合理的な転勤はみんなの幸せにつながっているかもしれない
COMEMOテーマ企画「#転勤は無くなるのか」のnoteです。
転勤の必然性
転勤の多い環境にいました。
短ければ数か月、長ければ年単位でほとんどの方が転勤になります。引継ぎをして、知らない土地へ移り、新たな人間関係を築き、慣れたころにまた転勤、の繰り返し。
断ることで居づらくなったり、家庭の事情で遠方への転勤が難しく退職してしまう方も。
会社側は目的があって辞令を出すのだと思いますが、本当にその人が転勤しなければいけないのだろうかと感じたことがありました。
転勤族の憂鬱
妻は夫の転勤に合わせることで、自身のキャリアを設計することが困難になり、単身赴任を選ぶとワンオペ育児に悩まされる。
子どもは、友達との別れに落ち込み、言葉の違いで転校先になじめない、父親とのかかわりが希薄でうまく関係を築けないというケースを見ました。
毎年きまった期間、今年はどうなるのだろうと不安な日々を過ごしていた方や、「家を買うと転勤になる」というジンクス通り、住宅購入後突然の辞令に怒涛の引っ越し準備をされた方を知っています。
転勤のメリット
ここまでデメリットばかり書きましたが、転勤にはメリットもあります。
会社側は、今必要な人材を新たに獲得・育成する必要がありません。社員はいろいろな環境で勤務することにより新たな能力を身に着けたり、多様な人や文化に触れることができ、引っ越しや変化が好きという方には向いていると思います。
また、ハラスメントなどの問題が発生した際、被害者を守り環境を改善するために転勤のメリットは大きいと考えます。
社員の意向を汲み、状況に即した転勤を行うことができたら、会社も社員もwin-winなのかもしれません。
合理的な転勤はみんなの幸せにつながっているかもしれない
COMEMOの記事では、会社都合の転勤廃止や、希望地域で働ける制度のある企業が紹介されていました。
結論として、転勤が無くなることは無いと思います。
しかし、コロナ禍でリモート化が促進されたことにより遠隔でできることが増え、在宅や多拠点など働く場所の選択肢が多様化しています。
潮流を活用し、会社は転勤を本当に必要なものだけにすることで不要な摩擦やコストが減り、女性はキャリア形成・子育て・人生設計をしやすくなり、子どもは人間関係・親とのかかわり・進路選択などで悩みを抱えることが減るのではないかと思います。
合理的な転勤は、みんなの幸せにつながっているのではないでしょうか。
【参考】
企業の転勤の実態に関する調査：独立行政法人 労働政策研究･研修機構
企業における転勤の実態に関するヒアリング調査：労働政策研究・研修機構
異動と転勤との法的な違い：労働問題相談室
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