【法令集2024】建蔽率

建築面積は、敷地面積に建蔽率を乗じたもの。建蔽率が変化するコツを理解すれば時短して解答可能。指定建蔽率に加算するのは次の3つのうちどれ？❶1/10❷2/10❸指定ナシ（10/10）

【ヨシム メモ】
建蔽率の計算問題において一番重要なのは、敷地面積を間違えないことです。道路提供部分の面積が除外されるため、必ず最初に「敷地面積」を計算しましょう。

【ヨシム メモ】
1項四号は、「商業地域の指定建蔽率」です。一種類しかないので、試験問題には記載されません。意地悪ですね。今、暗記しましょう。

【ヨシム メモ】
3項一号は、❶又は❷に該当する場合は「＋1/10」です。特に❶の防火地域については、後掲の6項と同時にチェックして時短しましょう。

【ヨシム メモ】
3項二号、❸に該当する場合も「＋1/10」です。試験問題の敷地図だけで「角地」と判断してはいけません。必ず文言で、「角地」や「特定行政庁が指定」と書かれていることをチェックしましょう。

【ヨシム メモ】
6項は、建蔽率の規定（前各項）が適用しなくなります。つまり、敷地一杯に建築物を建てて良いことになります。便宜上、建蔽率10/10で計算しましょう。前掲の3項と同時にチェックして時短しましょう。

【ヨシム メモ】
7項及び8項は、地域の内外に渡る場合、厳しい地域の制限を受けることになります。主語が「敷地」であることに注意しましょう。関連して法65条にも防火地域等の内外の条文があります。こちらの主語は「建築物」です。大きな違いがあります。▶「防火地域等」