。

経常利益率10％以上を創り出せる「本物の経営者」を増やし、「一人当たりのGDP」を再び、世界のトップクラスにして、日本の再興につなげていきたいと考えております。

そのためには、「職人気質」を捨てて、「商人気質」「消費者本位」＝マーケティングを学び、自社の経営を根底から改革しましょう！
それこそが、時流適応経営であり、変化対応経営であり、経営の王道です。

マーケティングとは、「①誰に（想定顧客）②何を（想定顧客にとって価値のある商品やサービス）③どのように（想定顧客にとって価値のある提案方法（販売・営業））」という一連の業務の流れ＝事業を創造するのかを企画し、実行することであり、事業活動そのもののことです。

マーケティングを行うためには、まず、「誰に」ですから、想定顧客の属性を明確にしなければなりません。
想定顧客の属性が、ある程度、明確になりましたら、次は、その「想定顧客にとって」価値のある商品やサービスを企画しなければなりません。

「提供者にとって」価値のある商品やサービスではありません。

「職人気質」を持った方が多い日本の経営者は、「提供者にとって価値のある」商品やサービスを企画しがちです。
自らの技術などに自信があるのは良いことですが、その技術などが、「想定顧客にとって」価値のあるものなのか、ものでないのかを考えなければなりません。
「想定顧客にとって」価値のある技術であれば、企業にとっても、価値のある技術ですが、「想定顧客にとって」価値のない技術であれば、企業にとっては、全く価値のない技術です。厳しい言い方になりますが、「ひとりよがりの技術」、「自己満足の技術」であり、企業が取り組む対象ではありません。「趣味の技術」と呼ぶのが正解でしょう。

「想定顧客にとって価値のある」ものなのか、ものでないのかを決めるのは、もちろん、「想定顧客」であり、それを知るためには、「想定顧客のインサイト（＝市場＝マーケット）を洞察する」必要があります。

インサイトとは、「消費者の行動や思惑、それらの背景にある意識構造を見ぬいたことによって得られる「購買意欲の核心やツボ」のことです。
マーケティングの成否、つまり、事業の成否は、この「想定顧客のインサイトの洞察の成否」で決まります。

なぜなら、当然のことですが、想定顧客が、買うと判断すれば、成功ですが、そうでなければ、失敗であり、買う＝金を出すのは、「想定顧客のインサイト次第」だからです。
決して、「提供者にとって価値のある」ものかどうかは、関係ありません。まったく、無関係です。
ですから、「職人気質」の経営者が、事業に成功できるかどうかは、「偶然」にゆだねられていると言っても過言ではないのです。

想定顧客のインサイト＝市場＝マーケットを洞察し、その成否が、事業の成否に直結するということを理解している「商人気質」の経営者であれば、「必然の成功」を手に入れることが出来る可能性が高いです。

特に、想定顧客のインサイトが、衣食住が満たされたことにより、とても、見えにくくなり、洞察しにくくなった1990年以後は、「商人気質」の経営者であっても、その洞察がうまく行かずに、成功することが難しくなっています。
まして、「職人気質」の経営者は、想定顧客のインサイト＝市場＝マーケットを洞察することさえしないのですから、事業において、成功できる確率は、益々低くなっています。
繰り返しになりますが、企業経営において、マーケティングは、必須であり、中核の経営課題です。

マーケティング＝事業なので、当然のことですが、このことを、理解できていない「職人気質」の経営者が多すぎます。
「職人気質」が創り出す「製品」では、売れません。
「商人気質」が創り出す「商品」でなければ、売れないのです。
つまり、企業経営が成り立たないのです。

企業価値を高めるためには、マーケティング、その中でも、「想定顧客のインサイトの洞察力＝仮説構築力」が、出発点であり、そのすべてを決めると言っても過言ではありません。
企業経営を成功に導く経営者にとっての必須の能力が、今や、「想定顧客のインサイトの洞察力＝仮説構築力」なのです。
この精度が高ければ、事業＝経営が成功する確率は、非常に高くなります。
この洞察力が高ければ、マーケティング力が高いということですし、商品やサービスの企画開発力が高いということでもありますし、販売力・営業力が高いということでもあります。

そして、実は、この洞察力の高さは、組織構築力の高さにも応用できます。
なぜなら、「想定顧客」の部分を、「想定社員」と置き換えると、「想定社員のインサイトの洞察力＝仮説構築力」となります。
「想定社員」の属性を、例えば、「活躍する社員」とし、そのインサイトを洞察して、組織の構築を行えば、「活躍する既存社員」を増やし、「活躍する新規社員」を採用することが出来るからです。
つまり、「生身のヒト」への洞察力が高い経営者であれば、事業と組織を、上手に、構築することが出来るということであり、経営者として成功する確率が非常に高いということです。

「生身のヒトのプロ」となることが、経営者としての成功を約束します。

そういう経営者を一人でも多く増やし、経常利益率の高い経営者となっていただき、日本の再興につなげていきたいと考えています。