USでVirtual Officeを借りてみた

　色々な理由で、自分の住んでいる住所を使いたくなかったのでVirtual Officeを近くで借りたので、その時の内容をまとめておきます。全てがOnlineで済むので１時間もあれば、誰でもVirtual officeを借りることができます。

Virtual officeとは?

　Virtual officeとは、住所やMailboxを公的に借用できるサービスです。なので個人情報が他に漏れるのが嫌だとか、副業で個人の住所と分けたい時に使用するのが良いかと思います。従来は実際に物件を借りないといけなかった等の制限がありましたがShare officeの広がりとWFHの広がりで結構使い勝手が便利になってきています。

　最近のShare officeは大抵このVirtual office serviceを提供しているので近くのShare officeのHPを調べてみましょう。Mail転送サービスや電化サービスが標準でついている場合が多いです。大体<$80/monthで住所を借りることができます。

必要なもの

　契約に必要なものをまとめておきます。入手が面倒なものはほどんとありません。すでに皆さんは持っているかと思います。

①Driver's license
②Passport or Green card(顔写真がついた公的な証明書で良い)
③支払いをするクレジットカード

　以上の３点です。基本的に全てOnlineでできます。公的証明書をUploadするのに写真を撮る必要があるのでPC用件としてはカメラ及びマイクがあるものになります。最近はWFHなのですでにあるかと思います。

　登録は示される手順に沿って埋めていくだけなので、何も困ることはありません。全てが終わるとCongraturationとかDone等の表示が出て終了になります。

後処理

　これだけでは、郵便物は配達されないので、Virtual officeがActivateされて配達してくださいと言う趣旨の公的文章が必要になります。それがUSPS Form-1583です。これもオンラインで必要事項を記入していけば完了します。

　この書類は公証人のサインが必要になるので近くのUPSか、オンラインで公証人サービスを使いサインをもらう必要があります。私の場合は、Virtual officeを運営している会社が、オンラインの公証人を紹介してくれて、シームレスで公証人のサインがもらえました。必ずインタビューが必要なの事なのでカメラとマイクの調子を事前に確認しておきましょう。

　もう一つは、CAだけですがDocument 17853.5というものを提出する必要があります。CA.govのサイトを探しても見つからないのでよくわかりませんが、Virtual office側で必要な様です。内容はForm-1583とほぼ同じです。

　以上の承認作業がVirtual office側で終了すると、借りた住所がActiveとなります。非常に簡単な作業で土日じゃない限り、その日に全ての作業が終了します。

　クレジットカードは後でUpdateができそうなので、もし会社名義のカードや別のカードを使いたい場合は変更が可能です。

まとめ

　今回はUSでのVirtual officeを契約する方法と、どのような後処理が必要かをまとめました。Systemが完全に電子化されているので効率よくできます。日本もこのように全て電子でかつ、即日処理ができるシステムがあると良いですね。