木造防音室と防音材の実態

木造防音室やマンションなど住宅の防音工事で使用される防音材の実情について触れます。

大手メーカーなど市販の防音材と、防音職人が使用する受注生産の防音材の大きな違いは、「防音効果の追跡調査・音測定」を実施しているかどうかです。市販品は基本的に完成後の現場の音測定を行っていませんので、防音効果の実態が分析されていないだけでなく、経年変化についても追跡調査をしていません。

このため、市販の防音材は施工要領が確立されていないだけでなく、現場での防音効果が測定されていません。

これに対して、防音職人が使用する製品は「私が28年掛けて、自宅マンションと担当現場で追跡調査・体験して、耐用年数と防音・音響効果を分析したものが大半です。主な防音材が遮音ゴムマット3ミリ・アスファルト遮音シート2.4ミリ・アスファルトマット4ミリ・制振フェルト6ミリ・吸音ウール50ミリです。受注生産品であり、多くの木造建物・音楽防音室のほか、マンションなど住宅で使用しています。」

防音材の防音効果はカタログのデータと乖離する

この主な原因は、防音材のカタログデータは、つなぎ目のない小さな試験体で試験所で計測されたものであり、現場のような「つなぎ目のある大きな区画や実際の工事のように施工された」状況で実測されていないためです。

また、防音材以外の建築材（木材軸組、石膏ボード、合板など）と重ねて施工して実測していないので、建築現場（防音室など）での防音効果と乖離するのです。なので、市販の防音材はカタログ通りの性能は出ません。

追跡調査もされていないので、市販の防音材は経年変化も不明です。防音職人のように、契約者（依頼者）に経年変化をヒアリングすることもないです。防音設計を担当する技術者（建築士を含む）が、使用する製品の現場での効果や耐用年数を全く知らないで設計することになるのです。

施工要領と防音材

防音材の施工要領は、防音職人の場合は私のような現場経験のある防音設計技術者が詳細に施工要領を職人や現場担当の建築士に指示します。

一方、市販の防音材は、防音専門業者でさえ「カタログの施工要領」をそのまま使用します。ある大手メーカー数社の遮音ゴムマットの施工要領は間違っています。このため、遮音欠損やサウンドブリッジが発生して防音効果が小さくなります。

他の専門業者は、自分たちで施工要領を作っていないので、問題の原因でさえ分からないで設計・施工しています。
これが、木造防音室やマンションなど住宅防音工事の実態です。
＊参考：防音製品の問題事例

相談者にもよく言われますが、木造防音室の成功事例がネット上には少なく、何が正しいのか実態が見えないと言います。
質量則のみで簡易的に計算された遮音効果だけで設計される場合が多く、「施工要領」「相乗効果」「遮音欠損」「コインシデンス」などを軽視した防音工事が行われています。

玉石混交のネット上の情報を、一般の施主だけでなく、現場を担当する建築士でさえ実情を知りません。特に住宅や木造防音室に使用する防音材は多様な製品が存在しますので、現場経験や防音設計実務など実績のある専門家に相談したほうが無難だと思います。