サステナブル・ラボ（非財務データサイエンス専門家集団）

「サステナビリティ×データサイエンスで"良い企業"を照らす」をミッ…

サステナブル・ラボ（非財務データサイエンス専門家集団）

「サステナビリティ×データサイエンスで"良い企業"を照らす」をミッションに掲げる非財務データサイエンス専門家集団です。非財務データプラットフォーム「TERRAST」の開発、財務と非財務情報の相関分析、ESG評価の民主化などに挑戦しています。https://suslab.net/

  • 見える！ESG/SDGs

    • 7本

    マガジン「見える! ESG/SDGs」ではMoney for Goodと国内最大級の非財務データバンク「TERRAST（テラスト）」を提供するサステナブル・ラボとが共創し、社会課題や企業の取り組みを、具体的な事例（定性的な情報）とデータによる可視化（定量的な分析）の両面から取り上げ、ESG/SDGsの一つ一つの課題を「見える化」していきます。

  • CEO平瀬コラム/フィロソフィー

    サステナブル・ラボ CEO平瀬のフィロソフィー連載

建築家からエンジニアへキャリアチェンジここでしかできないモノづくりに挑む／社員インタビュー

今回の社員インタビューはフルスタックエンジニアの藤波さんです。「ソフトのモノづくりがしたい」「少しでも社会を変えるような仕事がしたい」という思いから、2023年春にサステナブル・ラボにジョイン。前職で培ったマネジメント力を発揮し、開発メンバーをまとめています。 ー 前職ではシンガポールで建築家として働いていたそうですね。なぜエンジニアに転身したのでしょう？ 日本人の父とシンガポール人の母のもと、シンガポールで生まれ育ちました。高校卒業後、早稲田大学で建築を専攻。シンガポー

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    • 2016年の女性活躍推進法の施行から8年。変化はあったか？

      国際女性デー2024、女性活躍推進法の施行から8年 本日3月8日の国際女性デーは、女性の経済的・社会的地位向上に向けた連帯と行動を促す日として1977年に国連で議決された記念日である（参照：国際女性の日 | 内閣府男女共同参画局）。 日本では働く女性の活躍を後押しする法律として、2015年に「女性活躍推進法」が国会で成立し、2016年4月に施行された。 同法律の施行後、対象企業（労働者301人以上）は、自社の女性の活躍に関する行動計画の策定・公表および届け出が義務づけら

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      • 東証プライム企業の自然資本スコアランキングと考察

        サステナブル・ラボは2023年12月号のForbes JAPAN巻頭特集『新しい「いい会社」100』の企業ランキングを担当した。今回はその中で紹介した「自然資本ランキング」をマクロ的な目線で解説していく。（参考：Forbes JAPAN 2023年 12月号 Kindle版） 全体の自然資本スコアは低値だがTNFD開示で今後高まる可能性図1：業界別　平均自然資本スコアおよび各業界の自然資本トップ企業のスコア（東証プライム） 自然資本スコアの全体平均は29.80とそれほど高

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        • 東証プライム企業の人的資本スコアランキングと考察

          サステナブル・ラボは2023年12月号のForbes JAPAN巻頭特集『新しい「いい会社」100』の企業ランキングを担当した。その中で紹介した「人的資本ランキング」はランキング上位企業を個別に解説するものであったが、ここではよりマクロ的な目線で人的資本ランキングを解説していく。 （参考：Forbes JAPAN 2023年 12月号 Kindle版） どの業界も全体で人的資本に資する傾向図1：業界別　平均人的資本スコアおよび各業界の人的資本トップ企業のスコア（東証プライム

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        建築家からエンジニアへキャリアチェンジここでしかできないモノづくりに挑む／社員インタビュー

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        マガジン

        • 見える！ESG/SDGs
          7本
        • CEO平瀬コラム/フィロソフィー
          9本

        記事

          企業の女性労働者割合とサステナビリティにおける取り組み

          １、業界別の女性労働者割合：トップはヘルスケア機器・サービス業界図1：業界別女性労働者割合および各業界の女性労働者割合トップ企業の割合 女性労働者割合の平均を業界別に見るとトップは保険業界（52.3％）であった。業界別の女性労働者割合最低は公益事業（16.0％）、全体平均は30.6％であった 保険業界における女性労働者割合が高い理由の仮説はいくつか考えられる。 国内生命保険会社で女性営業職が多い背景は、第二次世界大戦後まで遡る。戦後復興が進む日本は労働力が必要であった

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          企業の女性労働者割合とサステナビリティにおける取り組み

          サステナブル・ラボ（非財務データサイエンス専門家集団）

          TNFD開示の加速によって、企業のESGパフォーマンスに変化は起こりうるか？

          結論TNFDの枠組みに沿った自然関連データの開示は、JPXプライム市場に上場する企業の中ではまだ限定的である。 TNFDの枠組みの適用には業界の重要性（Industry Materiality）が存在する。すなわち、企業が属するセクターによって、自然関連データの開示に対する関心度が異なる可能性が、CDPスコアより明らかになった。 TCFDの開始以降、過去数年間における気候変動関連データ開示が増加したことは、TNFD開始後、プライム市場における自然関連データの開示が将来的

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          TNFD開示の加速によって、企業のESGパフォーマンスに変化は起こりうるか？

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          誰でも始められるESG経営の第一歩。選ばれ続ける企業になるために。

          ダイバーシティ、人的資本、脱炭素、ガバナンスetc…標準化された定義や報告の枠組みがなく、企業のビジョンや存在意義に合わせながら社会の動きと連動させて推進していかなければならないESG経営は、多くのリソースを要します。更には、専門知識が必要であったり、データが多部署にまたがっているため、何から手をつけて良いのか頭を悩ませている担当者も多いようです。 ESG経営の開始前や取り組みの初期段階では こんな課題をお持ちの企業が多いはず そこで、ESG経営の第一歩として活用できるの

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          誰でも始められるESG経営の第一歩。選ばれ続ける企業になるために。

          サステナブル・ラボ（非財務データサイエンス専門家集団）

          コーポレートガバナンスと企業価値：企業統治のデータサイエンスへの誘い

          Reported by Yukinori Toda（Data Scientist）and Ingo Tietböehl（Director of ESG Research and Solutions） 会社の組織形態と各委員会などガバナンス指標に関するデータカバレッジの拡大に努めるべき。さらに、データサイエンスによる企業価値に対するガバナンス指標を正確に計量する手法の開発が必要。また、データ分析とガバナンスドメイン知識を組み合わせ、ルール設計に資する方法論を探りたい。 １．

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          【 002 Chart of the Week 7/19 】 製造業とテクノロジーセクターが日本におけるジェンダー・ダイバーシティ底上げの行方を左右する

          Reported by Ingo Tietböhl（Director of ESG Research and Solutions） 日本企業におけるジェンダー・ダイバーシティが、その経済的・戦略的意義から注目を集めている。経済学者や戦略コンサルタント、ジェンダー・ダイバーシティ提唱者などの専門家は口を揃えて、ジェンダー・ダイバーシティが企業業績の様々な側面にプラスの影響を与える、と強調している。 しかしながら、先月末のニュースの見出しを飾ったのは、日本がWEFジェンダー・

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          【 002 Chart of the Week 7/19 】 製造業とテクノロジーセクターが日本におけるジェンダー・ダイバーシティ底上げの行方を左右する

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          水資源の保全・管理に貢献している企業ランキング

          本記事では、AIとビッグデータの活用で企業のESG/SDGs貢献度を可視化する国内最大級非財務データバンクであるサステナブル・ラボが、企業のサステナビリティ貢献度を独自に分析・数値化したランキングを用いて、各社の取り組みを紹介します。 今回は海の日にちなんで、「水」に関する定量データに焦点を当てました。 共同マガジンを共に運営するSMBC日興証券「Money for Good」による記事「身近な企業の環境問題への取り組み」も是非お読みください。 ■水に関する社会課題

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          【企業価値向上の鍵】取締役のスキル多様性を通じたコーポレート・ガバナンスの強化

          Reported by Ingo Tietböehl（Director of ESG Research and Solutions）and Yukinori Toda（Data Scientist） 前提：国内の上場企業は、コーポレート・ガバナンスと長期的な財務パフォーマンスを向上するために多様な取締役のスキルと経験が重要であることを認識しはじめている。 下記の図表は、日本の東証プライム上場企業の取締役が、より多様なスキルを持つポートフォリオへ徐々にシフトしていることを示

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          【インパクト評価】フードテック・機能性食品/飲料の開発・製造

          サマリー フードテック市場は代替肉、パーソナルミール、調理ロボットを中心に急拡大が期待されている。ただ、フードテックへの投資は国内ではまだ遅れをとっている状況。 大手食品メーカーが独自のノウハウやベンチャーとの提携で新商品・技術を開発、積極的に展開。22年末に上場したベースフードが同市場を引き続き牽引できるかにも注目。 中小企業にとっては自社製品の差別化、業務効率化を図る好機会。政府も農林水産省を中心に本格的に補助金を拡大し、普及を促進する模様。 １） フードテック、

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          【インパクト評価】資源循環・リサイクルシステムの構築

          サマリー 資源循環・リサイクルシステムは、産業や製造活動において、廃棄物の抑制・削減、資源のリサイクル・再利用を目的としたビジネスモデルの転換を示す。廃棄物の削減・再利用は脱炭素戦略において重要な役割を担っていて、サーキュラーエコノミーへの移行が大手企業のみならず、サプライチェーン内の中小企業や消費者にも求められている。 幅広い業種の大手上場企業が、独自のノウハウやベンチャーとの提携で新商品・技術を開発。特にプラスチック代替製品、サステナブルな紙製品・繊維においては、グロ

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          【インパクト評価】再生可能エネルギー：洋上風力発電・陸上風力発電の技術および設備開発

          サマリー 日本は洋上風力発電の導入目標を2030年までに10GWと設定。これに伴い国内洋上風力発電関連市場は2030年までに9200億円と足元のゼロベースから急成長する見込み。 風力発電関連技術は日本企業が技術力や市場シェアは低く、遅れを取っている状況。三菱重工や東芝が海外メーカーとの提携によって市場シェア拡大や競争力の強化を図っている。 中小企業にとって参入しにくい要因がまだ多いが、一部の中小企業が独自性のあるビジネスモデルにて特にメンテナンス市場への参入に成功。

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          【インパクト評価】製造業におけるDX化推進

          サマリー スマートファクトリーの導入が進んでおり、20年度には約4,000億円の市場規模となっており、2025年度には約1兆円に拡大する見込み。大手製造企業を中心に人手不足が続く中、工場のスマート化を加速。 国内大手はロボティクスに加え、ITや通信サービス業界が関連技術やシステムを積極的に展開。 中小企業もスマート工場の恩恵を受ける見込み。ただ、導入コストが高く、スマートファクトリー技術には高度な技術力と知識が必要。 １）製造業におけるDX化推進とは、国内の取り組みス

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          【インパクト評価】製造業におけるDX化推進

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          【インパクト評価】スマートグリッドの敷設

          サマリー 2050年までにカーボンニュートラルな社会の実現に向けて、スマートグリッドの普及は不可欠。国内エネルギーネットワーク・統合システム関連市場は、１兆円程度から2030年度までに1.7兆円まで急拡大する見込み。 国内大手は、総合電機メーカーを中心に関連技術やシステムを積極的に展開。また、スマートメーターなどのニッチな市場では、一部の中堅企業も存在感を発揮し、ソリューションビジネスの拡大、海外展開にも成功している。 中小企業もスマートグリッド化の恩恵を受ける見込み。

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